最終更新日：2025/4/10

(株)長大

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計
情報処理
専門コンサルティング
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 10億円

売上高: 195.3億円（2024年09月末現在）

従業員: 1035名（2025年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

人々の安全・安心を支える技術者集団　ー次なる50年先の未来へ―

2次募集受付開始しております！（2025/04/10更新）

伝言板画像

こんにちは！　株式会社長大　採用担当です！
当社のページをご覧いただきありがとうございます♪

2次募集受付開始しております。
当社の新卒採用専用のマイページより詳細が確認できます！

エントリーお待ちしております。

--問合せ先--
(株)長大新卒採用担当　
saiyou01@chodai.co.jp

制度・働き方

年間休日127日！充実した福利厚生、時間単位での有給休暇取得など働きやすい環境を整えています！
戦略・ビジョン

橋梁をはじめとした社会インフラの整備から、空飛ぶクルマなど新領域へも挑戦しています！

会社紹介記事

上司・先輩社員との良好なコミュニケーションを育むフラットなオフィス空間で、活発な意見を交わしながら、技術の研鑽に励んでいます。長大には、野球、フットサル、テニス、釣りなど様々なクラブ活動があります！

: 上司・先輩社員との良好なコミュニケーションを育むフラットなオフィス空間で、活発な意見を交わしながら、技術の研鑽に励んでいます。

: 長大には、野球、フットサル、テニス、釣りなど様々なクラブ活動があります！

「人・夢・技術」世界で活躍する技術者集団としてより良い生活環境づくりに貢献

1962年に夢の架け橋と言われた「本州四国連絡橋の実現を目指す国家プロジェクト」として集まった技術者たちにより当社はスタートしました。今では、橋梁部門を軸に、道路、情報通信、港湾、河川などの社会インフラの整備、交通計画、環境、建築、PPPなどのまちづくり事業など総合建設コンサルタントとして、大きく成長してきました。皆さんが日常で何気なく利用している橋や道路などは、もしかしたら、当社が手掛けたものかもしれません。当社がここまで大きく成長できたのは、技術力は勿論のこと、たくさんの人たちから信頼されてきたからだと自負しています。そして、長大が技術力の向上と信頼を勝ち取ってこれたのは、私たち社員一人ひとりが、「技術力で多くの人の生活を支えたい」そんな強い想いを持っていたからです。その想いを持って働き続けられているのは、誰でも声を上げて挑戦ができる環境があるからだと思っています。「専門知識をもっと身に付けたい！」「社会に貢献したい！」「こんな制度あったらいいな！」やりたいことや叶えたいことは人それぞれで構いません。皆さんの想いを実現できる環境が当社にはあります。「人・夢・技術」この言葉は当社の合言葉です。この言葉全てを大切にしています。技術力を向上しながら、人が想いを持って、夢に向かって挑戦できる。この言葉を大切にできる人たちと私たちは一緒に働きたいと思っています。

1962年に夢の架け橋と言われた「本州四国連絡橋の実現を目指す国家プロジェクト」として集まった技術者たちにより当社はスタートしました。
今では、橋梁部門を軸に、道路、情報通信、港湾、河川などの社会インフラの整備、交通計画、環境、建築、PPPなどのまちづくり事業など総合建設コンサルタントとして、大きく成長してきました。
皆さんが日常で何気なく利用している橋や道路などは、もしかしたら、当社が手掛けたものかもしれません。

当社がここまで大きく成長できたのは、技術力は勿論のこと、
たくさんの人たちから信頼されてきたからだと自負しています。
そして、長大が技術力の向上と信頼を勝ち取ってこれたのは、私たち社員一人ひとりが、

「技術力で多くの人の生活を支えたい」

そんな強い想いを持っていたからです。

その想いを持って働き続けられているのは、誰でも声を上げて挑戦ができる環境があるからだと思っています。

「専門知識をもっと身に付けたい！」
「社会に貢献したい！」
「こんな制度あったらいいな！」

やりたいことや叶えたいことは人それぞれで構いません。
皆さんの想いを実現できる環境が当社にはあります。

「人・夢・技術」
この言葉は当社の合言葉です。
この言葉全てを大切にしています。技術力を向上しながら、人が想いを持って、夢に向かって挑戦できる。この言葉を大切にできる人たちと私たちは一緒に働きたいと思っています。

