最終更新日：2025/3/27

東京電力ホールディングス(株)[グループ募集]

正社員
既卒可
上場企業

業種

電力
ガス・エネルギー
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1兆4,009億円（2023年度末）

売上高: 6兆9,183億円（2023年度末）

従業員: 従業員：27,369名（2023年度末）（内訳）男性：23,686名／女性：3,683名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

安心で快適なくらしのためエネルギーの未来を切り拓く

企業マイページを更新しました！（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！
東京電力ホールディングス(株)の採用担当です。
弊社『企業マイページ』へのエントリーは、もうお済みでしょうか？
『企業マイページ』を通じて、様々な情報をお伝え致しますので、お気軽にエントリー下さい！

日本を代表する総合エネルギーサービス事業者として、多彩な挑戦フィールドがある。電気の安定供給にとどまらない幅広い事業に取り組んでいる点に注目してほしい。「自律心・情熱・多様性」を掲げ、各々の社員が自分らしく意欲的に働ける環境を整備。顧客や社会の期待を超える価値の提供を目指し、積極果敢に事業を推進している。

: 日本を代表する総合エネルギーサービス事業者として、多彩な挑戦フィールドがある。電気の安定供給にとどまらない幅広い事業に取り組んでいる点に注目してほしい。

: 「自律心・情熱・多様性」を掲げ、各々の社員が自分らしく意欲的に働ける環境を整備。顧客や社会の期待を超える価値の提供を目指し、積極果敢に事業を推進している。

安全で持続可能な社会の担い手として、信頼され選ばれ続ける企業グループを目指す

「チームで協力して取り組む仕事が多いため、社内のコミュニケーションは非常に活発。入社後は数カ月間の研修があり、電気やエネルギーの知識もイチから学べます！」	創業以来70年、エネルギー事業者として歩みを続けてきた東京電力グループ。現在は“電気だけではない”総合エネルギーサービス事業者として、4社から成るホールディング体制で事業を推進しています。グループ全体の経営管理や研究開発、新規事業、復興推進事業などを手掛ける「東京電力ホールディングス（株）」。首都圏エリアの電力の安定供給を担う「東京電力パワーグリッド（株）」。お客さまの暮らしに寄り添いながら、電気・ガスの販売提案を行っている「東京電力エナジーパートナー（株）」。そして水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業を手掛ける「東京電力リニューアブルパワー（株）」という構成です。質の高い電力インフラの構築・維持管理ができるノウハウを強みに海外コンサルティング事業なども推進しており、現在までに470カ国600件超のプロジェクトに参画しています。「安全で快適なくらしのため、エネルギーの未来を切り拓く」というミッションのもと、現在は「カーボンニュートラル」「防災」を軸とした新たな価値創造にも取り組んでいます。一例ですが、2030年までに事業活動での移動を100％電気自動車にすることを目指す「EV100」に加盟。災害時の電源としても役立つEV車への業務車両の全面切り替えを進めています。社内においては約3万名という豊富な人財の多様性を最大限生かすべく、グループの垣根を超えた活発なコミュニケーションを行っています。多様な経験を積み、知見を広げていただくために、エリア間や各社間でのキャリアチェンジも積極的に実施。入社2年目から3年目の社員で構成された新規事業発掘プロジェクトなど、若手社員らが熱意やアイデアを発信いただける場もあり、年次を問わず意欲やスキルに応じてのキャリアアップが可能です。社員の活躍を支える制度も充実させており、有給休暇の取得率は8割を超えているほか、各種特別休暇も幅広く揃えています。フレックスタイム制や時短勤務、在宅勤務、そして育児休暇なども対象となる社員が当たり前に活用しており、出産後の復職率も99％超。ワーク・ライフ・バランスを大切にしながら励める職場です。私たちと共にエネルギーの未来を考えていきたいという方にお会いできることを、心から楽しみにしています。（東京電力ホールディングス　組織・労務人事室人財・組織開発センター採用グループ／清水友美）

