最終更新日:2025/2/12

(株)ディックソリューションエンジニアリング

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 通信・インフラ
  • 情報処理
  • プラント・エンジニアリング
  • 検査・整備・メンテナンス
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
42億円(2024年12月期、税抜)
従業員
540名(2025年2月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

「学生からエンジニアへ、私たちがサポートします!」学部学科不問!資格が取れる研修制度でみなさんをお迎えします

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    年平均有給休暇取得日数は18日と多く、休暇を取りやすい環境です

  • やりがい

    確かな技術で、社会インフラの基盤を支えるエンジニアとしてがっつり活躍できます!

  • 安定性・将来性

    創業以来40年間黒字経営を続けており、取り扱う2事業分野において大手企業との取引です

会社紹介記事

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IT系事業ではCisco社のCCNAやAmazon社のAWSなど資格取得を目標にした、独自プログラムの新入社員研修を行っています
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電機系事業も出身の文系理系は問いません。「エンジニアとして活躍したい!」という想いにこたえる会社です

「お話できることを楽しみにしております」

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代表取締役社長 原田 明

当社は“IT系事業”と“電機系事業”に分かれて、お客さま=大手メーカーさまのニーズに合わせた提案書の作成からシステム設計/構築そして評価/運用までの一貫業務を行うエンジニア集団です。
当社のエンジニアは最先端のネットワークシステム、ERPパッケージ導入サポート、メーカー様のシステムおよび装置の品質評価・保守・運用など高い技術力でお客様の期待に応えています。そんな先輩エンジニアたちも最初は分からない事ばかりでスタートしました。研修で学んで、先輩からの教えを吸収して、チャレンジして…失敗を繰り返して成長を続けてきた“人財”がいま会社をリードしています。
これから先100年続く企業となるために「会社は社員とその家族の為にある」という考えを根幹に、社会人としての基礎から高いエンジニアの技術まで時間をかけてしっかり教えられるように、研修・教育制度の充実にはこれからも力を入れてまいります

会社データ

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
//確かな技術で、社会インフラの基盤を支えるエンジニア集団です!//

「IT」と「エレクトロニクス」2つの事業分野でお客様のニーズと課題に応える技術サービスを提供しています。

◎IT系事業
主な業務は、LANからWANまでのネットワーク領域、各種アプリケーションの実行基盤やデータベースなどのサーバ領域、オンプレミス環境やクラウド環境におけるセキュリティを重視した設計、構築、運用支援を提供しています。また、ソフトウェア領域においては業務系、組込み系、Webアプリケーションを開発しています。具体的には、以下の4つのエンジニアリングサービスを提供しています

1. Network and Server Engineering: LAN/WANネットワークの設計・構築、サーバの構築・運用・最適化
2. Cloud Engineering: オンプレミスやクラウド環境の設計・移行・運用支援
3. Security Engineering: ネットワークやシステムのセキュリティ設計・監視・対策
4. Software Engineering: 業務系・組込み系・Webアプリケーションの開発・保守

◎エレクトロニクス系事業
プラント向け制御システムの設計・構築。再生可能エネルギーシステム、水環境システム、鉄道システムなどのインフラ設備、ビルや工場を支える電力供給システム、監視制御システムの品質検査から現地試験・保守業務まで幅広く手がけています。具体的には、以下の3つのエンジニアリングサービスを提供しています

1. Quality Control Engineering: インフラ設備(様々な制御盤)の品質検査
2. Field Engineering: インフラ設備(様々な制御盤)の現地調整
3. System Engineering: 制御システムの設計・構築

