最終更新日:2025/3/1

(株)JR東日本情報システム【JR東日本グループ】

  • 正社員

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高
786億円(2024年3月)
従業員
1,718名(2024年4月1日現在)
募集人数
46~50名

JR東日本グループのICTをリードし、システムで社会を支えています

【JR東日本情報システム】エントリーをお待ちしています! (2025/02/12更新)

伝言板画像

皆さん、こんにちは。
JR東日本情報システム≪通称:JEIS(ジェイス)≫です。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。
マイナビからエントリーしていただいた方に、当社専用マイページのIDをご案内いたします。

WEB説明会の予約や、今後の選考会等の情報は当社専用マイページより発信させていただきます。
ご興味のある方は、まずはマイナビからエントリーをお願いします。

皆さんのご応募をお待ちしております!

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株式会社JR東日本情報システム 採用担当

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会社紹介記事

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新幹線総合システム(通称:COSMOS-コスモス-)は新幹線の安定輸送を支えています。
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Suicaや電子マネーにも実は当社のシステムが使われています。

JR東日本グループのICTを一手に担う技術集団

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ICTのチカラで、社会インフラを支える会社です。「結果が目に見え、カタチになる仕事」に携われる点が特徴です。

■JEISってどんな会社?
私たち(株)JR東日本情報システム≪通称:JEIS(ジェイス)≫は、JR東日本グループ約70社のみならず、グループの枠を超えてシステムの提案・開発・運用を行う情報サービス企業です。
鉄道やSuica、エキナカでの買い物など、皆さんが毎日あたりまえのように使っているものに、実は当社が開発・運用しているシステムが多く関わっています。

■例えばこんなシステムがあります
・輸送総合システム
・新幹線総合システム(COSMOS)
・モバイルSuicaシステム
・Suica電子マネーシステム
・医療情報システム
・JR東日本グループ企業向けのシステム
・他交通事業者向けのシステム
  …など、数多くのシステム開発・運用を手がけています。

会社データ

プロフィール

【JR東日本グループのICTをリードする技術集団】

1989年にJR東日本の情報システム部門から分離・独立する形で発足した当社。以来、JR東日本グループを利用する多くのお客さまに必要とされるシステムを提案・開発・運用してきました。
安全で正確な列車運行を支えるシステムやSuicaの技術を活用した多様なシステムの開発など、JR東日本グループのICTをリードするプロフェッショナル集団として、JR東日本グループの幅広い事業シーンをシステムで支えています。

事業内容
  • 受託開発
システムの提案・開発・運用など

【新しい価値を創造するソリューションビジネスを展開】

JR東日本の基幹システム構築で培った技術と知識を基盤に、「鉄道」「Suica・駅サービス」「生活サービス」といったシステムソリューションを展開することで、JR東日本グループの幅広い事業シーンを支えています。

例えば、モバイルSuicaシステムやカードシステム、鉄道という社会インフラを支える輸送総合システムや新幹線総合システム、病院の医療情報システム、物販などのJR東日本グループ企業向けのシステム、そしてその他交通事業者向けのシステムなど、数多くのシステム開発・運用を手がけています。

また、先端ICT等を活用するための研究開発を推進しており、
最先端の技術を追求すると共に、新しい価値を創造するソリューションビジネスを展開しています。
本社郵便番号 169-0072
本社所在地 東京都新宿区大久保3-8-2 新宿ガーデンタワー7F
本社電話番号 03-3208-1555
設立 1989年11月24日
資本金 5億円
従業員 1,718名(2024年4月1日現在)
売上高 786億円(2024年3月)
事業所 【本社】
東京

【支店】
東京、宮城、群馬、茨城、千葉、新潟、長野、岩手、秋田、神奈川、埼玉
主な取引先 東日本旅客鉄道(株)
関連会社 (株)エスケイケイ
開発実績 駅収入管理システム、旅行業システム、モバイルSuicaシステム、ビューカードシステム、Suica ID管理システム、新幹線総合システム(COSMOS)、輸送総合システム、設備管理システム、東京圏設備指令システム、企業経理システム、駅ビル決済・売上管理システム、電子マネーシステム、遺失物管理システム、医療情報システム など

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.0時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 24 34 58
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
<充実の研修制度>
社員の成長・技術力向上を会社がサポートしています!

*新入社員研修…入社後3ヶ月、社内研修期間である「JEIS・ICT研修センター」(東京)で実施します。コンピュータの基礎知識からシステム開発はもちろん、ビジネスマナーやお客さまの業務知識などを学ぶカリキュラムが組まれており、JEISのSEとして必要な知識を1から習得することができます。

*年次別研修…入社から5年間はプログラムに沿って定期的に研修を受講することができます。システム開発や運用に関する技術研修、リーダーシップやプロジェクトマネジメントなどのヒューマンスキルに関する研修など、当社のSEとして必要となる知識を学ぶことができます。

*技術研修…プログラムのソースコードを読み解くCDIスキルや、当社のシステム開発・運用標準、クラウド基盤・データーベーススキルなど、自発的に応募して技術習得することのできる研修も開催されています。社員が講師となって教えあう講座もあり、それぞれの開発フェーズに応じて必要なスキルを習得することができます。
自己啓発支援制度 制度あり
<資格やスキル習得をバックアップ>
社員の成長を福利厚生としてもサポートしています!

*合格奨励金の支給…国家資格やベンダー認定資格など、資格試験に合格すると「合格奨励金」という一時金を支給しています。主に情報処理の資格が対象となります。
*受験料の支援…会社が指定する資格の受験料を会社が全額援助します。国家資格やベンター認定資格など、主に情報処理の資格が対象となります。
メンター制度 制度あり
<先輩社員による継続的なフォロー>
何でも相談できるメンター・チューター制度があります!

*採用選考時~内定~入社はメンターが、入社~配属以降はチューターが継続してフォローを行います。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度 制度あり
<AI技術者認定制度>
AIの活用に必要な知識を磨くための社内検定制度があります!

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、神奈川工科大学、京都大学、熊本大学、高知大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、学習院大学、北見工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、奈良女子大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、前橋工科大学、三重大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、群馬工業高等専門学校、KCS大分情報専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、長野工業高等専門学校、名古屋情報メディア専門学校、新潟情報専門学校、日本電子専門学校、広島情報専門学校、福島工業高等専門学校、北海道情報専門学校

採用実績(人数) 2024年 55名
2023年 64名
2022年 54名
採用実績(学部・学科) 文学部、文理学部、法学部、理学部、理学研究科、理工学研究科、理工学部、コンピュータサイエンス学部、コンピュータ理工学部、コンピュータ理工学研究科、システム科学技術学部、ソフトウェア情報学部、バイオ・情報メディア研究科、医療保健学部、海洋工学部、学芸学部、環境情報学部、基幹理工学部、基幹理工学研究科、基礎工学研究科、教育学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、現代教養学部、現代文化学部、工学研究科、工学部、国際政治経済学部、国際文化学部、事業構想学部、自然科学研究科、社会システム科学研究科、社会学部、社会情報学部、情報科学研究科、情報科学部、情報学部、情報環境学部、情報理工学研究科、情報理工学部、人間科学部、人文学部、政治経済学部、生命理工学研究科、総合情報学部、総合文化政策学部、知識工学部、電気通信学研究科、電気通信学部、文化構想学部、文学研究科、未来科学研究科、未来科学部 など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 38 17 55
    2023年 38 26 64
    2022年 34 20 54
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 55 0 100%
    2023年 64 1 98.4%
    2022年 54 0 100%

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