最終更新日：2025/4/15

新日本コンピュータマネジメント(株)

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発
インターネット関連
通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 9,980万円

売上高: 44億6,200万円（2024年3月期実績）

従業員: 367名（男:265、女:102）（2024年4月1日時点）

募集人数: 26～30名

エントリー	【ITに興味をお持ちの方へ】未経験からITで活躍するチャンスを掴め！
セミナー／説明会	～いつでもどこでも視聴可能な録画版説明会～「技術の前に人がある」SCMの会社説明会～生配信でお届け！ライブ配信説明会～「技術の前に人がある」SCMの会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

＜技術の前に人がある＞技術力以上に人間力を大事にする独立系SIerです！未経験の方でも活躍できる充実した教育体制をご用意しています。

＜いつでも視聴可能な録画版説明会＞選考ページ登録の方全員選考可！！（2025/02/18更新）

伝言板画像

当社ページへのアクセスありがとうございます。
以下の選考をWEB実施で行っております。

・説明会・社員座談会の録画配信
・一次面接予約（人事部門面接）

詳細についてはエントリー後に視聴できる説明会コンテンツをご覧ください。
皆さまからのエントリー、心よりお待ちしております。

【お知らせ】
「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定されました。
今後も従業員各位が心身ともに健康で働きやすい環境整備や健康増進に向けた取組みを推進してまいります。

安定性・将来性

弊社は独立系SIerとして、取引先からの信頼も厚く、長年安定した経営を行っております。
やりがい

企業さまの中で利用されるシステムを創り出し、そこで働く人たちの力になる非常にやりがいのある仕事です。
制度・働き方

教育・研修制度が充実し、平均残業時間は月20時間以内。健康で長く働ける仕組みづくりに注力しています。

会社紹介記事

働くときはしっかり働く。休む時はしっかり休む。「技術の前に人がある」をスローガンに掲げる同社には、メリハリをつけて働ける環境が整っている。文系か理系かは問わない。「技術の前に人がある」が同社のスローガン。充実した教育体制により優れた技術者を養成している。

: 働くときはしっかり働く。休む時はしっかり休む。「技術の前に人がある」をスローガンに掲げる同社には、メリハリをつけて働ける環境が整っている。

: 文系か理系かは問わない。「技術の前に人がある」が同社のスローガン。充実した教育体制により優れた技術者を養成している。

「技術の前に人がある」。

「時代の変革の最前線でスキルを磨きイノベーションを追求していく。それを当然のこととして実践できる社員になってほしい」と神保社長は話す。	新日本コンピュータマネジメントは、総合商社のシステムを開発することを目的に設立された会社です。1971年の創業以来、総合商社のグローバルな物流システムの構築や、貿易事務の自動化などに携わってきました。そのほかにも、大手家電メーカーなどの生産管理システムや購買管理システムの構築、大手都市銀行など金融機関の基幹システム作りにも取り組んでいます。　手掛けているものはいずれも巨大なシステムで、大手企業が1社で完成させられるものではありません。例えばメガバンクのシステム作りでは、さまざまな会社から1万人を超える技術者が集まり、10年近くの時間をかけて、役割分担をしながら進めていきます。当社もその一員として、システム開発だけでなくネットワークの構築、情報通信系の事業などで、日本の情報インフラを支えています。 IT業界でデジタル情報革命の一翼を担う当社は、イノベーションを追求することで、将来にわたって社会をリードしていくことができる人材を求めています。私たちは「技術の前に人がある」をスローガンとして掲げており、出身学部やITの知識レベルを選考の基準にしていません。ITの知識や技術は毎日の仕事で身に付いていくものですし、教育や研修の制度も整えています。 ITに関わる仕事はさまざまですが、私たちが携わる情報インフラの構築という仕事はデジタル情報革命の中心に組み込まれているので、変化を直接感じる事ができます。また、その変化から取り残されないためには開発環境を整えることが大切だとも考えています。 2020年2月に移転した市ヶ谷の本社で、その充実を図っています。所定労働時間も8時間から7.5時間へ短縮しておりますので、私生活も仕事もバランスよく頑張ってほしいですね。さらに当社は、従来のビジネスに加えて、AIを利用したサービスの開発など新しい領域でのチャレンジも進めています。社内には、首都圏以外の地方の大学出身者も大勢在籍しています。＜代表取締役社長　神保敦＞