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本社郵便番号 105-0013
本社所在地 東京都港区浜松町1-29-6 浜松町セントラルビル2F
本社電話番号 03-6435-7899
IT系事業 東京都大田区/台東区/神奈川県
エレクトロニクス系事業 東京都府中市
設立 1984年9月
創業者 代表取締役会長 原田 隆之
資本金 1億円
従業員 540名(2025年2月現在)
売上高 42億円(2024年12月期、税抜)
IT系事業 ■スマートシステム事業部
 東京都大田区西糀谷1-21-25 DIC‘SE羽田ビル2F
 TEL 03-5710-7053  
■インフラシステム事業部
 東京都大田区西糀谷1-21-25 DIC‘SE羽田ビル4F
 TEL 03-5710-7053  
■ソリューション事業部 
 東京都台東区三筋1-11-1 DIC’SE 蔵前ビル4F
 TEL 03-5829-4021 
エレクトロニクス系事業 ■社会インフラ事業部
 東京都府中市美好町1-11-3 DIC‘SE府中ビル2F
 TEL 042-360-0505  
■制御システム事業部 
 東京都府中市美好町1-11-3 DIC‘SE府中ビル3F
 TEL 042-360-4422  
・千葉技術センター 
 千葉県千葉市中央区今井1-18-14 金太郎ヒルズ54 403
 TEL 043-497-6570 
・北九州技術センター 
 福岡県北九州市小倉北区堺町1-9-10 アースコート堺町BLDG. 4-E
 TEL 093-967-2238 
全国事業所 ■北海道支店 
  札幌市中央区北2条東1-2-10 日宝北2条ビル5F
  TEL 011-219-3456  
■仙台営業所 
  仙台市青葉区北目町2-39 東北中心ビル9F
  TEL 022-393-7091  
■北陸営業所  
  石川県金沢市駅西本町1-14-29 サン金沢ビル9F
  TEL 076-234-2756  
・富山出張所 
  富山県富山市千歳町1-6-18 河口ビル2F
  TEL 076-442-7722  
■名古屋営業所 
  愛知県名古屋市中区錦1-25-27 いちご錦ビル7F
  TEL 052-253-7675  
■中四国営業所 
  広島県広島市中区袋町5-28 和光広島ビル8F
  TEL 082-246-5928  
・高松センター 
  香川県高松市天神前10-5 高松セントラルスカイビルディング3F
  TEL 087-862-3117 
■九州支店 〒812-0011 
  福岡県福岡市博多区博多駅前1-18-7 博多電気ビル6F
  TEL 092-414-7790  
・鹿児島技術センター 
  鹿児島県鹿児島市上之園町 24-2 第12川北ビル BOIS鹿児島2F
  TEL 099-259-8676 
主な取引先 ■日本電気(株)
■NECネッツエスアイ(株)
■日本電気通信システム(株)
■NECソリューションイノベータ(株)
■ビッグローブ(株)
■東芝インフラシステムズ(株)
■東芝三菱電機産業システム(株)
■関西東芝エンジニアリング(株)
■JFEプラントエンジ(株)


関連会社 (株)共立模型
平均年齢 39歳(2024年12月)
平均勤続年数 13年(2024年12月)
平均有休休暇取得日数 18日(2024年度)
月平均所定外労働時間 17.07時間(2024年度)
表彰制度 年間MVP・永年勤続・CS表彰など
退職金制度 勤続3年目以降あり
各種保険 健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険
福利厚生サービス Benefit One
確定拠出年金制度 企業型確定拠出年金制度あり
沿革
  • 1984年
    • 9月 資本金300万円で会社設立
  • 1986年
    • 4月 (株)東芝府中工場の指定協力会社に認定される
  • 1987年
    • 10月 NECテレネットワークス(株)(現 NECネッツエスアイ(株))の指定協力会社に認定される
      12月 北海道札幌市に札幌出張所を開設(現 北海道支店)
  • 1988年
    • 8月 資本金1,000万円に増資
      東京都府中市に府中事業所を開設
  • 1990年
    • 4月 鹿児島県鹿児島市に出張所を開設(現 鹿児島出張所)
  • 1993年
    • 4月 資本金2,000万円に増資
  • 1997年
    • 6月 福岡県福岡市に出張所を開設(現 福岡営業所)
      8月 東京都大田区に自社ビル取得(現 DIC'SE羽田ビル)
  • 2001年
    • 5月 石川県金沢市に営業所を開設(現 北陸営業所)
  • 2002年
    • 1月 資本金6,500万円に増資
      8月 宮城県仙台市に仙台事務所を開設(現 仙台営業所)
  • 2003年
    • 7月 広島県広島市に中四国営業所を開設
  • 2004年
    • 1月 資本金8,700万円に増資
  • 2006年
    • 2月 電機システム事業部(ESJ)設立
      4月 情通システム事業部(ISJ)設立
      7月 資本金1億円に増資
  • 2007年
    • 10月 一般建設業(電気通信工事業)の国土交通大臣許可を取得
  • 2008年
    • 2月 全従業員を対象としたISMS/ISO27001の認証を取得
  • 2009年
    • 7月 愛知県名古屋市に名古屋センターを開設(現 名古屋営業所)
      10月 (株)共立模型を子会社化
  • 2010年
    • 5月 電機システム事業部がISO9001の認証を取得
  • 2014年
    • 6月 府中寮(ディック セフィール2)を取得
  • 2015年
    • 9月 本社を東京都港区浜松町へ移転
  • 2017年
    • 4月 (株)ディック電子から
      (株)ディックソリューションエンジニアリングへ
      社名変更
      6月 東京都府中市に自社ビル取得(DIC'SE府中ビル)
      12月静岡県伊東市に伊東研修センターを取得
  • 2019年
    • 7月 千葉県千葉市に千葉技術センター取得
  • 2020年
    • 5月 東京都府中市にD-TOC(DIC'SEテクニカルオペレーションセンター)開設
  • 2021年
    • 5月 東京都台東区に自社ビル取得(DIC'SE蔵前ビル)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 2 7
    取得者 2 2 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    40.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.9%
      (537名中5名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】入社日から2週間
【新入社員技術研修】入社3週目から6月末まで
【入社1年目研修】入社6カ月経過後に1日間
【入社2年目研修】入社1年後に1日間
【入社3年目研修】入社2年後に1日間
【入社4年目研修】入社3年後に1日間
【主任研修】主任に昇進したときに1日間
【主査研修】主査に昇進したときに1日間
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の資格受験料支給。また合格時には報奨金支給

