学校法人東洋大学

社会学部教務課に所属し、履修登録や成績管理、休退学手続きなど、学生の学びを支える幅広い業務に携わっています。東洋大学を選んでくれた学生たちが充実したキャンパスライフを送り、社会で活躍する力を身に付けることができるよう支援することが、私の一番の使命です。日々の業務では、学生や保護者からのさまざまな相談を受け、時には迅速な対応が求められることもあります。そのような場面では課題解決能力が試されることが多く、常にやりがいを感じています。

特に忘れられないのは、ある学生から受けた「大学を辞めたい」という相談。学生ごとに事情が異なるため、一方的に話を進めるのではなく、話しやすい雰囲気を作りながら、丁寧に耳を傾けるよう心掛けました。その結果、学生から本音を打ち明けてもらえました。残念ながらその学生は一度大学を離れましたが、数年後に「再入学したい」と連絡を受けたときは本当に嬉しく思いました。学生が再び学びたいと思えるようサポートできたことに、この仕事の意義を改めて感じました。

また、学生募集業務の一環として、毎年8月に開催されるオープンキャンパスでは社会学部ブースの運営を担当。受験生や保護者の方々に「ここで学びたい」と思っていただけるよう工夫を重ね、参加者が満足して帰れるような取り組みを行っています。今年は学生スタッフとともに参加者への声掛けの方法を見直した結果、例年以上に多くの参加者に社会学部のブースにお越しいただけました。改善を重ねることで、大学の魅力をより効果的に伝えられる手応えを感じています。

さらに、入試関連業務として社会学部の入試方式の見直しや検討にも携わってきました。受験生の動向を分析し、検討用資料を作成したうえで、教員とともに議論を重ね、翌年度の入試方式を決定しています。学科のポリシーに沿った学生募集を実現するために取り組んだ結果、4月に新入生の姿を見たときの喜びは格別です。こうした仕事を通じて、大学の未来を築く一助を担っていることを実感しています。

教務課の業務は、数字や形として目に見えにくい部分もあります。しかし、学生たちが充実した大学生活を送り、夢に向かって成長していく姿を見るたびに、大きなやりがいを感じます。今後も自身の経験や知見を後輩に引き継ぎ、次世代の学生たちが希望に満ちた未来へ進むための基盤づくりに貢献していきたいと考えています。
（長屋さん）

国際部国際課では、主に東洋大学生の海外留学支援や外国人留学生の受入れ、語学学習や国際交流プログラムの運営、海外大学との協定等、大学の国際化に関わる業務を行っています。

入職直後はちょうどコロナ禍の最中で留学がストップしていたので、留学を望む学生から多くの相談を受けました。留学が再開した時のために、今できることに取り組むよう学生に指導すると同時に、国際部国際課としてもそのような雰囲気がありました。大学としてさまざまな取組みを行う中で、私は短期留学プログラムのオンライン実施を担当しました。初めての試みでしたので、海外協定校や留学支援団体と条件を細かく擦り合わせること等、難しさがありましたが、少しでも学生の学習機会を補填できればという想いで業務にあたりました。

短期留学プログラムの業務では、大学の教育方針に応じて、新しくプログラムを創ることもあります。私も本学が推進するSDGsに関わるプログラムの実現のため、留学支援団体と協働で、東南アジアの貧困地域などに訪問するプログラムを企画しました。「大学が目指すグローバル人材の育成プログラムとしてふさわしいのだろうか」と悩んだこともありましたが、海外へ渡航した学生たちが、帰国後に現地での学習成果を話してくれたときや、このプログラムをきっかけに新たな挑戦をしている姿を目にしたときには、大きな喜びを感じました。

現在はTGL（東洋グローバルリーダー）プログラムと留学生の就職促進を主に担当。TGLプログラムはグローバル人材を定義し、その強化を図るための各要件をクリアすることで、東洋大学がグローバル人材として認定する制度です。SGU（スーパーグローバル大学創成支援事業）採択後、本プログラムは10年間運用していますので、現在は次なるフェーズに向けて要件等の見直しに力を入れています。一方、留学生の就職促進については、国内就職率を5割に引き上げる目標を掲げ、日本語講座や就職関連講座のさらなる充実にも取り組んでいます。

少しでも学生の人生に影響する可能性がある業務に携わるからこそ、自己研鑽は怠れません。私自身もより国際的な経験を積み、業務の量と質を最大化することを現在は目指しています。「より多くの学生が、よりよい国際的な経験を積んで世界に羽ばたいてほしい」。この想いを胸に、今後も各プログラムの改善や促進に取り組みます。
（会田さん）

入職以来、赤羽台キャンパスの情報連携学部、通称「INIAD（Information Networking for Innovation and Design）」と呼ぶ校舎に勤務しています。INIADは建物全体がIoT化されており、職員の業務もDX化が進んでいます。例えば、会議資料をペーパーレスとしたり、コミュニケーションをオンライン化することで業務を合理的に進め、その分学生や教員に向き合ったより良い教育・研究環境の構築へ注力しています。

私は、情報連携学部の教員の研究支援に関する業務を行っています。研究面のサポートは多岐にわたりますが、研究助成費の応募・管理が主な内容となります。研究助成費としてよく知られるところでは「科研費」がありますが、これは日本学術振興会の科学研究費助成事業のことで、他にも文部科学省などの国の事業、財団や企業からの支援など、助成費の獲得先はたくさんあります。時には「こんな募集が出ていました」とお知らせすることもあり、情報収集も大切な業務の1つです。教員が助成費を得て、適切に運用するために多方面からお手伝いしています。

国などの助成費は税金から出ているため、厳格なルールが定められています。具体的には「執行要領」に則った支出でなければなりませんが、詳細を教員が管理するのは煩雑であり、また意図せずルール外の支出となる可能性もあります。そこで運用にあたり、私たちが細部にわたり執行基準を理解し、助成費の支出管理をしています。また、一定金額を超える支出の際は、契約書の作成や締結などの事務手続きも行っています。

とはいえ、単にルールに従うのではなく、教員が円滑に研究を進めるため、どのように融通を利かせるかという視点も重要です。特に情報連携学部ではAIをはじめとする最先端な情報技術を研究することもあり、執行要領だけでは判断できない、あるいは以前とは解釈が異なる事案も次々と生じます。そのため、各教員の研究内容をきちんと理解したうえで、柔軟なサポートができるよう努めています。

その結果、論文や発表が表彰され、研究成果を目にすると、自分のことのように嬉しく、研究支援業務のやりがいを感じます。学生と接する機会は少ないものの、共同研究の学生や院生と関わることもあります。「知の最先端」としての大学の研究力の向上に貢献し、そして研究によって生まれた知識や技術が学生の学びへ寄与するこの業務に誇りを感じています。
（山田さん）