最終更新日：2024/11/5

エース(株)

業種

商社（アパレル・ファッション関連）
アパレル（メーカー）
日用品・生活関連機器
商社（スポーツ・レジャー用品）
その他メーカー

基本情報

本社: 東京都

資本金: 14億1,000万円

売上高: 313億円（2023年度　連結）

従業員: 1112 名 (2023年度　連結)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

あらゆる旅や移動をサポートする「トラベルソリューションカンパニー」へ

会社紹介記事

年次問わず、若いうちから最前線で様々な経験を積み、学んだスキルを実践できる幅広いフィールドがエースにはあります。カジェタブルシリーズは累計販売数39万個。「前持ちリュック」をテーマに、ユーザビリティを考えた機能性、周囲に配慮したデザインで働く人の「移動」を支えています。

: 年次問わず、若いうちから最前線で様々な経験を積み、学んだスキルを実践できる幅広いフィールドがエースにはあります。

: カジェタブルシリーズは累計販売数39万個。「前持ちリュック」をテーマに、ユーザビリティを考えた機能性、周囲に配慮したデザインで働く人の「移動」を支えています。

人の移動を支える、モノづくり喜業。

「不易流行」と「変化対応能力」。守るものと、変えるもの。これまでのACEの価値観を守り、そして、時代に合わせて変化させていく対応能力を持って取り組んでいます。	エースは1940年創業の日本を代表するバッグ＆ラゲッジメーカーです。世の中にまだなかったナイロン製のバッグや、国産スーツケースを日本で初めて開発するなど、変化する時代に柔軟に対応しながら、お客様に愛されるモノづくりに徹することで、現在国内カバン製造・卸部門シェアNO.1(※)を確立することができました。エースが目指すのは、時代のスタンダードをつくり、多くのお客様に夢や感動をお届けすること。これまで、どんな時代においても常にお客様に寄り添いながら、新たな挑戦を試み、地道に試行錯誤を繰り返し、心から喜んでいただけるモノづくりに徹してきました。近代では社会情勢は目まぐるしく変化し、そして多様性が求められる中、お客様それぞれのニーズや抱えている課題も複雑化しているとエースは考えています。今後、より多くの人々の生活に豊かさを提供していくためには、初心に立ち返り、今我々に何ができるのかを判断しながら、新しい可能性、新しい価値を創造していく必要があります。日本のエースから、世界のエースへ。これからもカバン業界のリーディングカンパニーとして、一歩先を見据えてどん欲にチャレンジする姿勢を貫き、よりグローバルに社会貢献ができるよう努めてまいります。 (※)矢野経済研究所　鞄・袋物産業年鑑(2022～2023年) 調べ

「不易流行」と「変化対応能力」。守るものと、変えるもの。これまでのACEの価値観を守り、そして、時代に合わせて変化させていく対応能力を持って取り組んでいます。

エースは1940年創業の日本を代表するバッグ＆ラゲッジメーカーです。
世の中にまだなかったナイロン製のバッグや、
国産スーツケースを日本で初めて開発するなど、
変化する時代に柔軟に対応しながら、お客様に愛されるモノづくりに徹することで、
現在国内カバン製造・卸部門シェアNO.1(※)を確立することができました。

エースが目指すのは、時代のスタンダードをつくり、
多くのお客様に夢や感動をお届けすること。

これまで、どんな時代においても常にお客様に寄り添いながら、
新たな挑戦を試み、地道に試行錯誤を繰り返し、
心から喜んでいただけるモノづくりに徹してきました。

近代では社会情勢は目まぐるしく変化し、
そして多様性が求められる中、
お客様それぞれのニーズや抱えている課題も複雑化していると
エースは考えています。

今後、より多くの人々の生活に豊かさを提供していくためには、
初心に立ち返り、今我々に何ができるのかを判断しながら、
新しい可能性、新しい価値を創造していく必要があります。

日本のエースから、世界のエースへ。
これからもカバン業界のリーディングカンパニーとして、
一歩先を見据えてどん欲にチャレンジする姿勢を貫き、
よりグローバルに社会貢献ができるよう努めてまいります。

(※)矢野経済研究所　鞄・袋物産業年鑑(2022～2023年) 調べ

会社データ

事業内容	＜旅行カバン、スーツケース、ビジネスバッグ、スポーツバッグ、ファッションバッグ、旅行小物、スポーツ用品、衣料用品、生活雑貨、防災用品、アウトドア用品、ペット用品、カー用品などの製造卸＞エースグループは、中核となるオリジナルブランド事業とライセンスブランド事業、そしてBtoBのOEM事業による経営基盤を確立し、日本および世界へグローバルな経営を展開しています。東京本社

