最終更新日：2025/2/12

(株)鳥取銀行

正社員
既卒可
上場企業

業種

銀行（地銀）
信託銀行・投資銀行・投資信託委託
証券
専門コンサルティング

基本情報

本社: 鳥取県

資本金: 90億円

総資産: 1兆1,437億円（2024年3月末）

従業員: 871名（2024年4月末）

募集人数: 31～35名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

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行員一人ひとりが、鳥取銀行を表す『幸せを運ぶ青い鳥』。お客さまに笑顔と感動を与える仕事が、地域と自分自身の成長につながります。ビジネスマッチングやICT導入サポートなど、お客さまの課題解決に向けた豊富なビジネスソリューションで、地域の持続的発展を後押し。

: 行員一人ひとりが、鳥取銀行を表す『幸せを運ぶ青い鳥』。お客さまに笑顔と感動を与える仕事が、地域と自分自身の成長につながります。

: ビジネスマッチングやICT導入サポートなど、お客さまの課題解決に向けた豊富なビジネスソリューションで、地域の持続的発展を後押し。

『地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク』

鳥取銀行　本店ビル	▼ 鳥取県に本店を置く唯一の地方銀行　当行は1949（昭和24）年の創立以来、鳥取県唯一の本店銀行として地域経済の発展とともに成長し、今日の基礎を築き上げてまいりました。『地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク』を目指し、今後も地域企業の皆さまの真のパートナーとして、経営課題解決や安定的な資金提供を行うとともに、付加価値の高いコンサルティング機能の発揮や、サステナビリティに関連する地域の重要課題解決のための取組を行ってまいります。 ▼ プロフェッショナル人財の育成　地域のまちづくり団体や異業種への行員派遣によるキャリア形成、副業制度の新設による多様な働き方の導入、性別によらない育児休暇や短時間勤務制度の利用機会拡大、職場内コミュニケーション活性化のための360度フィードバックの実施など、働きがいのある職場づくりと行員のキャリア開発に努めてまいりました。今後も、2022年度から新たにスタートした『キャリアスキル認定制度』などにより、地域課題解決のためのデジタル化や地方創生などを強力に牽引できるプロフェッショナル人財を育成してまいります。 ▼ 有償型コンサルティング　鳥取銀行が保有するノウハウを地域と共有することで、地域の持続的発展につなげるため、専門チームを設置し、事業者向けのコンサルティング業務を行っています。ICTを活用したバックオフィス業務の効率化による生産性向上支援や、人材育成、労務管理等の人事課題改善支援、さらには医療・介護先のハンズオン支援など、多数のメニューを揃え、事業者が抱える課題解決のために全力で取り組んでいます。

鳥取銀行　本店ビル

▼ 鳥取県に本店を置く唯一の地方銀行
　当行は1949（昭和24）年の創立以来、鳥取県唯一の本店銀行として地域経済の発展とともに成長し、今日の基礎を築き上げてまいりました。『地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク』を目指し、今後も地域企業の皆さまの真のパートナーとして、経営課題解決や安定的な資金提供を行うとともに、付加価値の高いコンサルティング機能の発揮や、サステナビリティに関連する地域の重要課題解決のための取組を行ってまいります。

▼ プロフェッショナル人財の育成
　地域のまちづくり団体や異業種への行員派遣によるキャリア形成、副業制度の新設による多様な働き方の導入、性別によらない育児休暇や短時間勤務制度の利用機会拡大、職場内コミュニケーション活性化のための360度フィードバックの実施など、働きがいのある職場づくりと行員のキャリア開発に努めてまいりました。今後も、2022年度から新たにスタートした『キャリアスキル認定制度』などにより、地域課題解決のためのデジタル化や地方創生などを強力に牽引できるプロフェッショナル人財を育成してまいります。