「チームで協力して取り組む仕事が多いため、社内のコミュニケーションは非常に活発。入社後は数カ月間の研修があり、電気やエネルギーの知識もイチから学べます！」

創業以来70年、エネルギー事業者として歩みを続けてきた東京電力グループ。現在は“電気だけではない”総合エネルギーサービス事業者として、4社から成るホールディング体制で事業を推進しています。

グループ全体の経営管理や研究開発、新規事業、復興推進事業などを手掛ける「東京電力ホールディングス（株）」。首都圏エリアの電力の安定供給を担う「東京電力パワーグリッド（株）」。お客さまの暮らしに寄り添いながら、電気・ガスの販売提案を行っている「東京電力エナジーパートナー（株）」。そして水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業を手掛ける「東京電力リニューアブルパワー（株）」という構成です。質の高い電力インフラの構築・維持管理ができるノウハウを強みに海外コンサルティング事業なども推進しており、現在までに470カ国600件超のプロジェクトに参画しています。

「安全で快適なくらしのため、エネルギーの未来を切り拓く」というミッションのもと、現在は「カーボンニュートラル」「防災」を軸とした新たな価値創造にも取り組んでいます。一例ですが、2030年までに事業活動での移動を100％電気自動車にすることを目指す「EV100」に加盟。災害時の電源としても役立つEV車への業務車両の全面切り替えを進めています。

社内においては約3万名という豊富な人財の多様性を最大限生かすべく、グループの垣根を超えた活発なコミュニケーションを行っています。多様な経験を積み、知見を広げていただくために、エリア間や各社間でのキャリアチェンジも積極的に実施。入社2年目から3年目の社員で構成された新規事業発掘プロジェクトなど、若手社員らが熱意やアイデアを発信いただける場もあり、年次を問わず意欲やスキルに応じてのキャリアアップが可能です。

社員の活躍を支える制度も充実させており、有給休暇の取得率は8割を超えているほか、各種特別休暇も幅広く揃えています。フレックスタイム制や時短勤務、在宅勤務、そして育児休暇なども対象となる社員が当たり前に活用しており、出産後の復職率も99％超。ワーク・ライフ・バランスを大切にしながら励める職場です。私たちと共にエネルギーの未来を考えていきたいという方にお会いできることを、心から楽しみにしています。

（東京電力ホールディングス　組織・労務人事室人財・組織開発センター採用グループ／清水友美）

会社データ

プロフィール	東京電力の前身である「東京電燈(株)」が設立されたのが1883年。　その4年後の1887年、電気事業を本格的に開始し、日本で初めて灯りをともしたのは、エジソンがロンドンとニューヨークで電気事業を始めてからわずか5年後のことでした。日々、技術革新に取り組むことで安定供給を行い、日本が高度経済成長期の途上にあった1951年、新たに東京電力(株)として事業を開始しました。　2011年3月11日以降、東京電力は、「福島原子力事故の責任を全うし、世界最高水準の安全確保と競争の下で安定供給をやり抜く」ことを企業の使命とし、総力をあげてその実現に取り組んでいます。　2016年4月の電力全面自由化を皮切りにエネルギー業界は新たな競争の時代に突入しています。東京電力は2016年4月にホールディングカンパニー制へ移行し、日本の電気事業者として初めて、持株会社「東京電力ホールディングス(株)」のもと、「東京電力フュエル＆パワー(株)」、「東京電力パワーグリッド(株)」、「東京電力エナジーパートナー(株)」の3つの事業会社に分社化しました。2020年4月からは「東京電力リニューアブルパワー(株)」が新たな事業会社として設立し、今後も「安心で快適なくらしのためエネルギーの未来を切り拓く」ことを当社の経営理念に掲げ、低廉で高品質な電気を安定してお届けすることを基本的な使命としつつ、大胆なイノベーションでお客さま一人ひとりのくらしやニーズに積極的にお応えしていきます。
事業内容	東京電力グループは首都圏を中心とした電力供給やガス供給等の総合エネルギーサービスを展開しています。エネルギー産業は人口減少・高齢化、脱炭素化、分散化、自由化、デジタル化という5つの要因によって大きな変革期を迎えています。東京電力グループはコアであるエネルギー事業の強みをしっかりと磨き込みながら、エネルギー業界のリーディングカンパニーとして新たな成長事業へ挑戦し、事業領域を拡大する事で生み出した付加価値をお客さまへ還元することで安心で快適なくらしを実現します。 ■東京電力ホールディングス(株) 　主な事業内容：グループ経営管理、賠償・廃炉・復興推進等・原子力事業　等 ■東京電力リニューアブルパワー(株) 　主な事業内容：再生可能エネルギー発電事業　等 ■東京電力パワーグリッド(株) 　主な事業内容：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業　等 ■東京電力エナジーパートナー(株) 　主な事業内容：小売電気事業、ガス事業　等東京電力グループ各社の商号・シンボルマーク