「時代の変革の最前線でスキルを磨きイノベーションを追求していく。それを当然のこととして実践できる社員になってほしい」と神保社長は話す。

新日本コンピュータマネジメントは、総合商社のシステムを開発することを目的に設立された会社です。1971年の創業以来、総合商社のグローバルな物流システムの構築や、貿易事務の自動化などに携わってきました。そのほかにも、大手家電メーカーなどの生産管理システムや購買管理システムの構築、大手都市銀行など金融機関の基幹システム作りにも取り組んでいます。　

手掛けているものはいずれも巨大なシステムで、大手企業が1社で完成させられるものではありません。例えばメガバンクのシステム作りでは、さまざまな会社から1万人を超える技術者が集まり、10年近くの時間をかけて、役割分担をしながら進めていきます。当社もその一員として、システム開発だけでなくネットワークの構築、情報通信系の事業などで、日本の情報インフラを支えています。

IT業界でデジタル情報革命の一翼を担う当社は、イノベーションを追求することで、将来にわたって社会をリードしていくことができる人材を求めています。私たちは「技術の前に人がある」をスローガンとして掲げており、出身学部やITの知識レベルを選考の基準にしていません。ITの知識や技術は毎日の仕事で身に付いていくものですし、教育や研修の制度も整えています。

ITに関わる仕事はさまざまですが、私たちが携わる情報インフラの構築という仕事はデジタル情報革命の中心に組み込まれているので、変化を直接感じる事ができます。また、その変化から取り残されないためには開発環境を整えることが大切だとも考えています。
2020年2月に移転した市ヶ谷の本社で、その充実を図っています。所定労働時間も8時間から7.5時間へ短縮しておりますので、私生活も仕事もバランスよく頑張ってほしいですね。

さらに当社は、従来のビジネスに加えて、AIを利用したサービスの開発など新しい領域でのチャレンジも進めています。社内には、首都圏以外の地方の大学出身者も大勢在籍しています。
＜代表取締役社長　神保敦＞

会社データ

プロフィール	弊社は東京と大阪に拠点を置く、企業向けのシステム、ツールの開発をしているIT企業です！取引先企業様からの信頼も厚く、長年安定した経営を行っております。また、近年では特にワークライフバランスに対する取り組みを強化しており、従業員にとって働きやすい環境を常に模索しています。「信頼を重んじ　誠実を旨とし　調和協力す」弊社での業務は決して一人で行うことはできません。仲間と仕事を行う上で大切なことがこの社訓に入っております。この社訓に共感していただける方でしたら、きっと弊社にてご活躍いただけると思っています。
事業内容受託開発技術派遣	独立系のSIer（システムインテグレータ：システム開発企業）として、主にBtoBの取引を扱っており、企業様からの「こんなことが出来るシステムを作ってほしい！」という要望にお応えできるように、以下のような事業・業務を行っています！・オープン系、WEB系システムの開発・設計・ネットワークシステムの構築・運用・大型汎用システムの設計・開発及び保守・運用・情報処理に関する支援サービス・プロダクト販売（機器、自社ソフトなどの販売）・AI開発事業　等 ※労働者派遣事業許可番号：派13-3-3952 これまでのビジネスに加えてAIを利用したサービスや独自のパッケージの開発も進行中。デジタル情報革命で社会が大きく変わるなか、同社のチャレンジは続く。

プロフィール

弊社は東京と大阪に拠点を置く、
企業向けのシステム、ツールの開発をしているIT企業です！
取引先企業様からの信頼も厚く、長年安定した経営を行っております。

また、近年では特にワークライフバランスに対する取り組みを強化しており、
従業員にとって働きやすい環境を常に模索しています。

「信頼を重んじ　誠実を旨とし　調和協力す」

弊社での業務は決して一人で行うことはできません。
仲間と仕事を行う上で大切なことがこの社訓に入っております。
この社訓に共感していただける方でしたら、
きっと弊社にてご活躍いただけると思っています。

