最終更新日：2025/3/1

中電技術コンサルタント(株)【中国電力グループ】

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計
情報処理

基本情報

本社: 広島県

資本金: 1億円

売上高: 115億円(2024年3月期)

従業員: 455名(2024年5月1日現在)

募集人数: 21～25名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

多様化、複合化する社会資本整備に貢献し、安全で快適な社会の創造に向けて挑戦を続ける総合建設コンサルタント。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

土木、電気、情報など各分野で若手が活躍中!!

: 土木、電気、情報など各分野で若手が活躍中!!

やりたいことを実現できる会社で社会資本整備という意義ある仕事です。

若手社員の挑戦する意欲を大切にする職場環境が整っています。	当社は河川、道路、港湾、建築、電気通信、情報など幅広いフィールドで総合建設コンサルタントとして社会資本整備を中心とした社会の創造に取り組んでいます。総合建設コンサルタントの仕事とは、各種建設プロジェクトで力を発揮できる様々なジャンルの専門家を集めて、基本計画から調査、設計、施工、維持管理までの一連の工程に対してトータルに対応することにほかなりません。そして、当社が経営理念として掲げるのが「地域社会への貢献」「会社と社員の健全な成長」「創造と挑戦」です。「地域社会への貢献」とはその地域で暮らす人々の生活を支えるインフラを整備し、地域への貢献をめざすこと。「会社と社員の健全な成長」は、そうした意義ある業務を遂行できるように社員が大きなやりがいを持って働くことのできる会社として共に成長すること。そして、「創造と挑戦」とは積極的な技術開発や新規事業の開拓などを行い、挑戦を続ける専門技術者集団であることです。また、優れた技術者を育成するための人材教育にも力を注いでおり、社員のめざす技術者像を明確に提示して、技術資格では「技術士」の取得をバックアップ。さらに、コンサルタント業務に必要なマネジメント能力を養うために入社後3～4年目、10年目、管理職クラス、部長クラスと階層別のマネジメント研修を実施しています。本人の挑戦する強い意欲を先輩や上司が一体となってしっかりと支援します。技術者として、人間として大きく成長できる当社で、社会資本整備という充実感の持てる仕事です。

若手社員の挑戦する意欲を大切にする職場環境が整っています。

当社は河川、道路、港湾、建築、電気通信、情報など幅広いフィールドで総合建設コンサルタントとして社会資本整備を中心とした社会の創造に取り組んでいます。総合建設コンサルタントの仕事とは、各種建設プロジェクトで力を発揮できる様々なジャンルの専門家を集めて、基本計画から調査、設計、施工、維持管理までの一連の工程に対してトータルに対応することにほかなりません。そして、当社が経営理念として掲げるのが「地域社会への貢献」「会社と社員の健全な成長」「創造と挑戦」です。「地域社会への貢献」とはその地域で暮らす人々の生活を支えるインフラを整備し、地域への貢献をめざすこと。「会社と社員の健全な成長」は、そうした意義ある業務を遂行できるように社員が大きなやりがいを持って働くことのできる会社として共に成長すること。そして、「創造と挑戦」とは積極的な技術開発や新規事業の開拓などを行い、挑戦を続ける専門技術者集団であることです。

また、優れた技術者を育成するための人材教育にも力を注いでおり、社員のめざす技術者像を明確に提示して、技術資格では「技術士」の取得をバックアップ。さらに、コンサルタント業務に必要なマネジメント能力を養うために入社後3～4年目、10年目、管理職クラス、部長クラスと階層別のマネジメント研修を実施しています。本人の挑戦する強い意欲を先輩や上司が一体となってしっかりと支援します。技術者として、人間として大きく成長できる当社で、社会資本整備という充実感の持てる仕事です。