▼ 有償型コンサルティング
　鳥取銀行が保有するノウハウを地域と共有することで、地域の持続的発展につなげるため、専門チームを設置し、事業者向けのコンサルティング業務を行っています。ICTを活用したバックオフィス業務の効率化による生産性向上支援や、人材育成、労務管理等の人事課題改善支援、さらには医療・介護先のハンズオン支援など、多数のメニューを揃え、事業者が抱える課題解決のために全力で取り組んでいます。

会社データ

プロフィール	私たちは、『地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク』を目指し、金融業という枠にとらわれることなく、環境保全や脱炭素社会の実現に向けた取組みのほか、ICTを活用したオーダーメイドの伴走型コンサルティングなど、豊富なソリューションで地域の持続的発展を後押ししています。ニューノーマルな時代に求められるお客さまのあらゆるニーズにお応えし、デジタル社会にふさわしい新たな価値を創ることができる若い力を必要としています。多様な価値観に触れ、主体的にスキルや人間力を磨くことで、あなたと地域の可能性は無限に広がります。
事業内容	＜普通銀行業務＞預金、融資、為替、証券、各種コンサルティング他預金や融資といった従来の金融サービスだけではなく、ビジネスマッチングなどによるマーケティング支援や、地域のサプライチェーン再構築のための事業再生・事業承継、ベンチャービジネスへの支援など、私たちが保有するノウハウや人財、情報、技術などを活用した質の高いソリューションを提供しています。お客さまの夢をカタチに

プロフィール

私たちは、『地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク』を目指し、金融業という枠にとらわれることなく、環境保全や脱炭素社会の実現に向けた取組みのほか、ICTを活用したオーダーメイドの伴走型コンサルティングなど、豊富なソリューションで地域の持続的発展を後押ししています。
ニューノーマルな時代に求められるお客さまのあらゆるニーズにお応えし、デジタル社会にふさわしい新たな価値を創ることができる若い力を必要としています。多様な価値観に触れ、主体的にスキルや人間力を磨くことで、あなたと地域の可能性は無限に広がります。

事業内容

＜普通銀行業務＞
預金、融資、為替、証券、各種コンサルティング他

預金や融資といった従来の金融サービスだけではなく、ビジネスマッチングなどによるマーケティング支援や、地域のサプライチェーン再構築のための事業再生・事業承継、ベンチャービジネスへの支援など、私たちが保有するノウハウや人財、情報、技術などを活用した質の高いソリューションを提供しています。

お客さまの夢をカタチに

本社郵便番号	680-8686
本社所在地	鳥取県鳥取市永楽温泉町171番地
本社電話番号	0857-37-0250
創業（前身銀行設立）	1921（大正10）年12月15日
創立	1949（昭和24）年10月1日
資本金	90億円
従業員	871名（2024年4月末）
総資産	1兆1,437億円（2024年3月末）
預金残高	10,420億円（2024年3月末）
貸出金残高	8,706億円（2024年3月末）
事業所	＜本店＞鳥取県鳥取市永楽温泉町171番地＜店舗数＞鳥取53 島根5 岡山4 広島1 大阪1 東京1 合計65（+東京事務所）
本部組織	経営統括部人事部地域戦略部企画開発部法人コンサルティング部個人コンサルティング部審査部市場金融部経営管理部監査部ＩＴ統括部事務統括部
関係会社	(株)とりぎんカードサービスとりぎんリース(株) とっとりキャピタル(株)
平均年齢	38歳11ヵ月（2024年3月末）
キャッチコピー	青い鳥の銀行です。
経営ビジョン	＜経営理念＞地域社会への貢献と健全経営＜パーバス（存在意義）＞地域社会の未来を「創る」「守る」「支える」＜中長期的に目指す姿＞地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク・地域を支え地域社会の発展に全力を尽くす・プロフェッショナル人財を育成する・強靭な経営体質を構築する＜役職員の共有すべき価値観＞信用・信頼挑戦・変革プロフェッショナル＜行動規範＞・お客さまを起点に考えること・互いに理解し尊重し合うこと・誇りと喜びをもって行動すること・感謝の心を持つこと
中期経営計画	＜名称＞中期経営計画『for the FUTURE ~未来に向けて~』＜計画期間＞ 2024年4月～2027年3月（3年間）＜目指す姿＞地域社会の発展を力強くリードするコンサルティングバンク＜重点テーマ＞・新たな地域価値の創造・コンサルティング深化・経営基盤の強化・人的資本経営の実践＜主要計数目標＞・収益性（経常利益20億円）・健全性（自己資本比率8％程度）・効率性（コアOHR８０％台前半）・専門性（行内プロフェッショナル人材150人）
沿革	1921年12月 (株)鳥取貯蓄銀行設立（前身銀行） 1948年12月普通銀行に目的を変更し、(株)因伯銀行と改称 1949年10月鳥取信用組合の営業を譲り受け、(株)鳥取銀行を創立（初代頭取：吉村哲三） 1974年10月鳥取県信用組合を合併 1990年12月新本店完成、移転オープン 1996年12月大阪証券取引所市場第2部、広島証券取引所へ同時上場 1998年9月大阪証券取引所市場第1部銘柄指定 2000年3月東京証券取引所市場第1部へ上場 2000年9月公益信託「とりぎん青い鳥基金」を創設 2016年6月第9代頭取　平井耕司（広島大学卒）　就任 2016年10月米子営業部新築移転 2022年4月東証スタンダード市場へ移行 2022年6月第10代頭取　入江到（立命館大学卒）　就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	16名	15名	31名
取得者	16名	15名	31名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 24.8%
  （335名中83名）
- 2023年度
※2024年度末の目標は25％