事業内容

受託開発
技術派遣

独立系のSIer（システムインテグレータ：システム開発企業）
として、主にBtoBの取引を扱っており、企業様からの

「こんなことが出来るシステムを作ってほしい！」

という要望にお応えできるように、以下のような事業・業務を行っています！

・オープン系、WEB系システムの開発・設計
・ネットワークシステムの構築・運用
・大型汎用システムの設計・開発及び保守・運用
・情報処理に関する支援サービス
・プロダクト販売（機器、自社ソフトなどの販売）
・AI開発事業　等

※労働者派遣事業許可番号：派13-3-3952

これまでのビジネスに加えてAIを利用したサービスや独自のパッケージの開発も進行中。デジタル情報革命で社会が大きく変わるなか、同社のチャレンジは続く。

本社郵便番号	162-0845
本社所在地	東京都新宿区市谷本村町1-1　住友市ヶ谷ビル14階
本社電話番号	03-6378-7481
大阪本社郵便番号	530-0004
大阪本社所在地	大阪市北区堂島浜1-4-16　アクア堂島NBFタワー17階
大阪本社電話番号	06-6345-2585
創業	1971年8月
設立	1975年2月
資本金	9,980万円
従業員	367名（男:265、女:102）（2024年4月1日時点）
売上高	44億6,200万円（2024年3月期実績）
売上高推移	41億4,800万円（2023年3月期実績） 37億8,300万円（2022年3月期実績） 36億 300万円（2021年3月期実績）
事業所	・東京本社東京都新宿区市谷本村町1-1　住友市ヶ谷ビル14階・大阪本社大阪府大阪市北区堂島浜1-4-16　アクア堂島NBFタワー17階
平均年齢	36.7歳（2024年4月1日時点）
年齢分布	20代：41％ 30代：14％ 40代：28％ 50代以上：17％（2024年4月1日時点）
主な取引先	SCSK(株)、(株)ブリヂストン、コニカミノルタ(株)、(株)みずほ銀行、大阪ガス(株)、(株)日立製作所、(株)日本経済新聞社、京セラ(株)、住友林業(株)、(株)内田洋行　他
SNS（インスタグラム）	https://instagram.com/scm_co_official?igshid=NzZlODBkYWE4Ng==
会社の価値観	私たちはIT企業ではありますが、スローガンにもあるように「人」を大事にしており、下記を実施しております。・研修・教育制度の充実・健康経営優良法人企業認定・産休・育休・介護休暇制度の見直し
社内の雰囲気	業務は真面目に。遊びは思いっきり！！エンジニアが多数占める会社のため、会社の雰囲気は真面目で静かですが、お客様に満足したものを届けるため、しっかりとチームや部署でコミュニケーションを取ることを大事にしています。また当社では部署やチーム以外の人との交流機会を大事にしています。部活動やイベントなどを実施しており、遊ぶときは思いっきり楽しむ。そんな社風がある会社です。
沿革	1971年　8月大阪市北区東寺町に新日本ビジネスデーター株式会社（SBD）として創業 1975年　1月大阪市淀川区西中島に移転 1975年　2月大阪市淀川区西中島に新日本コンピュータマネジメント株式会社を設立、東京支店を東京都千代田区神田錦町に開設 1979年　9月東京支店を東京都千代田区神田神保町に移転 1985年　9月東京支店を東京都千代田区神田錦町に移転 1990年　1月東京支店を東京本社に変更 1995年　3月新日本ソフトウェア開発株式会社（SSD）を東京に設立 1998年　1月東京本社を東京都中央区日本橋本町に移転 1999年　1月運用部門を新日本コンピュータアシスト株式会社（SCA）として分社（大阪） 1999年　4月新日本ソフトウェア開発株式会社（SSD）を統合し、新日本システムインフォメーション株式会社（SSI）として分社（東京） 2001年　4月新日本システムインフォメーション株式会社、新日本コンピュータアシスト株式会社、新日本ビジネスデーター株式会社を統合 2003年　3月経済産業省システムインテグレーター（SI）登録企業に認可 2004年　9月ネット・インフォメーション株式会社を東京に設立 2005年　9月プライバシーマーク認定を取得 2009年　2月新日本ビジネスサービス株式会社（SBS）を大阪に設立 2009年　4月東京本社を本社に変更、大阪本社を関西支社に変更 2009年　7月 OA派遣事業を新日本ビジネスサービス株式会社に譲渡し営業開始 2009年　11月本社を東京都中央区日本橋堀留町に移転 2012年　7月本社を東京本社に変更、関西支社を大阪本社に変更、大阪本社を大阪市北区堂島浜に移転 2014年　11月新日本ビジネスサービス株式会社の株式を売却し、資本関係を解消 2015年　12月情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）〔ISO/IEC 27001〕認証を取得　（認証書登録番号：IS640788） 2017年　3月エコアクション21認証・登録（認証・登録番号：0011701） 2019年　7月子育てサポート企業　くるみん認定 2020年　2月東京本社を東京都新宿区市谷本村町に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	3名	0名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