会社データ

プロフィール	当社は、創立以来、道路や橋梁、港湾、河川などの社会インフラ整備や、交通、環境、情報、建築、PPPなどのまちづくり事業分野において、高度な知識を持つ技術者集団として社会に貢献してきました。海外においては、長大橋梁の架橋事業のみならず、小水力発電事業などのエネルギー分野や農林、水産事業などの地域活性化など新たな事業に挑戦し、社会貢献分野の裾野を広げています。また、当社を取り巻く社会環境も大きく変わりつつあり、頻発する自然災害や少子高齢化の急速な広がり、個々のワークライフバランスも変化し、多様化が進んでます。変わりゆく環境に対応するため、当社では、働きやすい就労環境や安心して豊かな生活ができる企業づくりに邁進しております。「介護支援」「長時間勤務の解消」「高齢者雇用制度の再検討」等々の課題に取り組んできました。これからも当社で働く社員が働きやすい環境を整え、あらゆる社会課題に対応ができる企業として取り組んでいきます。
事業内容	●構造事業【橋梁】長大の原点といえる橋梁に関する調査、計画、設計、維持管理を行っており、業界でもトップクラスの業績を誇ります。 ●社会基盤事業【道路設計/維持管理】道路の計画から維持管理までを行ってます。時代に即した計画や設計を実施し、道路構造物などの長寿命化への対応も取り組んでます。【交通計画/ITS】交通課題の解決に向けて、シミュレーションやビッグデータ分析など様々な手法を用いています。分析結果をもとに、安全対策などの計画業務や、自動運転の実装など将来の交通に係る事業も実施してます。【インフラDX（情報電気通信分野）】社会インフラ＝土木構造物のイメージが強いですが、情報や電気通信も欠かせない分野です。国土交通省が推進しているDBの開発や国土強靭化に向けた防災設備の計画など様々なところで社会インフラを支えてます。【港湾河川・水工】自然災害への備えとして、港湾・河川・水工の分野をベースに災害に強いまちづくりを行っています。その他にも、環境保全などの事業にも取り組んでます。 ●社会創生事業【環境/エネルギー】インフラ整備が環境へ与える影響について、調査や評価、保全措置を立案しています。また、持続可能な社会の実現に向け、再生可能エネルギー（太陽光、水力、バイオマスなど）を国内外に向けて導入をしてます。【ＰＰＰ/ＰＦＩ】公共事業へ民間のノウハウや資金などを活用するＰＦＩや、官民協働による公共サービスのＰＰＰに早くから参入し、計画から構想、調査や長寿命化まで一貫してサポートをしています。【建築】文教・医療施設を中心に建築設計を進めています。また、事業の構想段階から設計・施工監理までのトータルサポートも行っています。 ●スマートシティ事業【都市/地域計画】自治体によって進んでいる様々な地域計画に沿った計画策定を支援してます。 ●海外事業東南アジアをはじめとした、世界各地にて長大橋梁や道路の設計、施工監理、補修・補強設計など取り組んでいます。その他にも鉄道事業やサービスプロバイダ事業、プロダクツ事業などに展開してます。 ●新事業量子コンピュータの特許取得や空飛ぶクルマ事業、水上都市などの新たなインフラサービスの開発にも取り組んでいます。総合建設コンサルタントとして、様々な社会インフラ整備に貢献。これからも人々の生活を支えていきます。

プロフィール

当社は、創立以来、道路や橋梁、港湾、河川などの社会インフラ整備や、交通、環境、情報、建築、PPPなどのまちづくり事業分野において、高度な知識を持つ技術者集団として社会に貢献してきました。

海外においては、長大橋梁の架橋事業のみならず、小水力発電事業などのエネルギー分野や農林、水産事業などの地域活性化など新たな事業に挑戦し、社会貢献分野の裾野を広げています。

また、当社を取り巻く社会環境も大きく変わりつつあり、頻発する自然災害や少子高齢化の急速な広がり、個々のワークライフバランスも変化し、多様化が進んでます。

変わりゆく環境に対応するため、当社では、働きやすい就労環境や安心して豊かな生活ができる企業づくりに邁進しております。「介護支援」「長時間勤務の解消」「高齢者雇用制度の再検討」等々の課題に取り組んできました。

これからも当社で働く社員が働きやすい環境を整え、あらゆる社会課題に対応ができる企業として取り組んでいきます。

事業内容

●構造事業
【橋梁】
長大の原点といえる橋梁に関する調査、計画、設計、維持管理を行っており、
業界でもトップクラスの業績を誇ります。

●社会基盤事業
【道路設計/維持管理】
道路の計画から維持管理までを行ってます。
時代に即した計画や設計を実施し、道路構造物などの長寿命化への対応も取り組んでます。
【交通計画/ITS】
交通課題の解決に向けて、シミュレーションやビッグデータ分析など様々な手法を用いています。
分析結果をもとに、安全対策などの計画業務や、自動運転の実装など将来の交通に係る事業も実施してます。
【インフラDX（情報電気通信分野）】
社会インフラ＝土木構造物のイメージが強いですが、情報や電気通信も欠かせない分野です。
国土交通省が推進しているDBの開発や国土強靭化に向けた防災設備の計画など様々なところで社会インフラを支えてます。
【港湾河川・水工】
自然災害への備えとして、港湾・河川・水工の分野をベースに災害に強いまちづくりを行っています。
その他にも、環境保全などの事業にも取り組んでます。

