最終更新日：2025/5/12

ヤマト運輸(株)

正社員
既卒可

業種

陸運（貨物・バス・タクシー）
物流・倉庫
空輸
海運

基本情報

本社: 東京都

資本金: 500憶円

売上高: 1兆8,006億6800万円（2023年グループ連結）

従業員: 210,197名（2023年3月グループ連結） 184,119名（2023年3月ヤマト運輸）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【国内宅配便シェアNo.1、総合職コース・セールスドライバーコース併願可能】社会課題の解決に取り組み、次の運び方をつくる。

採用担当者からの伝言板（2025/02/20更新）

伝言板画像

こんにちは。
ヤマト運輸にアクセス頂き、誠にありがとうございます。

ヤマトグループは、ヤマト運輸の宅急便で培ったラストワンマイルネットワークをはじめとするグループ各社の特徴を結集し、日本初の「路線事業」「宅急便」に次ぐ、第3のイノベーションで社会インフラ企業となることを目指しています。

総合職・セールスドライバーともにオンライン会社説明会も開催しておりますので、興味のある方はマイナビまたはヤマト運輸採用HP上より是非エントリーして下さい。

やりがい

お客様のお役に立ち、笑顔で「ありがとう」と言われたときに、最高のやりがいを感じることができます。
製品・サービス力

「宅急便」の他に、グループ各社の特徴を結集したソリューションも提供していきます。
職場環境

有給休暇の2023年度年平均取得日数は19.8日と多く、休暇を取得しやすい環境です。

会社紹介記事

新たな輸送手段としてフレイターを活用、輸送力の安定確保やサービス品質の向上を図ります。2024年4月から、羽田・成田空港と、新千歳・北九州・那覇空港間で開始します。「生活をより楽しく、より便利に」新規事業であるネコサポステーションは、安心・快適な生活をサポートするサービスに情報提供の場として、地域活性化にも貢献します。

: 新たな輸送手段としてフレイターを活用、輸送力の安定確保やサービス品質の向上を図ります。2024年4月から、羽田・成田空港と、新千歳・北九州・那覇空港間で開始します。

: 「生活をより楽しく、より便利に」新規事業であるネコサポステーションは、安心・快適な生活をサポートするサービスに情報提供の場として、地域活性化にも貢献します。

次の100年へ、イノベーションを起こす人材を募集中！

「宅急便」のサービス開始は、今から48年前のこと。当時、荷物の発送は郵便局や国鉄の窓口へ持ち込みが主流でした。この常識を打ち破ったのが宅急便であり、今では社会的インフラとして、年間の取扱個数は23億個まで拡大しました。ヤマト運輸＝クロネコヤマトの宅急便次の100年を持続可能な物流インフラとして存続し続けるためには、このイメージを超えていく必要があります。私たちは、日々の仕事でインプットした顧客の声を、研修でアウトプットして頂き、個人の成長に合わせながら、以下のビジネスを実現できる人材の育成に力を入れています。・最先端テクノロジーを導入した新しい運送の実現。・全国ネットワークを活かした地域共創ビジネス。・ロジスティクスを活用した法人様向け物流支援サービス。また、働き易い職場の実現に向けて、継続して取り組み続けた結果、昨年実績は年間休日が118日ですが、有給取得率は99%超で、実質130日以上の取得となりました。

「宅急便」のサービス開始は、今から48年前のこと。当時、荷物の発送は郵便局や国鉄の窓口へ持ち込みが主流でした。この常識を打ち破ったのが宅急便であり、今では社会的インフラとして、年間の取扱個数は23億個まで拡大しました。