メンター制度 制度あり
入社後1年間は月に1度、メンターによるフォロー面談
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、亜細亜大学、岡山県立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、近畿大学、中央大学、東京工科大学、新潟大学、弘前大学、立教大学
<大学>
愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田県立大学、岩手大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜聖徳学園大学、九州工業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、久留米大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、県立広島大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、産業能率大学、四国職業能力開発大学校(応用課程)、実践女子大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、駿河台大学、専修大学、創価大学、崇城大学、第一工業大学、大正大学、大同大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、中部大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、新潟産業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、函館大学、八戸工業大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸職業能力開発大学校(応用課程)、北海学園大学、北海道科学大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明星大学、山梨学院大学、立教大学、立正大学、流通科学大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、麻生情報ビジネス専門学校、石川工業高等専門学校、岩手県立産業技術短期大学校、大阪電子専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大原スポーツ医療保育専門学校高崎校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、鹿児島キャリアデザイン専門学校、鹿児島工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、九州職業能力開発大学校附属川内職業能力開発短期大学校(専門課程)、九州電気専門学校、熊本工業専門学校、KCS福岡情報専門学校、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、札幌科学技術専門学校、サレジオ工業高等専門学校、四国職業能力開発大学校(専門課程)、四国総合ビジネス専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、専門学校駿台ITビジネスカレッジ、仙台デザイン専門学校、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校(専門課程)、坪内総合ビジネスカレッジ、東海職業能力開発大学校(専門課程)、東海職業能力開発大学校附属浜松職業能力開発短期大学校、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東北職業能力開発大学校(専門課程)、東北職業能力開発大学校附属青森職業能力開発短期大学校(専門課程)、東北職業能力開発大学校附属秋田職業能力開発短期大学校、東北電子専門学校、鳥羽商船高等専門学校、中日本航空専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、名古屋工学院専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本国際工科専門学校、日本電子専門学校、広島会計学院ビジネス専門学校、福岡工業大学短期大学部、船橋情報ビジネス専門学校、北陸職業能力開発大学校附属新潟職業能力開発短期大学校、北海道職業能力開発大学校(専門課程)、北海道立函館高等技術専門学院、北海道立旭川高等技術専門学院、盛岡情報ビジネス&デザイン専門学校、龍馬情報ビジネス&フード専門学校

採用実績(人数) 入社年   2024年    2023年   2022年    
----------------------------------------------------------
大学院了   05名     01名 01名      
大学卒    08名     11名 21名     
専門卒    06名     06名 04名     
高校卒    04名     08名 06名     
----------------------------------------------------------
合計     23名     26名 32名
採用実績(学部・学科) 工学部・理工学部・システム工学部・創造工学部理学部・情報科学部・経営情報学部・情報学部・情報連携学部・情報メディア学部・情報マネジメント学部・メディア情報学部・文学部・法学部・現代法学部・経済学部・現代ビジネス学部・政経学部・外国語学部・商学部・経営学部・経営経済学部・文理学部・コミュニケーション学部・芸術学部・美術文化学部・体育学部・人間社会学部・創造表現学部・メディア学部・グローバル学部・健康メディカル学部・生物生命学部・ライフデザイン学部
外国人留学生採用人数 2024年 2023年  2021年
--------------------------------------
 07名  04名   05名       
外国籍社員出身国 中国・韓国・台湾・ミャンマー・ネパール・ベトナム
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 19 4 23
    2023年 19 7 26
    2022年 26 6 32
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 23 1 95.7%
    2023年 26 6 76.9%
    2022年 32 7 78.1%

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