プロフィール

　東京電力の前身である「東京電燈(株)」が設立されたのが1883年。

　その4年後の1887年、電気事業を本格的に開始し、日本で初めて灯りをともしたのは、エジソンがロンドンとニューヨークで電気事業を始めてからわずか5年後のことでした。日々、技術革新に取り組むことで安定供給を行い、日本が高度経済成長期の途上にあった1951年、新たに東京電力(株)として事業を開始しました。

　2011年3月11日以降、東京電力は、「福島原子力事故の責任を全うし、世界最高水準の安全確保と競争の下で安定供給をやり抜く」ことを企業の使命とし、総力をあげてその実現に取り組んでいます。

　2016年4月の電力全面自由化を皮切りにエネルギー業界は新たな競争の時代に突入しています。東京電力は2016年4月にホールディングカンパニー制へ移行し、日本の電気事業者として初めて、持株会社「東京電力ホールディングス(株)」のもと、「東京電力フュエル＆パワー(株)」、「東京電力パワーグリッド(株)」、「東京電力エナジーパートナー(株)」の3つの事業会社に分社化しました。2020年4月からは「東京電力リニューアブルパワー(株)」が新たな事業会社として設立し、今後も「安心で快適なくらしのためエネルギーの未来を切り拓く」ことを当社の経営理念に掲げ、低廉で高品質な電気を安定してお届けすることを基本的な使命としつつ、大胆なイノベーションでお客さま一人ひとりのくらしやニーズに積極的にお応えしていきます。

事業内容

東京電力グループは首都圏を中心とした電力供給やガス供給等の総合エネルギーサービスを展開しています。

エネルギー産業は人口減少・高齢化、脱炭素化、分散化、自由化、デジタル化という5つの要因によって大きな変革期を迎えています。東京電力グループはコアであるエネルギー事業の強みをしっかりと磨き込みながら、エネルギー業界のリーディングカンパニーとして新たな成長事業へ挑戦し、事業領域を拡大する事で生み出した付加価値をお客さまへ還元することで安心で快適なくらしを実現します。

■東京電力ホールディングス(株)
　主な事業内容：グループ経営管理、賠償・廃炉・復興推進等・原子力事業　等

■東京電力リニューアブルパワー(株)
　主な事業内容：再生可能エネルギー発電事業　等

■東京電力パワーグリッド(株)
　主な事業内容：一般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業　等