ヤマト運輸＝クロネコヤマトの宅急便

次の100年を持続可能な物流インフラとして存続し続けるためには、このイメージを超えていく必要があります。

私たちは、日々の仕事でインプットした顧客の声を、研修でアウトプットして頂き、個人の成長に合わせながら、以下のビジネスを実現できる人材の育成に力を入れています。

・最先端テクノロジーを導入した新しい運送の実現。
・全国ネットワークを活かした地域共創ビジネス。
・ロジスティクスを活用した法人様向け物流支援サービス。

また、働き易い職場の実現に向けて、継続して取り組み続けた結果、昨年実績は年間休日が118日ですが、有給取得率は99%超で、実質130日以上の取得となりました。

会社データ

プロフィール	ヤマトグループは創業以来2度の革新を行い人々の生活を変えてきました。 1つ目は日本初の路線事業の開始。 2つ目は「宅急便」の開始。そして現在、3度目の革新を起こそうとしています。グループの力を結集した新しいソリューションモデルの構築や、地域に密着した生涯生活支援、宅急便事業のグローバル展開など、これまで誰も成し得なかったサービスを提供していきます。
事業内容	私たちのお客さまは多岐に渡り、個人、法人、国、官公庁など幅広いお客さまへビジネスを展開しています。たとえば、個人のお客様に対しては、より手軽にお届け物を受け取れる仕組みを作ったり、法人のお客さまに対しては、輸送のリードタイム削減や物流に付加価値をつけたソリューション提案を行ったりしています。地方自治体には地域が抱える過疎化・高齢化への対策、地場産業の活性化支援など、様々な課題解決に取り組んでいます。お客さまの不便を便利に、便利を当たり前に変えていくことが私たちの使命です。社会課題の数だけ世の中をより良く変えるチャンスがあり、日々お客さまや世の中に目を向けています。

プロフィール

ヤマトグループは創業以来2度の革新を行い人々の生活を変えてきました。
1つ目は日本初の路線事業の開始。
2つ目は「宅急便」の開始。

そして現在、3度目の革新を起こそうとしています。
グループの力を結集した新しいソリューションモデルの構築や、地域に密着した生涯生活支援、宅急便事業のグローバル展開など、これまで誰も成し得なかったサービスを提供していきます。

事業内容

私たちのお客さまは多岐に渡り、個人、法人、国、官公庁など幅広いお客さまへビジネスを展開しています。たとえば、個人のお客様に対しては、より手軽にお届け物を受け取れる仕組みを作ったり、法人のお客さまに対しては、輸送のリードタイム削減や物流に付加価値をつけたソリューション提案を行ったりしています。

地方自治体には地域が抱える過疎化・高齢化への対策、地場産業の活性化支援など、様々な課題解決に取り組んでいます。お客さまの不便を便利に、便利を当たり前に変えていくことが私たちの使命です。社会課題の数だけ世の中をより良く変えるチャンスがあり、日々お客さまや世の中に目を向けています。

