(株)ジャステック

NTTデータグループとして2024年に新生ジャステックが誕生しましたが、当社が設立したのは1971年まで遡ります。その3～4年後から新卒採用が開始され、現在に至ります。その間には、バブル崩壊やリーマンショックといった景気が大きく後退する出来事が発生したものの、新卒採用を中断したことはありません。就職氷河期に新卒採用を止めた企業の中には、空白の世代ができてしまったところもあるという話も聞きますが、当社にはさまざまな世代の社員がバランスよく在籍しています。

新卒採用を止めなかった背景には、当社の営業政策があります。会社設立以来、ソフトウェア開発に特化したIT企業として、名だたる大手企業から3～5年という比較的長い工期の開発案件を、請負契約で受注し、長期的なパートナーシップを築いてきました。だからこそ、景気の良し悪しにかかわらず、ソフトウェア開発を継続的に進めることができるので、新卒採用と人材育成を続けてきているのです。

新卒者も含め社員に求めているのは「自主性」です。ITの力で世の中を良くするため、自分に何ができるかを考える自主性を持っていることが、当社の社員として働くための最低条件といえます。また、ソフトウェア開発では論理的思考が欠かせませんから、面接やエントリーシート、履歴書、適性検査などで論理的なアウトプットができているかを見極めています。

面接は、基本的に2回を予定しています。全て個人面接で、現役SEが面接官となり、約1時間の面接では応募者の方への質問はもちろん、応募者からの質問にもしっかりとお答えしています。学生の皆さんが現場で働く社員の生の声を聞ける場面はなかなかありませんから、彼らが仕事への理解を深める重要な機会ともなっています。

当社は情報系出身者のみならず、文系出身者やプログラム開発未経験者も幅広く受け入れてきました。新卒採用を約50年近くにわたって続けていますので、未経験者育成のノウハウが十分に築かれています。私は経済学部出身ですが、入社してから専門知識を身に付け、某大手銀行や電力会社のシステム開発に取り組んできました。SE10年目頃には、中規模案件のプロジェクトリーダーやお客様との窓口を担った時期もあります。私以外にも、情報系以外の出身者が第一線で大勢活躍していますので、安心して入社してほしいと思います。

教育方針としては「技術偏重ではなく、人としての能力を伸ばす教育」、「社員のライフサイクルに根ざした長期スパンの教育」「自主性と自助努力を前提とした教育」を掲げています。内定者はまず入社前教育からスタートし、社員によるフォローを受けながらソフトウェア開発に必要となる基礎知識を身に付けてもらいます。昨年度はオンライン会議での集合教育のほか、内定者の皆さん同士の交流を図ること、入社までの不安を解消することを目的にオンラインミーティングを定期的に開催しました。

入社後は集合研修で、社内の標準的なスキルを身に付けること以外にもグループワークを通してチームでの仕事の進め方を体感してもらいました。そして配属後は、OJTや部署ごとの研修で本格的に知識を深めていくことになります。当社は金融や通信、製造、建設、電力、自動車、航空、医療など多岐にわたる分野でソフトウェア開発を行っているので、社員はさまざまな現場で実践的な知識や技術を身に付けられます。ある程度のキャリアを積んだ後も、資格取得の支援や通信教育の受講料補助、外部セミナーなどを活用して技術をどんどん高めていくことができます。また今後はNTTデータグループが有する教育および研修にも参加できるよう体制を整えています。

新人研修が終わった後は、ソフトウェア開発の最前線に立って技術を磨いていくことになります。まずは先輩の指導を受けながら設計や開発に携わりますが、次第にメンバーのスケジュール管理や小規模なサブシステムのマネジメントなども手掛けるようになります。こうしたマネジメント系の役割ではなく技術専門職を選ぶことも可能で、システム構築に特化したり、特定顧客の業務知識を極めたスペシャリストを目指したりする選択肢があります。また、営業、購買、総務経理などの管理部門へ異動する選択肢もあります。

世の中には同じ業界のソフトウェア開発に何十年も携わるSEもいると聞きますが、当社のSEは自分の意向次第でさまざまな方向へキャリアを広げることができます。私も多様な技術に取り組んでみたいとの思いで、銀行から電力という全く異なる業界に異動しました。異動はあくまでも会社と本人との話し合いで決定され、オファーを断ったとしても将来のキャリアには全く影響はありません。好きな仕事、やりたい仕事をするのが、生産性を高める最もよいやり方です。当社は本人の意思を最大限に尊重します。

社員の意見を柔軟に取り入れながら、ワーク・ライフ・バランスを整えることにも取り組んでいます。例えば、時短勤務の期間が終わろうとしていた社員からの相談がきっかけで、子どもが小学校を卒業するまで時短勤務ができる期間が延長されました。また、始業と終業の時刻を自分の都合で前後にずらせる「シフト勤務」も、最初は子育てや介護などを行う社員のための制度でしたが、私たち社員が上層部に働きかけるなどした結果、用途が拡大しました。今では通院やWスクール目的で利用している社員が増えています。

近年、テレワークの導入も進みました。開発チームによってはテレワークの導入が難しい場合もあるのですが、お客様と話し合いながら推進しています。産休・育休については取得後ほとんどの女性が職場に復帰しており、時短勤務と在宅勤務を組み合わせて働く方もいる一方、男性の育休取得者も年々増えており、男女問わず育休を取得することが定着してきています。それぞれの働き方をサポートすることが社員の多様なキャリア形成に繋がっています。これからも社員一人ひとりが能力を発揮できる環境づくりに尽力していきます。