■東京電力エナジーパートナー(株)
　主な事業内容：小売電気事業、ガス事業　等

東京電力グループ各社の商号・シンボルマーク

本社郵便番号	100-8560
本社所在地	東京都千代田区内幸町1-1-3
本社電話番号	03-6373-1111（代表）
代表者	代表執行役社長　小早川　智明
設立	1951年5月1日（2016年4月1日商号変更）
資本金	1兆4,009億円（2023年度末）
従業員	従業員：27,369名（2023年度末）（内訳）男性：23,686名／女性：3,683名
売上高	6兆9,183億円（2023年度末）
募集会社	東京電力(株)は2016年4月にホールディングカンパニー制に移行しました。採用活動はホールディング一括にて実施しております。・東京電力ホールディングス(株) ・東京電力パワーグリッド(株) ・東京電力エナジーパートナー(株) ・東京電力リニューアブルパワー(株) ※東京電力ホールディングス(株)で採用し、配属によっては各社に在籍出向となります。
募集会社1	■東京電力ホールディングス株式会社　主な事業内容　：グループ経営管理、賠償・廃炉・復興推進・原子力事業　等　本社所在地郵便番号：100-8560 　本社所在地　　：東京都千代田区内幸町1丁目1番3号　代表執行役社長：小早川智明　設立年月日　　：1951年5月1日（2016年4月1日商号変更）　従業員数　　　：7,739名（2023年度末）　資本金　　　　：1兆4,009億円（2023年度末）※連結　売上高　　　　：1,335億円（2023年度末）
募集会社2	■東京電力リニューアブルパワー(株) 　主な事業内容　：再生可能エネルギー発電事業　等　本社所在地郵便番号：100-8560 　本社所在地　　：東京都千代田区内幸町1丁目1番3号　代表取締役社長：永澤昌　設立年月日　　：2019年10月1日　従業員数　　　：1,201名（2023年度末）　資本金　　　　：10億円（2023年度末）　売上高　　　　：181億円（2023年度末）　親会社　　　　：東京電力ホールディングス(株)(100%)
募集会社3	■東京電力パワーグリッド(株) 　主な事業内容　：一般送配電事業、不動産賃貸事業および離島における発電事業、等　本社所在地郵便番号：100-8560 　本社所在地　　：東京都千代田区内幸町1丁目1番3号　代表取締役社長：金子禎則　設立年月日　　：2015年4月1日　従業員数　　　：15,670名（2023年度末）　資本金　　　　：800億円（2023年度末）　売上高　　　　：1兆1,011億円（2023年度末）　親会社　　　　：東京電力ホールディングス(株)(100%)
募集会社4	■東京電力エナジーパートナー(株) 　主な事業内容　：電力小売事業、ガス事業　等　本社所在地郵便番号：104-0061 　本社所在地　　：東京都中央区銀座8丁目13番1号　銀座三井ビルディング　代表取締役社長：秋本展秀　設立年月日　　：2015年4月1日　従業員数　　　：2,759名（2023年度末）　資本金　　　　：2,600億円（2023年度末）　売上高　　　　：5兆6,616億円（2023年度末）　親会社　　　　：東京電力ホールディングス(株)(100%)
離職率	全体：5.2%（2023年度）男性：5.3%（2023年度）女性：4.2%（2023年度）
平均年齢	全体：45.7歳（2023年度）男性：46.0歳（2023年度）女性：43.8歳（2023年度）
平均勤続年数	全体：24.4年（2023年度）男性：24.8年（2023年度）女性：22.4年（2023年度）
男性の育児休暇取得率	70.2％（2023年度）
育児休職からの復職率	全体：99.3％（2023年度）男性：100％（2023年度）女性：98.3％（2023年度）
沿革	くらしを変える 1951年、東京電力の設立。積極的な電源開発と技術革新で、電気を安く・安定的に供給。高度経済成長時に高まる電力ニーズをすべて支える。やがて「三種の神器」が登場。人々のくらしを便利で豊かにし、家電の普及、すなわち家事時間の減少により女性の社会進出の後押しとなった。いくつもの壁を越えて 1960年代の高度成長期には公害問題が発生。硫黄分、窒素分をh熊内LNGを燃料とした世界初の専焼火力はつ、南横浜火力発電所運転開始。いくつもの壁を越えて 1970年代の石油危機により、脱石油化のため火力発電のLNG化を進める。同時に、原子力発電所・大容量揚水式発電所の開発、既存の水力発電所の出力増にも取り組む。国際的な資源情勢や需要変動にも対応し、常に安心したくらしを守るための「ベストミックス」を模索。身近さの追求のために現在では、電気を使った機器が私たちのくらしを便利で快適なものにしている。さらに「携帯電話」「パソコン」などの機器が浸透し、今や電機は日常では欠かせない存在に。そんな中、東京電力は、2016年に電力小売り全面自由化という変革期を迎え、分社化・ホールディングスカンパニー制へ移行した。