●社会創生事業
【環境/エネルギー】
インフラ整備が環境へ与える影響について、調査や評価、保全措置を立案しています。
また、持続可能な社会の実現に向け、再生可能エネルギー（太陽光、水力、バイオマスなど）を国内外に向けて導入をしてます。
【ＰＰＰ/ＰＦＩ】
公共事業へ民間のノウハウや資金などを活用するＰＦＩや、官民協働による公共サービスのＰＰＰに早くから参入し、計画から構想、調査や長寿命化まで一貫してサポートをしています。
【建築】
文教・医療施設を中心に建築設計を進めています。
また、事業の構想段階から設計・施工監理までのトータルサポートも行っています。

●スマートシティ事業
【都市/地域計画】
自治体によって進んでいる様々な地域計画に沿った計画策定を支援してます。

●海外事業
東南アジアをはじめとした、世界各地にて長大橋梁や道路の設計、施工監理、補修・補強設計など取り組んでいます。

その他にも鉄道事業やサービスプロバイダ事業、プロダクツ事業などに展開してます。

●新事業
量子コンピュータの特許取得や空飛ぶクルマ事業、水上都市などの新たなインフラサービスの開発にも取り組んでいます。

総合建設コンサルタントとして、様々な社会インフラ整備に貢献。これからも人々の生活を支えていきます。

本社郵便番号	103-0014
本社所在地	東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目20番4号
本社電話番号	03-3639-3301
設立	1968年2月21日
資本金	10億円
従業員	1035名（2025年4月1日現在）
売上高	195.3億円（2024年09月末現在）
事業所	【本社】東京都中央区【総合研究所】茨城県つくば市【支社】北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県【支店】北海道、茨城県、埼玉県、神奈川県、兵庫県、沖縄県【事務所】岩手県、福島県、千葉県、新潟県、長野県、石川県、山梨県、静岡県、奈良県、和歌山県、岡山県、山口県、徳島県、愛媛県、高知県、長崎県、熊本県【営業所】秋田県、群馬県、東京都、神奈川県、岐阜県、三重県、滋賀県、鳥取県、島根県、宮崎県【海外事業所】ハノイ、マニラ、ジャカルタ、ソウル、イスタンブール、パプアニューギニア
主な取引先	国土交通省文部科学省防衛省地方自治体その他、大手民間企業
関連会社	人・夢・技術グループ（株）基礎地盤コンサルタンツ(株) (株)長大テック順風路(株) （株）エフェクト（株）ピーシーレールウェイコンサルタント（株）ニックス（株）南部町バイオマスエナジー（株）長大キャピタル・マネジメント CHODAI KOREA CO.,LTD. PT. WIRATMAN CHODAI INDONESIA Chodai Philippines Corporation Chodai Taiwan Inc.
平均年収	793万円（2023年9月末集計）
平均年齢	44歳（2024年９月末集計）
平均勤続年数	11.5年（2024年9月末集計）
沿革	1960年代 1968年2月 ●「(有)長大橋設計センター」設立。技術力を第一とする本来のコンサルタントをめざし、コンサルタント登録 1968年11月 ●「(株)長大橋設計センター」に商号変更～1975年 1970年10月 ●本州四国連絡橋の本命Dルート18kmの設計を受注。その後、明石海峡大橋をはじめ我が国の長大架橋ほとんどを当社で手掛ける 1971年10月 ●環境アセスメント分野の事業開始 1973年10月 ●交通計画分野の事業開始 1975年1月 ●海外業務受注開始 ●情報サービス分野の事業開始～1980年 1976年3月 ●河川治水計画分野の事業開始 1980年2月 ●都市・地域計画分野の事業開始 1980年5月 ●道路分野の事業開始 1980年6月 ●「一級建築士事務所」の資格取得～1985年 1982年2月 ●道路情報分野の事業開始 1984年11月 ●「(株)長大」へ社名変更 1985年2月 ●筑波研究学園都市に「E＆Cセンター」（現総合研究所）を開設～1990年 1986年7月 ●地質調査事業者登録～1995年 1994年4月 ●日本証券業協会に株式を店頭登録～2000年 1996年6月 ●東京証券取引所市場第二部に株式を上場 2000年12月 ●携帯電話による道路情報の提供開始～2005年 2001年7月 ●国内での公共事業などに関するPFI/PPP事業開始 2005年4月 ●NHK地上波デジタル・データ放送による道路情報の提供開始～2010年 2010年4月 ●建築事業への本格参入開始～2015年 2012年7月 ●フィリピン国小水力発電事業の開始 2013年6月 ●港湾、河川防災分野の事業開始 2015年1月 ●鉄道分野の事業開始～2020年 2017年11月 ●東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2017年12月 ●長大フィリピンコーポレーション（現地法人）設立 2019年9月 ●「長期経営ビジョン2030」策定 2020年9月 ●「プラチナくるみん認定」取得 ~2024年 2021年10月 ●持株会社、人・夢・技術グループ（株）を設立 2022年9月 ●「更別村スーパービレッジプロジェクトチーム」を発足