本社郵便番号	150-0001
東京本社	東京都渋谷区神宮前1-4-16 神宮前M-SQUARE
本社電話番号	03-5843-0609
大阪本店	大阪市中央区博労町4-5-2
創業	1940年1月1日
設立	1950年12月22日
資本金	14億1,000万円
従業員	1112 名 (2023年度　連結)
売上高	313億円（2023年度　連結）
企業理念	「商事是亦報恩道」商いの道もまた、報恩感謝の心。
シンボルマークの由来	【グローバリズム】世界的視野【インフィニティ】永続性【ハーモニー】人の和
社是	「創意工夫努力正しく」創造とは、創意・工夫・努力そして正しい物の見方から生まれるもの
社名「ACE」の由来	●社名「ACE」の由来について 1952年12月、カバンの1つの商標として選定した「ACE」が1963年8月には正式な社名として格上げし、今日に至ります。「ACE」とは、「ナンバーワン」「第一人者」「最高のもの」を意味する言葉として日本でも、世界でも、広く認知されています。スポーツでは相手が返せないような鋭い打球のことを意味すると共に、切り札的な主力選手などを表す言葉としても知られ、何らかの素晴らしい才能を有する名人・名手が「エース」と称されています。「エース」と呼ばれるためには、技術・技能・品格などを永続的に保持していかなければなりません。「エース」という社名には常に最高のカバン作りを目指し、日々努力し、使って喜ばれるカバンを世に送り出し、社会に貢献したいという強い願いが込められています。
社会貢献活動	●「世界のカバン博物館」の運営 1975年東京店8階に「エース世界のカバン館」として開設。2010年に「世界のカバン博物館」としてリニューアルオープンしました。生業を営ませていただいているカバンを通じて、多くの方に各国の文化や風俗を知っていただき、心からの楽しさや感動をお届けできるよう無料で運営しています。 ●「ACE SAVE THE EARTH」プロジェクトモノをつくる責任を果たすべく、自然環境にやさしい方法と技術を鞄づくりに取り入れ、環境負荷を軽減することを目指す、独自のプロジェクトを推進しています。 ●エースリサイクルプロジェクト「捨てる」から「資源」にする。エースでは2000年よりリサイクルキャンペーンを実施しています。不要になったスーツケースを資源へと「リサイクル」することや再利用可能商品は、修理したうえでNPO法人や慈善団体などへの寄付、リースなどの「リユース」をしており、メーカーとしての責任を果たし続けます。 ●APSPJ（日本パラスポーツ推進機構）エースはスポーツ（パラスポーツ）を通して、障がい者の社会参加を広げ、活力のある社会の創造を目指す「一般社団法人日本パラスポーツ推進機構」の理念に賛同し、賛助会員となっています。 ●ユニセフ・チャリティバザーに協賛子供たちの命と健やかな成長を守るために活動している国際連合児童基金を支援する大阪ユニセフ協会の行事に協賛しております。
関連会社	エースラゲージ(株) エース物流サービス(株) (株)エーストレーディングエースサービス(株) (株)グローバルプロジェクト大峡製鞄(株) エースイタリアエース香港ラゲージエース台湾 ZERO HALLIBURTON Inc. ZERO HALLIBURTON CHINA
平均年齢	40歳(2023年度)
沿革	1940年大阪市天王寺区でカバン製造卸業を創業 1950年資本金150万円で「(株)新川柳商店」を設立 1952年「エース」商標を選定 1953年東レナイロンエースバッグ発売 1963年社名を「エース(株)」に変更 1975年東京店8階に「世界のカバン館」を開設 1979年上海に工場を設立しカバンの生産を開始 1996年国産スーツケース1,000万本達成 2004年新ブランド「PROTECA」発表会開催 2006年米国ZERO HALLIBURTON社を買収 2009年東京本社を渋谷区神宮前に移転 2013年4月東南アジアの旗艦店「ZERO HALLIBURTON」シンガポール　マンダリンギャラリー店オープン 2013年6月グローバル旗艦店「ZERO HALLIBURTON」ニューヨーク店オープン 2014年エースマレーシア設立 2015年東京都台東区に　創業者「新川柳作記念館」開設 2016年 ZERO HALLIBURTON CHINA設立 2019年エース台湾設立 2019年大峡製鞄株式会社を子会社化 2022年「ZERO HALLIBURTON」よりゴルフコレクションデビュー 2023年ライフスタイルブランド「UNTRACK」デビュー

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	4名	9名
取得者	0名	4名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.7%
  （79名中10名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、販売研修、階層別研修、リーダーシップ研修
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援-　会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、大阪経済大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、信州大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京芸術大学、東京国際大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大妻女子大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2020年　 7名 2021年　 5名 2022年　 3名 2023年　 14名 2024年　 13名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、大阪経済大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、信州大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京芸術大学、東京国際大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大妻女子大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部

採用実績（人数）

2020年　 7名
2021年　 5名
2022年　 3名
2023年　 14名
2024年　 13名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）