75.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.3%
  （47名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり＜入社前＞・内定者集合研修　全5回（研修参加者には給与を支給いたします）＜入社後＞・初級研修（新入社員研修（3か月間）、入社1年目対面研修、入社2年目対面研修、入社　3年目対面研修　他）・中堅職層研修（スキル開発研修、キャリア選択研修　他）・専門職層、管理職層研修（管理職研修、マネジメント資質開発研修　他）その他外部研修なども用意しております。
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得褒賞金制度当社の上記制度に定める資格を取得された方に褒賞金を支給しています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度（年1回）
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞桜美林大学、大阪大学、大阪電気通信大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、京都産業大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、埼玉工業大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉経済大学、東海大学、東邦大学、鳥取大学、日本大学、文教大学、三重大学＜大学＞愛知淑徳大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、群馬大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、志學館大学、滋賀県立大学、下関市立大学、淑徳大学、湘南工科大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、第一工業大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、獨協大学、奈良県立大学、日本大学、日本工業大学、梅花女子大学、阪南大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡工業大学、福岡女子大学、文教大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、稚内北星学園大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報専門学校、大阪電子専門学校、岡山科学技術専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、沖縄女子短期大学、関西外国語大学短期大学部、関西女子短期大学、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 院卒　　　03名　　 01名　　01名大卒　　　27名　　 17名　　14名短大卒　　00名　　 00名　　00名専門卒　　01名　　 02名　　05名

採用実績（学校）

＜大学院＞
桜美林大学、大阪大学、大阪電気通信大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、京都産業大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、埼玉工業大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉経済大学、東海大学、東邦大学、鳥取大学、日本大学、文教大学、三重大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州産業大学、共栄大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、群馬大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、志學館大学、滋賀県立大学、下関市立大学、淑徳大学、湘南工科大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、第一工業大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、獨協大学、奈良県立大学、日本大学、日本工業大学、梅花女子大学、阪南大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡工業大学、福岡女子大学、文教大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、稚内北星学園大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報専門学校、大阪電子専門学校、岡山科学技術専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、沖縄女子短期大学、関西外国語大学短期大学部、関西女子短期大学、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、専修学校国際電子ビジネス専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本国際工科専門学校

採用実績（人数）

　　　 2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
院卒　　　03名　　 01名　　01名
大卒　　　27名　　 17名　　14名
短大卒　　00名　　 00名　　00名
専門卒　　01名　　 02名　　05名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	11名	9名	20名
2023年	11名	9名	20名
2022年	16名	15名	31名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	20名	0名	100%
2023年	20名	1名	95.0%
2022年	31名	9名	71.0%

先輩情報

学生様との出会いを大切に: N.Y

2023年入社

人事部

採用と研修業務をメインにしています

取材情報

私たちは、こう学生と向き合った――前年度の採用活動を細部にいたるまでご紹介: 人事部のキーパーソンが、選考のポイントをふり返る

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