会社データ

プロフィール	地球温暖化に伴う豪雨の頻発傾向、東京一極集中、少子高齢化社会の進展等、私達を取り巻く自然環境、社会環境は大きく変化しています。このような中で、2018年7月、西日本を中心とした豪雨により、多くの人命が失われただけではなく、甚大な経済損失を被りました。今後、想定される首都直下型地震、南海トラフ地震のような巨大地震災害だけではなく、頻発する豪雨が引き起こす洪水・土砂災害の広域化・激甚化に備えるため、社会インフラ整備を基本とした被害軽減対策や危機管理対策の抜本的な改革が求められています。　こうした社会インフラ整備を取り巻く環境が激変する中、中電技術コンサルタントは、これまで蓄積してきた多様な技術と人材を活かし、変化する社会ニーズに対応した技術開発や人材育成を進め、高度な専門技術と技術シナジーで最適技術を提供する総合建設コンサルタントとして、引き続き地域会社の発展に貢献していきたいと綸がております。
事業内容	1.土木、建築、電気、機械設備の調査、測量、計画、設計、工事監理 2.地域開発、環境影響予測評価に関する調査、企画および立案 3.海事関係の調査、研究 4.防災関係の調査、研究 5.上記にかかる情報システムの企画、開発、販売、運用およびコンサルテーション　[登録資格] 　　建設コンサルタント登録(建26第378号) 　　測量業者登録(第(14)-1390号) 　　地質調査業者登録(質29第375号) 　　一級建築士事務所登録(広島県知事登録18(1)第1252号) 　　一級建築士事務所登録(山口県知事登録F第1380号) 　　補償コンサルタント登録(補25第535号) 　　業務事例(宇品旅客ターミナル)

プロフィール

　地球温暖化に伴う豪雨の頻発傾向、東京一極集中、少子高齢化社会の進展等、
私達を取り巻く自然環境、社会環境は大きく変化しています。このような中で、2018年7月、西日本を中心とした豪雨により、多くの人命が失われただけではなく、甚大な経済損失を被りました。今後、想定される首都直下型地震、南海トラフ地震のような巨大地震災害だけではなく、頻発する豪雨が引き起こす洪水・土砂災害の広域化・激甚化に備えるため、社会インフラ整備を基本とした被害軽減対策や危機管理対策の抜本的な改革が求められています。
　こうした社会インフラ整備を取り巻く環境が激変する中、中電技術コンサルタントは、これまで蓄積してきた多様な技術と人材を活かし、変化する社会ニーズに対応した技術開発や人材育成を進め、高度な専門技術と技術シナジーで最適技術を提供する総合建設コンサルタントとして、引き続き地域会社の発展に貢献していきたいと綸がております。

事業内容

1.土木、建築、電気、機械設備の調査、測量、計画、設計、工事監理
2.地域開発、環境影響予測評価に関する調査、企画および立案
3.海事関係の調査、研究
4.防災関係の調査、研究
5.上記にかかる情報システムの企画、開発、販売、運用およびコンサルテーション

　[登録資格]
　　建設コンサルタント登録(建26第378号)
　　測量業者登録(第(14)-1390号)
　　地質調査業者登録(質29第375号)
　　一級建築士事務所登録(広島県知事登録18(1)第1252号)
　　一級建築士事務所登録(山口県知事登録F第1380号)
　　補償コンサルタント登録(補25第535号)

　　

業務事例(宇品旅客ターミナル)