本社郵便番号	104-8125
本社所在地	東京都中央区銀座2-16-10
本社電話番号	03-3541-3411(代）
創業	1919（大正8）年11月29日
設立	2005（平成17）年3月31日
資本金	500憶円
従業員	210,197名（2023年3月グループ連結） 184,119名（2023年3月ヤマト運輸）
売上高	1兆8,006億6800万円（2023年グループ連結）
事業所	全国の営業所数　合計3,219
業績	営業収益：1兆8,006億円営業利益：580億円（2023年3月期連結決算）
関連会社	ヤマトホールディングス(株)
平均年齢	43.0歳（ヤマト運輸）
沿革	1919年11月当会社創立、創立総会を東京市京橋区において開催する。（資本金10万円、代表者小倉康臣）同所において車両4台をもって貸切トラック輸送を開始する。 1929年6月東京～横浜間に本格的な定期便を開始する。（わが国最初の路線事業） 1949年5月東京証券取引所に上場 1976年1月関東一円において、小口貨物の特急宅配システム『宅急便』を開始する。（初日、20日の発送個数は11個。同年5月から遂次全国主要都市に拡大実施） 1981年12月宅急便月間取り扱い1,000万個を達成。 1982年10月商号をヤマト運輸株式会社と改称する。 1983年12月スキー宅急便の販売を開始する。 1984年4月ゴルフ宅急便の販売を開始する。 1993年12月宅急便月間取り扱い1億個を達成する。 1997年3月「クロネコメール便」全国展開スタート。 1997年11月小笠原諸島（父島、母島）の宅急便取り扱いを開始し、宅急便の全国ネットワーク計画が完成した。 2000年7月クロネコメール便サイズ拡大。民間で初めて全国一律運賃の認可を受ける。 2002年12月世界で初めて、2t車クラス小型トラックのハイブリット集配車をテスト導入。 2005年11月ヤマト運輸株式会社のすべての事業を会社分割によりヤマト運輸分割準備会社へ分割し、純粋持株会社へ移行。ヤマト運輸株式会社は、ヤマトホールディングス株式会社へ。ヤマト運輸分割準備会社は、ヤマト運輸株式会社へそれぞれ商号変更。 2011年3月東日本大震災の被害が甚大であった岩手県・宮城県・福島県に「救援物資輸送協力隊」を設置。各自治体と連携し、救援物資の輸送などに全面的に協力。 2012年3月ヤマトグループとしての東日本大震災の被災地復興支援を目的とした寄付総額が、年間で142億3,608万1,360円に確定。 2013年7月ヤマトグループ「バリュー・ネットワーキング」構想を発表。 2013年12月宅急便月間取扱2億個を達成。 2017年9月日本初のスーパーフルトレーラー25（車両長25メートルの連結トレーラー）を導入。 2019年11月ヤマトグループ、創業100周年を迎える。 2020年1月ヤマトグループ経営構造改革プラン「YAMATO NEXT100」を策定。 2022年3月「マルチデジタルキープラットフォーム」を開発し、オートロック付きマンションでの「置き配」を開始。 2023年5月日本初、燃料電池大型トラックの走行実証を開始。 2024年4月持続可能で強靭な物流ネットワーク構築に向けて貨物専用機（フレイター）の運航を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	477名	384名	861名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時研修、フォローアップ研修、業務役職候補者研修、経営役職候補者研修ほか
自己啓発支援制度	制度あり準中型免許取得支援制度　他資格取得支援制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、熊本大学、高知工科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東京海洋大学、東京工科大学、同志社大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知産業大学、青山学院大学、亜細亜大学、芦屋大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、エリザベト音楽大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、尾道市立大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢星稜大学、鎌倉女子大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都産業大学、京都先端科学大学、京都府立大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、至学館大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、成安造形大学、成蹊大学、星槎大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、清和大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京福祉大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東洋大学、常磐大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、富山国際大学、長崎外国語大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本経済大学（福岡）、日本女子体育大学、日本体育大学、日本福祉大学、人間環境大学、東日本国際大学、比治山大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島国際学院大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福知山公立大学、福山大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＹＩＣ情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大原法律専門学校、大原簿記学校、静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校、静岡県立農林環境専門職大学短期大学部、上智大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、ＭＳＨ医療専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大原公務員専門学校長野校、産業技術短期大学、実践女子大学短期大学部、東京交通短期大学、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、山口芸術短期大学海外：台湾国立中正大学、漢陽大学校、トロント大学、國立政治大學、韓国外国語大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 -------------------------------------------------------‐‐‐‐‐‐‐------- 大卒合計　　140名　　75名　118名　　 113名　　82名総合職　　　125名　　65名　100名　　　70名　　40名その他　　　 15名　　10名　　18名　　　43名　　42名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、熊本大学、高知工科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東京海洋大学、東京工科大学、同志社大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知産業大学、青山学院大学、亜細亜大学、芦屋大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、エリザベト音楽大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、尾道市立大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢星稜大学、鎌倉女子大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都産業大学、京都先端科学大学、京都府立大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、至学館大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、成安造形大学、成蹊大学、星槎大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、清和大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京福祉大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東洋大学、常磐大学、常葉大学、鳥取大学、富山大学、富山国際大学、長崎外国語大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本経済大学（福岡）、日本女子体育大学、日本体育大学、日本福祉大学、人間環境大学、東日本国際大学、比治山大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島国際学院大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福知山公立大学、福山大学、佛教大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＹＩＣ情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大原法律専門学校、大原簿記学校、静岡インターナショナル・エア・リゾート専門学校、静岡県立農林環境専門職大学短期大学部、上智大学短期大学部、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、ＭＳＨ医療専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大原公務員専門学校長野校、産業技術短期大学、実践女子大学短期大学部、東京交通短期大学、日本ウェルネススポーツ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、山口芸術短期大学

海外：台湾国立中正大学、漢陽大学校、トロント大学、國立政治大學、韓国外国語大学

採用実績（人数）

　　　　　 2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------------‐‐‐‐‐‐‐-------
大卒合計　　140名　　75名　118名　　 113名　　82名
総合職　　　125名　　65名　100名　　　70名　　40名
その他　　　 15名　　10名　　18名　　　43名　　42名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	93名	18名	111名
2022年	80名	40名	120名
2021年	49名	26名	75名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	111名	6名	94.6%
2022年	118名	23名	80.5%
2021年	75名	15名	80.0%

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