最終更新日:2025/4/9

石川中央食品(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(食品・農林・水産)

基本情報

本社
石川県
資本金
4,000万円
売上高
213億円 2024年3月期 189億円  2023年3月期
従業員
65名(男性43名、女性21名)
募集人数
1~5名

「働き甲斐・働きやすさ日本一の中小企業」を目指しています!食品中間流通業として安心安全な食品を消費者の皆様へ届ける社会的役割を担っております。

  • My Career Boxで応募可

石川中央食品株式会社の採用ページにようこそ! (2025/02/12更新)

伝言板画像

~2026年度卒の1dayお仕事体験の日程を更新致しました!~
ご興味ある方はお気軽に参加下さい!

多くの方とお会いできることを楽しみにしております!!!

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    社屋の改装・トイレのリフォーム(本社内トイレの全面リフォームを実施)快適な空間で仕事ができます!

  • 制度・働き方

    年間休日130日!家族や自身の時間も大切にしてほしい!という想いから休日数を増加しております!

  • 安定性・将来性

    売上は毎年過去最高売上を更新。利益も右肩上がりの会社です!

会社紹介記事

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1966年創業、メーカーと小売店の橋渡し役として地域の信頼も厚い中間流通企業。水産練商品や家庭用冷凍食品等、幅広い食のニーズをとらえて成長中です。
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若手と経営層・役職者の距離が近く、誰もがアイデアを生かして活躍できる社風。先輩・後輩の垣根を越えて相談しやすい環境も、課題解決力アップにつながっています。

作り手と売り手をつなぐ、地域の「食」の頼れるサポーター。

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膨大なデータから今求められる味や価格、付加価値を的確にとらえ、売場に生かすのも卸売業の業務。創業50年以上のノウハウで最先端の食品流通を支えています。

私共は和日配や市販用&家庭用冷凍食品、水産商品を扱う食品商社です。メーカー様と量販店、スーパーマーケット、ドラッグストアといった得意先の小売店様をつなぎ、消費者の方に安心でおいしい食を届けることが私たちの使命。創業から50年以上培ってきた情報収集力とマーケティング力で、作り手側に向けた商品企画提案や売り手への売場提案を積極的に行っています。

営業部門は1課が練り製品や市販用冷凍食品、2課が鮮魚以外の水産商品や業務用冷凍食品、3課は惣菜やカット野菜、カットフルーツを扱っています。
商品ごとの差異はありますが、ニーズに合わせた的確な商品提案を目指す姿勢は同じ。
メーカー様と一緒にプライベートブランドを開発し、自分たちの発想で新しい商品を世の中に送り出せるのも当社で働く魅力です。

私もウナギの加工商品を手がけるため、産地である鹿児島まで足を伸ばしてきました。焼き方やタレの種類、味付けまでメーカーの担当者と一緒に試行錯誤し、商品として形にする過程は大変でしたが、苦労した末にその商品が店頭に並び、購入された方の食卓まで届けられるのは大きなやりがいです。
全国各地の様々な産地を訪れて新しい食の魅力を知ることができるのも、ご褒美のように感じています。

2022年度から、社内研修体制の見直しが行われ、入社時からいっそう段階的に必要なスキルを身につけられるようになりました。
外部コンサルタントによるビジネスマナー研修から始まり、営業セミナー、等級別のマネジメント研修でスキルアップできるほか、選択式の研修も新設され、自身のスキルアップができる環境が整っています。

営業ノウハウは先輩社員の商談に同行して習得可能。得意先店舗の業務応援として売場の経験を積みながら、扱う商品がどう管理され、店頭に並んで消費者の方の手元まで届くのか、一連の流れを実地でイメージできる機会もあります。
アットホームな社風で、先輩後輩の垣根なく話しやすい雰囲気も特徴。困ったことがあればすぐにチーム相談できるので、1人でトラブルを抱え込むようなこともありません。

(営業管理課/課長 吉田尚史さん)

