最終更新日:2025/4/17

(株)ツムラ

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 薬品

基本情報

本社
東京都
資本金
301億4,200万円
売上高
1,508億4500万円(2022年3月期)
従業員
4,138名(2024年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「自然と健康を科学する」ツムラ

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。


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■ツムラ新卒採用HPはこちら↓
https://www.tsumura.co.jp/recruit/index.html

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会社紹介記事

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ここ20年で供給量が3倍になるなど、医療用製剤としてのニーズも大きく拡大中のツムラ。各部社員が「漢方の力で医療を向上させたい」と使命感を持って取り組んでいる。
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「本来の漢方を知っていただく入り口にしたい」と採用活動について語る内田さん。一人ひとりに合った提案ができる薬のため、“人”への興味も大いに生きる仕事だそうだ。

創業131年、世界に誇る漢方(薬)メーカーとして新たなフェーズへと歩み出しています

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私はMR経験者ですが、西洋医学ではできなかった症状の改善に役立てたり、先生たちと一緒に患者さんの治療を模索できたりと、非常にやりがいのある仕事です。(児平)

ツムラは創業以来、一貫して「良薬は必ず売れる。言い換えれば、漢方薬を通じて人々の健康に貢献する」をモットーとしてきました。大きな転機が訪れたのは、多数の漢方薬が 医療用製剤として認められ、保険適用されるようになってから。特に漢方と親和性の高い「女性」「高齢者」「がん」という3領域で大きな存在感を発揮しています。例えば、がんの領域では抗がん剤の副作用抑制を補完し、治療の完遂やQOL向上をサポート。一人ひとりに合った薬を提案できるのも強みで、西洋医学が進化するほど、私たちが貢献できるフィールドも広がっています。医師や同業他社の方から相談をいただく機会が多いのも、国内市場で80%以上のシェアを占める当社ならではの特徴といえます。

また当社はメーカーとして、品質管理や生産技術にもプライドを持っています。AIやロボットなどを活用する生産体制の確立に着手しております。この分野で技術力を発揮したいという方には、ぜひアイデアなどを聞かせてほしいですね。また、本年はデータサイエンス室を設立しました。多成分で複合的に作用する漢方はまだまだ未知の可能性を秘めているので、エビデンスに基づいた新たな薬効を実証すべく、AI、ビッグデータを駆使しながら、研究の分野にも力を入れています。

2017年からは、グローバル展開もスタート。生薬原料の約9割を輸入している中国国民の皆さまへの貢献と安定供給を目指し、現地企業と組む形で中国市場へのアプローチを開始。2027年には国内と同等規模への成長を見込んでおり、“世界のツムラ”へと歩み出しています。

そんな当社に集っているのは、人に親身に寄り添える社員たち。その誠実さや熱意が、自然と会社の実績につながっています。一を聞けば十を教えてくれるような先輩が大勢いるので、入社後に漢方を学び始めた社員も年々“漢方愛”を深めているようです。医薬は進化を続けていますし、学ぶべき領域が広いので常に勉強は必要ですが、研修が充実しており社員主導の勉強会などで知識を磨くことができます。

“伝統と革新”というビジョンを掲げ、組織体制や風土が大きく変わりつつある現在の当社。「漢方医学と西洋医学の融合により世界で類のない最高の医療提供に貢献する」という企業使命を、ともに遂行していける皆さんとの出会いを心より楽しみにしています。

会社データ

プロフィール

ツムラは、経営理念「自然と健康を科学する」、企業使命「漢方医学と西洋医学の融合により世界で類のない最高の医療提供に貢献します」を基本的な理念とする、理念に基づく経営を実践しています。
「一人ひとりの、生きるに、活きる」をパーパスとして掲げ、人生のあらゆるステージに寄り添い、自然の叡智を科学することで一人ひとりのすこやかな日々の力になることを目指します。
漢方薬のエビデンス(科学的根拠)の構築など、漢方の価値をさらに高める活動を国内外で推進し、漢方製剤の安定供給を通じて人々の健康・医療に貢献することによってツムラの企業使命を果たし、企業価値を高めていきます。

事業内容
事業構成は、80%以上が医療用漢方製剤です。1976年に当社の医療用漢方製剤が初めて薬価基準に収載されて以来、漢方製剤は医療の場に欠かすことができない存在となりました。現在は129品目が薬価基準に収載され、医療現場でその有用性が高く評価されています。
医師や同業他社の方から相談をいただく機会が多いのも、国内市場における医療用医薬品において80%以上のシェアを占める当社ならではの特徴といえます。
(2024年3月 医療用漢方製剤のシェア ツムラ調べ)

漢方・生薬事業に特化するツムラでは漢方製剤が患者様に届くまでの間、多岐にわたる事業を行っています。具体的には原料生薬の栽培・調達から研究・開発、品質管理・製造、流通そして情報収集・提供活動です。この事業構造において特に戦略課題に掲げているのが、漢方市場の拡大、収益力の強化、財務・資本政策の3つです。
漢方市場の拡大に向けては、医師への各種プロモーション施策、大学医学部や臨床研修指定病院における漢方医学教育の充実に向けた支援や漢方製剤のエビデンス(科学的根拠)を確立するための臨床研究と基礎研究の推進を行っています。またグローバル(米国・中国)にも事業展開をしており、米国では大建中湯の開発上市にチャレンジしております。中国においては新規ビジネスへ挑戦しております。収益力の強化に向けては、漢方製剤の革新的な新生産技術の導入や、原料生薬の生産効率化、栽培化技術開発と実生産化等に取り組んでいます。そして財務・資本政策では資産の効率化等を図る財務資本政策のほか人的資本政策、環境資本政策に取り組んでいます。
漢方医学と西洋医学の融合により、世界で類のない最高の医療提供に貢献できるよう、ツムラは歩み続けます。