社内制度

研修制度	制度あり新入行員研修、新入行員フォロー研修、融資基礎研修、業務別研修、事業性理解力強化研修、個人コンサルカレッジ、キャリアアップ研修、新任役席研修、支店長研修、マネジメント研修、行外研修、海外視察研修　他
自己啓発支援制度	制度あり銀行が推奨する資格試験（含公的資格）や通信講座等の取得者に対し、自己啓発奨励金を支給
メンター制度	制度あり店舗配属後は先輩行員がサポート役（エルダー）となり、二人三脚で業務に取り組みます
キャリアコンサルティング制度	制度あり各セクション、専門分野のプロフェッショナルを養成するための「キャリアスキル認定制度」があり、認定された場合はスキルランク（スペシャリスト、エキスパート、アソシエイト）に応じた手当を支給（最大30,000円/月）
社内検定制度	制度あり法務、財務、税務などの銀行業務検定試験や金融検定試験、税理士、中小企業診断士、ファイナンシャルプランナーなどの公的資格試験

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝塚山学院大学、東京大学、東京経済大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、奈良大学、奈良女子大学、日本大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、松山大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞岡山短期大学、華頂短期大学、関西外国語大学短期大学部、関西女子短期大学、京都文教短期大学、島根県立大学短期大学部、京都光華女子大学短期大学部、広島会計学院ビジネス専門学校、山陽学園短期大学、就実短期大学、坪内総合ビジネスカレッジ、神戸女子短期大学、神戸常盤大学短期大学部、川崎医療短期大学、創価女子短期大学、大妻女子大学短期大学部、大阪女学院短期大学、大阪成蹊短期大学、大阪青山大学短期大学部、中国短期大学、鳥取県立歯科衛生専門学校、鳥取短期大学、奈良佐保短期大学、日本海情報ビジネス専門学校、日本電子専門学校、比治山大学短期大学部、美作大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、兵庫大学短期大学部、平安女学院大学短期大学部その他採用実績校多数ありもっと見る
採用実績（人数）	2024年度　36名（男15 女21） 2023年度　25名（男14 女11） 2022年度　29名（男13 女16） 2021年度　27名（男9 女18） 2020年度　27名（男11 女16） 2019年度　29名（男12 女17） 2018年度　52名（男22 女30） 2017年度　44名（男19 女25） 2016年度　53名（男25 女28）
ＯＢ・ＯＧ多数在籍	鳥取大学公立鳥取環境大学島根大学広島大学岡山大学同志社大学立命館大学関西大学龍谷大学　他