会社データ

プロフィール

消費者の豊かな食のシーンを日々提案させていただいております。

当社は、「食の明日を応援します」をスローガンに、消費者の皆様へ安心・安全な食品を安定して届けることを業務としております。

私どもは、1966(昭和41)年の創業以来、愚直なまでに食品の卸売業にこだわってまいりました。小売業の仕入応援者として、またメーカーの販売応援者として消費者に安全な食品を安定して届けることが社会的使命と考えております。それが当社の存在の理由と思っております。

これからの食品業界の目まぐるしい進化と変化の先頭に立ち、商品開発機能、物流機能、販売促進機能等卸売業本来の役割を充分に果たしたいと思います。

事業内容
■食品中間流通業■
「食の明日を応援します」私たちから消費者へ向けたメッセージです。

食品の流通は日々刻々と進化しています。
消費者のニーズは季節により敏感に変化します。
私達は消費者の要望に正確に対応する為に、データを分析しながら豊かな食のシーンを案内をしています。

一方、私達は昭和41年の創業以来一日も休まずに食品の中間流通業に拘ってまいりました。小売業の仕入応援者として、またメーカーの販売応援者として消費者に安心安全な食品を安定して届けることを社会的使命と考えております。
私達は食品の目まぐるしい進化と変化の先頭に立ちながら商品開発機能、物流機能、販売促進機能等卸売業本来の役割を果たしています。

~中間流通業とは~
小売業に代わりまとまった量で商品を仕入れ・保管し、必要な時に必要な量を小売業へ 納品します。そうすることで流通全体のコスト削減、受発注等の業務負担軽減を図り、まとまった量で納品したいメーカーと一括して仕入れ・保管ができない小売業とのギャップを埋めています。
また、中間流通業の営業は全国のメーカーの膨大な商品を取り扱い、価値のある商品を提案していくことが仕事です。 小売業、その先にいる消費者の食卓にワクワク感やドキドキ感、たくさんの楽しさを提供できることが大きな特徴です。

~取扱商品(例)~
和日配:豆腐・納豆 水産塩干品:明太子・鮭
家庭用冷凍食品:焼飯や餃子 業務用冷凍食品:焼鳥やコロッケ
カット野菜・カットフルーツ を取扱っております。(一例です。)

■利用運送業(配送センター運営)■
仙台・関東・新潟・高岡・石川・東海・近畿に物流拠点を設けています。
仕入れた商品を物流センターに保管し、ネットワークを駆使し小売店などに供給します。複数の小売業と取引のある中間流通業事業者が全体の売れ行きを見ながら商品の在庫量をコントロールし、安定的な商品の供給を可能にしております。

【日本一の中小企業を目指した社内改革】
・社屋の改装(働きやすい環境整備)
※2024年はトイレのリフォームを実施致しました!
・テレワーク環境の構築(柔軟な働き方)
・年間休日数の増加(2023年度より130日)
・有給取得率100%を目指す(取得しやすい環境整備)
・ノー残業への取り組み(基本的に残業0を目指しています。)
・営業車・ガソリンカード・社用携帯等の付与
本社郵便番号 920-0356
本社所在地 石川県金沢市専光町ヲ250番地
本社電話番号 076-266-2780
設立 1966(昭和41)年6月
資本金 4,000万円
従業員 65名(男性43名、女性21名)
売上高 213億円 2024年3月期
189億円  2023年3月期
本社・支店 本 社:金沢市専光寺町ヲ250番地
     本社営業部・管理部・本社配送センター

支 店:金沢市西念4-14-1
     マルエー共同配送センター
売上高推移   年度      売上高
──────────────
2017年3月期  134億6,200万円
2018年3月期  141億5,600万円
2019年3月期  148億0,700万円
2020年3月期  152億6,700万円
2021年3月期  169億8,300万円
2022年3月期  175億0,900万円
2023年3月期  188億3,100万円
2024年3月期  213億4,500万円
株主構成 石川中央魚市、社員持株会
主な取引先 ■主要販売先様■
(株)クスリのアオキ、(株)大阪屋ショップ、ゲンキー(株)、(株)PLANT、
(株)平和堂、マックスバリュ北陸(株)、(株)マルエー、イオンリテール(株)、
(株)ハニー、(株)ジャコム石川 など