より良い未来への布石 2021年、「2050年におけるエネルギー共有由来のCO2排出実質ゼロ」という目標を掲げる。ウィンドファームの実現、EV普及の推進、災害発生時の電力ネットワークの強靭化など、「カーボンニュートラル」と「防災」を軸としたエネルギーの未来に取り組む。明日を担う証日本最大のエネルギー企業にして、人々のくらしにもっとも密着している私たち。単に規模が大きいということではなく、これは責任の大きさ。すべての産業の根幹を支え、社会課題に挑み続ける。この国の明日を預かる者として。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 24.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	189名	41名	230名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員導入研修、その他個別の研修多数あり】当社では、日常業務を通じた指導（OJT）を基本としながら、個別の専門知識・技能の付与を目的とした種々の集合研修など、職場外における教育・訓練（Off-JT）を実施しています。 ※各社共通　東京電力ホールディングス(株) 　東京電力パワーグリッド(株) 　東京電力エナジーパートナー(株) 　東京電力リニューアブルパワー(株)
自己啓発支援制度	制度あり社員の自発的意欲に基づく能力向上への取り組み（自己啓発）支援に力を入れています。各業務における推奨資格取得の費用補助や通信教育紹介などの制度があります。 ※各社共通　東京電力ホールディングス(株) 　東京電力パワーグリッド(株) 　東京電力エナジーパートナー(株) 　東京電力リニューアブルパワー(株)
メンター制度	制度ありメンターとなる先輩社員が、自己成長や社会人生活をサポートします。 ※各社共通　東京電力ホールディングス(株) 　東京電力パワーグリッド(株) 　東京電力エナジーパートナー(株) 　東京電力リニューアブルパワー(株)
キャリアコンサルティング制度	制度あり社内でキャリア相談をできる制度があります。
社内検定制度	制度あり技術系社員には技術認定制度があり、身に付けた技術と経験に応じてC級→B級→A級→S級と認定され、ステップアップしていきます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、東京工業大学、大阪大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、九州大学、九州工業大学、横浜国立大学、工学院大学、福島大学、福井大学、福井工業大学、学習院大学、秋田大学、弘前大学、日本大学、熊本大学、神戸大学、金沢大学、岩手大学、東京都市大学、芝浦工業大学、法政大学、中央大学、青山学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、山梨大学、千葉大学、埼玉大学、茨城大学、群馬大学、宇都宮大学、東京農工大学、電気通信大学、筑波大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、上智大学、同志社大学、立命館大学＜大学＞東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年全体　　280名　　462名　　568名男性　　217名　　392名　　459名女子　　 63名　　 70名　　 109名

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京大学、東京工業大学、大阪大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、九州大学、九州工業大学、横浜国立大学、工学院大学、福島大学、福井大学、福井工業大学、学習院大学、秋田大学、弘前大学、日本大学、熊本大学、神戸大学、金沢大学、岩手大学、東京都市大学、芝浦工業大学、法政大学、中央大学、青山学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、山梨大学、千葉大学、埼玉大学、茨城大学、群馬大学、宇都宮大学、東京農工大学、電気通信大学、筑波大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、上智大学、同志社大学、立命館大学
＜大学＞
東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　2019年　2020年　2021年
全体　　280名　　462名　　568名
男性　　217名　　392名　　459名
女子　　 63名　　 70名　　 109名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）