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ツムラは製薬企業でありながら生薬栽培を通して一次産業である農業と深く関わっている側面があります。

本社郵便番号 107-8521
本社所在地 東京都港区赤坂二丁目17番11号
問い合わせ先電話番号 080-4900-3785
創業 1893年
設立 1936年4月
代表者 代表取締役社長CEO 加藤 照和
資本金 301億4,200万円
従業員 4,138名(2024年3月現在)
売上高 1,508億4500万円(2022年3月期)
事業所 本社/東京
工場/茨城(工場、石岡センター)、静岡
研究所・分析センター/茨城
支店/札幌、仙台、東京、北関東、南関東、横浜、甲信越、名古屋、
    北陸、京都、大阪、神戸、広島、高松、福岡 
営業所/全国79カ所
業績 (連結)       売上高        経常利益  
--------------------------------------------------------------------
2014年度    1,104億3,800万円   215億8,300万円
2015年度    1.126億2,500万円   194億9,400万円
2016年度    1,149億5,400万円   163億9,900万円
2017年度    1,178億7,900万円   179億1,400万円
2018年度    1,209億 600万円   197億 200万円
2019年度    1,232億4,800万円   196億4,900万円
2020年度    1,308億8,300万円   208億6,600万円
2021年度    1,295億4,600万円   223億7,600万円
2022年度    1,400億4,300万円   234億5,300万円
2023年度    1,508億4,500万円   234億9,300万円
売上構成比 医療用漢方製剤 83.8%
連結子会社外販 12.4%
一般用漢方製剤・一般用医薬品 2.9%
その他 0.9%
(2023年度)
連結子会社 (株)ロジテムツムラ
(株)夕張ツムラ

津村(中国)有限公司
平安津村有限公司
平村(深セン)医薬有限公司
平村湖北薬業有限公司
平安津村薬業有限公司
平安津村中医薬科技
盛実百草薬業有限公司
白山林村中薬開発有限公司
深セン津村薬業有限公司
上海津村製薬有限公司
天津津村製薬有限公司

TSUMURA USA,INC.
LAO TSUMURA CO.LTD.
教育時間 1334時間/年間 ※ツムラ単体
離職率 2.78% ※2023年度 ツムラ単体 定年退職者除く
育児休業取得率 女性100% 男性57% ※ツムラ単体
沿革
  • 1893年
    • 津村順天堂創業
  • 1924年
    • 津村研究所創設
  • 1930年
    • 「バスクリン」販売
  • 1936年
    • (株)津村順天堂設立
  • 1976年
    • 医療用漢方製剤が薬価基準に収載
  • 1982年
    • 東証一部上場
  • 1986年
    • 新本社ビル完成
  • 1988年
    • 社名を(株)ツムラに変更
  • 1993年
    • 創業100周年
  • 2000年
    • 上海事務所本格稼動開始
  • 2001年
    • 静岡工場・茨城工場でISO14001認証取得
      上海津村製薬有限公司設立
  • 2003年
    • 創業110周年
  • 2004年
    • 西日本物流センター竣工
  • 2005年
    • 子会社日本生薬(株)を吸収合併
  • 2006年
    • 家庭用品事業をツムラ ライフサイエンス(株)に分社
  • 2007年
    • 本社を東京都港区に移転
  • 2008年
    • ツムラ ライフサイエンス(株)の株式を譲渡
  • 2009年
    • (株)夕張ツムラ(100%子会社)を北海道に設立
  • 2013年
    • 創業120周年
  • 2018年
    • 創業125周年
  • 2023年
    • 創業130周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.2
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 75 26 101
    取得者 43 26 69
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    57.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.2%
      (502名中51名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・ベーススキル支援制度(語学・MOS・簿記・ビジネス文書検定)
入社1~3年目フォローアップ研修
階層別教育(マネジメント研修、リーダーシップ研修等)
キャリア教育(キャリアデザインセミナー・ライフプランセミナー等)
全社員教育(くすり教育・コンプライアンス教育等)
経営人財育養成(選抜型研修)他
自己啓発支援制度 制度あり
eラーニング・社外公開講座・コーチング研修・セルフキャリアドッグ・書籍など
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度あり
MR認定試験

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、旭川大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、小樽商科大学、鹿児島大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都府立大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、静岡大学、静岡県立大学、信州大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、仙台大学、崇城大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、日本薬科大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、福岡女子大学、星薬科大学、北海道大学、宮崎大学、宮崎公立大学、明治薬科大学、山形大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、札幌大谷大学

※大学院の採用実績につきましては、大学の採用実績校に含みます。

採用実績(人数)      2021年  2022年  2023年  2024年 2025年(予定)
-----------------------------------------------------------------------------------
大卒計      31名   27名   40名   48名    44名
男性       15名   12名   20名   16名    21名
女性       16名   15名   20名   32名    23名
採用実績(学部・学科) 文系=法、経、商、経営、文 他
理系=薬、医、工、化、農、理、生物 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 16 32 48
    2023年 20 20 40
    2022年 12 15 27
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 48 0 100%
    2023年 40 0 100%
    2022年 27 0 100%

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