■主要仕入先様(一部抜粋)■
(株)ニッスイ、(株)ニチレイ、(株)マルハニチロ、テーブルマーク(株)、
東洋冷蔵(株)、(株)やまみ、(株)森こん など
(仕入先様は約380社様となります。)
関連会社 (有)エーワン食品、石川中央魚市(株)
平均年齢 42.8歳
平均勤続年数 15.5年
※中途採用での2022年から中途採用で入社された方が多くいらっしゃいます。
中途採用者も上記勤続年数に含まれております。
年間休日 130日(2024年度からスタートとなります。)
※2023年度は115日
会社支給物 営業車(ガソリンカード含む)付与、社用携帯付与、
社制服付与(ポロシャツやパーカーなど)、持ち出し用PC(テレワーク可能)
※営業車は会社が認めたものに限る。
沿革
  • 1966年 6月
    • 会社設立
      資本金1,000万円
  •     7月
    • 金沢市内水産卸売会社10社の加工食品部門
      統合により金沢市中央卸売市場内にて営業開始
  •    12月
    • 金沢市西念町リ12番地に本社完成
  • 1978年 3月
    • 資本金2,000万円に増資
  • 1979年 3月
    • 本社改築
  • 1990年 3月
    • 売上高40億円達成
  • 1992年 8月
    • 資本金3,000万円に増資
  • 1995年 2月
    • 本社移転(金沢市湊)
      中央市場支店開設(旧本社)
      配送センター運営業本格開始
  • 2006年 3月
    • 売上高80億円達成
  • 2007年 3月
    • 売上高90億円達成
  • 2009年 4月
    • 本社移転・新センター稼働
  • 2010年 8月
    • 資本金4,000万円に増資
  • 2011年 3月
    • 売上高100億円達成
  • 2020年3月
    • 売上高150億円達成
  • 2024年3月
    • 売上高213億円達成

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.5
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 0 0 0
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (14名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
等級毎の研修や年間を通じた研修プログラムを設定しております。
等級研修では、等級に合わせた研修を実施しております。
例:基本マナー研修、フォロワーシップ力、段取り力強化など (2024年実施例)

年間を通じた研修プログラムでは、各々の希望に合わせて選択が可能です。
例:PDCA研修、コミュニケーション力研修、問題発見・問題解決研修、チェーンストア理論 など

上記に加え、営業研修や物流研修、集合研修なども実施しております。
年間の研修制度を通じて、従業員の成長を支援しております。
自己啓発支援制度 制度あり
自身が希望する外部研修も積極的に参加可能です。(会社負担にて)
例:北陸経済研究所主催セミナーや各種機関によるセミナー等

その他、資格支援についても会社で支援を致します。
積極的に自己啓発に取り組める環境を整備しております。
メンター制度 制度あり
先輩社員やチームによる個別支援を実施しています。
3年目に1人前としてデビューができるようなサポート体制をとっています。
営業同行や社内勉強会の実施、得意先様の店舗応援などを通じ、取り扱う商品がどのように管理され、店頭に並び、消費者の方々へ届いていくのかという一連の流れを学んで頂きます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、朝日大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、京都光華女子大学、京都産業大学、近畿大学、仁愛大学、専修大学、高岡法科大学、中京大学、東海大学、東京農業大学、富山大学、富山国際大学、長崎大学、福井工業大学、北陸大学、明治大学、北陸学院大学、石川県立大学
<短大・高専・専門学校>
金沢学院短期大学、金沢星稜大学女子短期大学部、金城大学短期大学部

採用実績(人数)    年度       大卒   短大卒
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
  2025年4月 :  3名   0名(予)
2024年4月 :  0名   0名
   2023年4月 :  0名   0名
   2022年4月 :  2名   0名
   2021年4月 :  0名   0名
   2020年4月 :  0名   0名
採用実績(学部・学科) 学部学科は問いません。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0 0 0
    2023年 0 0 0
    2022年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 0 0 0%
    2023年 0 0 0%
    2022年 2 1 50.0%

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