最終更新日：2025/4/14

南海辰村建設(株)【南海電鉄グループ】

正社員
上場企業

業種

建設
設備工事・設備設計
建築設計

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 20億円

売上高: 427億7,300万円（2024年3月期）

従業員: 454名（2024年10月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

南海電鉄グループの一員としてのグループ力を最大限に活かし、ランドマーク建設から鉄道・土木・リフォームまで、確かな信頼と技術で社会貢献し続ける

採用担当者からの伝言板　（2025/04/14更新）

伝言板画像

皆さん、こんにちは！
南海辰村建設(株) 　採用担当者です。

☆南海辰村建設のご紹介☆
弊社は、南海電気鉄道のグループ会社で
私鉄系ゼネコンとして活動をしている建設会社です。
主な仕事のフィールドは近畿圏と首都圏で、
大阪の難波に本社があり、東京の東銀座に支店を一つ設けています。
また、技術部隊として〔建築・土木・鉄道〕の３つをもっておりまして、
鉄道接近工事を強みにお仕事をしている会社です！

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

【連絡先（大阪本社）】

大阪市浪速区難波中三丁目５番１９号
南海辰村建設株式会社
人材戦略部　採用担当
Tel 06-6644-7831
Fax 06-6644-1227
https://nantatsu-recruit.com/
E-mail:saiyou@nantatsu.co.jp

大阪・ミナミのランドパークの1つ「なんばパークス」、南海グループの一員として、この大型プロジェクトに参加し、現在もなんば一帯の開発に関わり続けています。若手社員の育成　～NTアカデミー～現場配属後のフォローとして、新入社員から５年目あたりまで基礎的な教育を年次カリキュラムに沿って行います。

: 大阪・ミナミのランドパークの1つ「なんばパークス」、南海グループの一員として、この大型プロジェクトに参加し、現在もなんば一帯の開発に関わり続けています。

: 若手社員の育成　～NTアカデミー～現場配属後のフォローとして、新入社員から５年目あたりまで基礎的な教育を年次カリキュラムに沿って行います。

関西圏と首都圏の二軸で、土木・建築・営業が一体となって成長し続ける！

■南海電鉄グループの一員として、伝統と革新の両輪で成長創業は1923（大正12）年。南海電鉄グループの一員として、建築工事、土木工事、南海電鉄の軌道敷設や電気設備工事などを行ってきました。さらに1995年に辰村組と合併し、南海辰村建設として首都圏にも本格的に進出。以来、関西圏と首都圏の二極に集中して、鉄道での圧倒的な強みを軸に、道路などを含めた交通インフラはもちろん、マンション、商業施設、学校などの公共施設、医療施設、オフィスビルなど、広く生活インフラを築く「総合建設業者」として成長し続けています。 ■「実直」な社風で、誰もが働きやすくここ10年ほど、当社は黒字経営を続けています。長引く不況を当社が生き残ることができた理由は、常に革新を続けてきたからです。特に、売上など「体の大きさ」のみを追求するのではなく、利益重視の「筋肉質で強い体」づくりに注力してきたこと、それに「実直」な社風が加わり、着実に成長することができました。なかでも鉄道事業で培った「安全・安心・快適」を実現する高い品質、技術力は当社の大きな財産です。また計画性を持って長期的な視点で事業を展開していくうえで、社員の皆さんが長く働き続けられる環境づくりにも従来から力を入れてきました。年次に関係なく、誰もが働きやすく、個々の力を最大限に発揮できる環境づくりに今後も継続して取り組んでいきます。

■南海電鉄グループの一員として、伝統と革新の両輪で成長
創業は1923（大正12）年。南海電鉄グループの一員として、建築工事、土木工事、南海電鉄の軌道敷設や電気設備工事などを行ってきました。さらに1995年に辰村組と合併し、南海辰村建設として首都圏にも本格的に進出。以来、関西圏と首都圏の二極に集中して、鉄道での圧倒的な強みを軸に、道路などを含めた交通インフラはもちろん、マンション、商業施設、学校などの公共施設、医療施設、オフィスビルなど、広く生活インフラを築く「総合建設業者」として成長し続けています。

■「実直」な社風で、誰もが働きやすく
ここ10年ほど、当社は黒字経営を続けています。長引く不況を当社が生き残ることができた理由は、常に革新を続けてきたからです。特に、売上など「体の大きさ」のみを追求するのではなく、利益重視の「筋肉質で強い体」づくりに注力してきたこと、それに「実直」な社風が加わり、着実に成長することができました。
なかでも鉄道事業で培った「安全・安心・快適」を実現する高い品質、技術力は当社の大きな財産です。また計画性を持って長期的な視点で事業を展開していくうえで、社員の皆さんが長く働き続けられる環境づくりにも従来から力を入れてきました。年次に関係なく、誰もが働きやすく、個々の力を最大限に発揮できる環境づくりに今後も継続して取り組んでいきます。