本社郵便番号	734-8510
本社所在地	広島市南区出汐二丁目3-30
本社電話番号	082-256-3341
設立	1965年7月15日
資本金	1億円
従業員	455名(2024年5月1日現在)
売上高	115億円(2024年3月期)
事業所	本　　社　　広島市東京支社　　東京都中央区島根支社　　松江市岡山支社　　岡山市広島支社　　広島市山口支社　　山口市大阪支店　　大阪市鳥取支店　　鳥取市福岡支店　　福岡市三次事務所　広島県三次市福山事務所　広島県福山市　浜田事務所　島根県浜田市仙台事務所　仙台市名古屋事務所　名古屋市
売上高推移	115億円(2024年3月期） 112億円(2023年3月期) 98億円(2022年3月期) 104億円(2021年3月期) 102億円(2020年3月期) 101億円(2019年3月期) 93億円(2018年3月期） 94億円(2017年3月期) 91億円(2016年3月期) 87億円(2015年3月期) 78億円(2014年3月期)
株主構成	中国電力(株) 90％中電プラント(株)　10％
主な取引先	中国電力(株) 官公庁等
平均年齢	45.4才(2023年3月31日)
ISO 9001	登録日／1999年6月15日登録番号／MSA-QS-247 取得事業所／全事業所：本社、全支社(東京・島根・岡山・広島・山口)
ISO 14001	登録日／2005年8月23日登録番号／MSA-ES-459 取得事業所／全事業所：本社、全支社(東京・島根・岡山・広島・山口)
ISO 27001(ISMS)	登録日／2005年 6月23日登録番号／MSA-IS-5 取得事業所／全事業所：本社、全支社(東京・島根・岡山・広島・山口)
ISO 27001	（クラウドセキュリティー）登録日／2020年 6月26日登録番号／MSA-IS-5-CL 取得事業所／ICTソリューション部
ISO 55001	（アセットマネジメントシステム）登録日／2020年 7月29日登録番号／MSA-AS-26 取得事業所／道路交通部、国土・海洋部
沿革	1965年中電技術コンサルタント(株)創立 1967年岡山出張所（現岡山支社）、松江出張所（現山陰支社）を開設 1973年山口出張所（現山口支社）を開設 1976年本社新社屋新築、本社所在地が現住所に変更 1981年鳥取出張所（現鳥取営業所）を開設 1996年フレックス勤務制度導入 2005年カフェテリアプラン導入 2006年東京営業所（現東京支社）を開設 2009年ビジョン Challenge for CEC2015を制定 2012年東北営業所（現仙台事務所）を開設 2015年創立50周年　ＣＥＣビジョン2025を制定 2017年中部営業所（現名古屋事務所）を開設 2022年テレワーク勤務制度導入 2024年「くるみん認定企業」として厚生労働省から認定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 31.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	10名	4名	14名
取得者	5名	4名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.6%
  （79名中6名）
- 2024年度
課長以上を対象とする

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修　新入社員、4年次、新任主査、新任管理職、部署長など課題別研修　技術研修、コンプライアンス研修、業務品質研修、語学研修などその他研修　海外研修、社外セミナー、特別講演会など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援海外自主研修自主学習支援制度社会人学位取得支援
メンター制度	制度ありエルダー制度：新入社員のOJT を知識と経験を有した入社年次の近い先輩社員が教育係（エルダー）となって、個人の成長を支えるとともに、職場内での悩みや問題解決をサポートする役割を果たすことを目的とした制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、埼玉大学、佐賀大学、島根大学、筑波大学、徳島大学、鳥取大学、長崎大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、早稲田大学、金沢工業大学＜大学＞宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、三重大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、早稲田大学（50音順）ほか全国の国公立私立大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年(入社実績）16名 2023年(入社実績）14名 2022年(入社実績) 11名 2021年(入社実績)　21名 2020年(入社実績）９名 2019年(入社実績） 16名 2018年(入社実績) 13名 2017年(入社実績)　18名 2016年(入社実績)　11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、埼玉大学、佐賀大学、島根大学、筑波大学、徳島大学、鳥取大学、長崎大学、広島大学、広島工業大学、山口大学、早稲田大学、金沢工業大学
＜大学＞
宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、三重大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、早稲田大学

（50音順）
ほか全国の国公立私立大学

採用実績（人数）

2024年(入社実績）16名
2023年(入社実績）14名
2022年(入社実績) 11名
2021年(入社実績)　21名
2020年(入社実績）９名
2019年(入社実績） 16名
2018年(入社実績) 13名
2017年(入社実績)　18名
2016年(入社実績)　11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）