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	15名	6名	21名
取得者	6名	6名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 21.4%
  （238名中51名）
- 2023年度
管理的地位（係長級）以上にある者に占める女性の割合となります。

社内制度

研修制度	制度あり ■社内研修・新入社員研修（約1ヶ月）　社会人として必要な基本的な知識やスキルを学びます・階層別研修　リーダー研修やマネジメント研修など各社員の適性ごとに実施・キャリアプラン研修（ライフプランセミナー）・技術者研修　社内勉強会や発表会の開催や、特別講師を招致しての講演会の開催など ■対外活動・大学講師派遣・国の研究機関への派遣・財団・協会への技術者派遣 ■グローバル対応・海外企業との交換研修（海外技術者受入含）、海外視察、国際学会への派遣・国内外学位取得プログラム・海外語学研修・短期海外研修
自己啓発支援制度	制度あり ■自己研鑽・学位取得制度（社会人大学等）＜実績＞京都大学、埼玉大学、山口大学、九州大学　等 ■対外活動・学会、協会活動 ■各種資格取得支援プログラム・資格取得お祝い金支給と毎月の給与に資格手当を付与します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞室蘭工業大学、帯広畜産大学、北海道大学、北見工業大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、前橋工科大学、埼玉大学、千葉大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京大学、学習院大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、早稲田大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京海洋大学、東京農工大学、東洋大学、日本大学、明治大学、法政大学、神奈川大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、大阪工業大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知工科大学、九州工業大学、九州大学、九州産業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学＜大学＞室蘭工業大学、北海道大学、北海学園大学、北海道科学大学、北見工業大学、八戸工業大学、岩手大学、岩手県立大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、埼玉大学、城西大学、獨協大学、千葉大学、千葉工業大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、首都大学東京、慶應義塾大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、早稲田大学、工学院大学、多摩大学、中央大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京工芸大学、東海大学、東洋大学、二松学舎大学、日本女子大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、明治大学、明星大学、立正大学、共立女子大学、日本経済大学（福岡）、東京家政大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、新潟大学、金沢大学、金沢工業大学、山梨大学、都留文科大学、信州大学、岐阜大学、静岡理工科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、愛知工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、神戸大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、神戸女子大学、鳥取大学、岡山商科大学、広島大学、広島経済大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学＜短大・高専・専門学校＞函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　46名　（実績） 2023年　36名　（実績） 2022年　45名　（実績） 2021年　45名　（実績） 2020年　34名　（実績）

採用実績（学校）

＜大学院＞
室蘭工業大学、帯広畜産大学、北海道大学、北見工業大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、前橋工科大学、埼玉大学、千葉大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京大学、学習院大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、早稲田大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京海洋大学、東京農工大学、東洋大学、日本大学、明治大学、法政大学、神奈川大学、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、金沢大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、大阪工業大学、関西大学、近畿大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知工科大学、九州工業大学、九州大学、九州産業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
＜大学＞
室蘭工業大学、北海道大学、北海学園大学、北海道科学大学、北見工業大学、八戸工業大学、岩手大学、岩手県立大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、群馬大学、前橋工科大学、埼玉大学、城西大学、獨協大学、千葉大学、千葉工業大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、首都大学東京、慶應義塾大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、早稲田大学、工学院大学、多摩大学、中央大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東京工芸大学、東海大学、東洋大学、二松学舎大学、日本女子大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、明治大学、明星大学、立正大学、共立女子大学、日本経済大学（福岡）、東京家政大学、横浜国立大学、関東学院大学、神奈川大学、新潟大学、金沢大学、金沢工業大学、山梨大学、都留文科大学、信州大学、岐阜大学、静岡理工科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、愛知工業大学、名城大学、京都大学、立命館大学、大阪大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、神戸大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、神戸女子大学、鳥取大学、岡山商科大学、広島大学、広島経済大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、高知大学、高知工科大学、九州大学、九州工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学
＜短大・高専・専門学校＞
函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校