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最終更新日：2025/3/8
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こんにちは。中国新聞社へようこそ。私たちは、広島をはじめ中国地方をもっと住みやすく、元気にしたいと思う人を求めています。入社志願書の提出締め切りは3月31日です。ご応募、お待ちしています！
「地域を元気にしたい」「挑戦したい」。職種を問わず、そんな思いを持った方にぴったりのお仕事です。
ミッションは「確かな情報でこのまちを守り、力づけ、おもしろくする」。地域密着の仕事ができます。
メンター制度、奨学金返済支援制度、入社支度金10万円など。おしゃれな社内交流カフェや社内診療所も。
130年を超えて、未来の読者へ
「正確に どこよりも早く 分かりやすく」。中国新聞社で働く人たちが心掛けている点の一つです。新聞記者の基本ですが、同時に営業にも、制作にも、お届けにも重なる大切なキーワードです。新聞社は時代の最前線に立ち、地域の読者に必要な情報を探り、分かりやすく伝えることが使命だからです。「私たちが書かなければ世に出ない記事がある」「より良い紙面が、わが町の明日をつくる」。私たちはそう信じ、日々汗を流しています。新聞記者はニュース感覚と総合力が試される仕事です。何を記事にすべきか、どう書くべきか。自分の「ものさし」が読者と離れていないか、常に問われます。必要なのは、地域の喜怒哀楽に寄り添う姿勢。ある記者は「支局では、どうしたらもっと住みよい市にできるかをいつも話題にします。地域への愛が仕事の原動力。だからこそ馴れ合いでない、厳しい視点が求められます」と話します。 営業本部の地域ビジネス局と販売局は、経営の柱です。地域ビジネス局は広告と事業出版部門があり、クライアントの対象は、不動産、金融、小売業から広島東洋カープやサンフレッチェ広島といった地元球団まで幅広くカバーします。生活情報の効果的な伝え方を広告主に提案し、紙面やホームページ、イベント企画を通じて読者に届けます。販売局は、中国地方にある販売所を統括する部門です。担当地域の部数を管理したり、増紙策を練ったり。地域に密着した情報を持つ販売所と連携しながら、まちを元気づけるイベントや販促企画を立てています。 デジタルメディア戦略を担うメディア開発局は、新たなビジネスの開拓に取り組んでいます。中国新聞デジタルやカープの公式アプリ「カーチカチ！」の運営も手掛けています。技術系の仕事もあります。地域の情報インフラを技術面で支えるのが技術総合職の仕事です。読者に新聞・ニュースを届ける日常を絶やさない使命感、新しい技術への感動…。技術局ではそんなやりがいを実感できます。また、中国地方のスポーツ・文化芸能振興のため、数多くの主催事業を開いています。こうした事業・出版も地方紙の大切な役割なのです。
中国新聞社は2022年、創刊130周年を迎えました。広島、備後、防長の3本社を中心に東京、大阪、中国地方に3支社、2総局、25支局を置いています。原爆平和・安心安全・地域主義を柱に、充実した地方版やカープ、サンフレッチェなどのプロスポーツ報道、中国地方の経済の動きを網羅した中国経済面などを展開。読み応えのある紙面・ニュースが読者の信頼を得ています。平和・核問題では広島から世界へ向けた発信で知られています。被爆者の声に耳を傾けヒロシマ・ナガサキと世界のヒバクシャをつなぐ視点から多くの連載、企画が生まれました。編集局内のヒロシマ平和メディアセンターは英文によるウェブサイトも制作しています。行政、経済、文化、スポーツの分野でも取材先は中国地方にとどまらず全国や海外での取材をひんぱんに行っています。編集局のほか、メディア開発局、企画室、技術局、地域ビジネス局、販売局、総務局などの部署が日々の安定した新聞発行、ニュース発信を支えています。また「ひろしま男子駅伝」「ひろしまフラワーフェスティバル」などの大型催事から「中国文化賞」「中国スポーツ賞」、絵画展、音楽イベントなど多彩な事業を手掛け、ふるさとの文化・スポーツ事業の発展に貢献しています。2022年、中国新聞社はミッション（使命）「確かな情報でこのまちを守り、力づけ、おもしろくする」とビジョン（将来像）「このまちの未来をともに創造する地域応援企業グループに進化する」を定めました。新聞社ならではの「確かな情報」を時代に適した方法で磨き上げ、地域を災厄や不正から守り、地域を元気にする。さらには一人一人が生き生きと暮らせるようにしたい。その使命感を胸に10年後には報道機関からさらに視野と領域を広げ、地域とともにこの先の未来をつくっていく担い手になろうという宣言です。培ってきた信頼をもとに人と人とをつなぎ、課題をあぶりだし、解決に向けて前進させていく。蓄積してきたデータやコンテンツ、取材や営業・販売ネットワークを駆使し、人々の暮らしを豊かにする新サービスを提供する。まちづくりの未来図を描き、地域を変えていく。そうした思いを込めた「地域応援企業グループ」に進化するため挑戦し続けます。
男性
女性
※育児休業には会社独自の育児目的休暇を含む ※「役員及び管理的地位にある者ー」の項目は管理職で算出。2023年3月1日時点
＜大学院＞ 早稲田大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、九州大学、京都大学、九州工業大学、東京大学、上智大学、神戸大学 ＜大学＞ 早稲田大学、慶應義塾大学、愛媛大学、大阪大学、大阪芸術大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、県立広島大学、神戸市外国語大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京学芸大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、広島市立大学、法政大学、北海道大学、明治大学、安田女子大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、京都産業大学、叡啓大学、武蔵野美術大学
ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）、マウントユニオン大（米国）
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