会社データ

プロフィール	当社は、南海電鉄グループの中核企業として、「人とともに、街とともに、お客さまとともに」をスローガンに掲げ、自然環境との調和を図り、建設事業を通じて豊かな人間社会に貢献することを信条としております。事業内容としては、『なんばパークス』『スイスホテル南海大阪』『なんばスカイオ』といったランドマーク的な大型商業施設やテナントビル、大型マンション、官公庁施設、医療福祉施設、教育文化施設、鉄道施設などの建築工事が、売上の約6割から7割近くを占めております。近年では新築だけでなく、既存ビル、マンション等の耐震補強工事、大規模リフォーム工事にも注力すべく、日々営業活動を重ねております。また、鉄道部門においては、南海電鉄、阪堺電気軌道、地下鉄等の軌道関係工事、電気信号通信工事、各種設備工事などを、土木部門においては、南海電鉄、地下鉄等の鉄道工事、高速道路、一般道路、上下水道、宅地整備などを総合的に手掛けています。鉄道営業線の連続立体化工事（高架化工事）は当社の得意とする工事の1つでいくつもの実績をあげております。その実績を活かし、北陸新幹線の土木工事にも関わっていました。今後は土木・鉄道部門についても、南海グループ外からのさらなる受注を目指しております。近年では、売上高に占める首都圏での割合が上がってきており、今後建築工事、土木工事とも、なお一層首都圏での営業を強化する予定です。
事業内容	■ 総合建設業建築、土木、電気、および電気通信工事、その他建設工事全般、設計業 ● 建築（マンション、ビル、商業施設、学校、医療福祉施設、文化施設、工場、鉄道施設等） ● リフォーム（マンション、テナントビル、鉄道施設等） ● 土木（鉄道施設、宅地造成、道路、上下水道、治山治水等） ● 軌道（線路切替、レール及びマクラギ更換、軌道補修他保線関係工事） ● 電気および電気通信工事（高圧線・信号通信等鉄道電気施設） ● その他建設工事全般 ● 建築設計業当社は、なんばパークスのような大規模工事から、一般建築・土木工事、鉄道工事まで、あらゆる建設工事を請け負っています。

プロフィール

当社は、南海電鉄グループの中核企業として、「人とともに、街とともに、お客さまとともに」をスローガンに掲げ、自然環境との調和を図り、建設事業を通じて豊かな人間社会に貢献することを信条としております。
事業内容としては、『なんばパークス』『スイスホテル南海大阪』『なんばスカイオ』といったランドマーク的な大型商業施設やテナントビル、大型マンション、官公庁施設、医療福祉施設、教育文化施設、鉄道施設などの建築工事が、売上の約6割から7割近くを占めております。近年では新築だけでなく、既存ビル、マンション等の耐震補強工事、大規模リフォーム工事にも注力すべく、日々営業活動を重ねております。
また、鉄道部門においては、南海電鉄、阪堺電気軌道、地下鉄等の軌道関係工事、電気信号通信工事、各種設備工事などを、土木部門においては、南海電鉄、地下鉄等の鉄道工事、高速道路、一般道路、上下水道、宅地整備などを総合的に手掛けています。鉄道営業線の連続立体化工事（高架化工事）は当社の得意とする工事の1つでいくつもの実績をあげております。その実績を活かし、北陸新幹線の土木工事にも関わっていました。今後は土木・鉄道部門についても、南海グループ外からのさらなる受注を目指しております。
近年では、売上高に占める首都圏での割合が上がってきており、今後建築工事、土木工事とも、なお一層首都圏での営業を強化する予定です。

事業内容

■ 総合建設業
建築、土木、電気、および電気通信工事、その他建設工事全般、設計業

● 建築（マンション、ビル、商業施設、学校、医療福祉施設、文化施設、工場、鉄道施設等）
● リフォーム（マンション、テナントビル、鉄道施設等）
● 土木（鉄道施設、宅地造成、道路、上下水道、治山治水等）
● 軌道（線路切替、レール及びマクラギ更換、軌道補修他保線関係工事）
● 電気および電気通信工事（高圧線・信号通信等鉄道電気施設）
● その他建設工事全般
● 建築設計業

当社は、なんばパークスのような大規模工事から、一般建築・土木工事、鉄道工事まで、あらゆる建設工事を請け負っています。

本社郵便番号	556-0011
本社所在地	大阪市浪速区難波中三丁目5番19号
本社電話番号	06-6644-7831
創業	1923年3月
設立	1944年6月30日
資本金	20億円
従業員	454名（2024年10月1日現在）
売上高	427億7,300万円（2024年3月期）
事業所	【本　　社】大阪市浪速区難波中三丁目5番19号（南海浪速ビル）　【東京支店】東京都中央区銀座五丁目15番1号（南海東京ビル）
業績	2024年3月期　売上高427億7,300万円　　　　　　　経常利益15億8,100万円 2023年3月期　売上高409億9,600万円　　　　　　　経常利益17億4,500万円 2022年3月期　売上高364億600万円　　　　　　　経常利益18億5,800万円 2021年3月期　売上高438億100万円　　　　　　　経常利益16億4,500万円 2020年3月期　売上高386億1,300万円　　　　　　　経常利益20億6,100万円 2019年3月期　売上高421億1,800万円　　　　　　　経常利益25億8,600万円 2018年3月期　売上高385億2,100万円　　　　　　　経常利益21億5,200万円 2017年3月期　売上高423億5,900万円　　　　　　　経常利益27億5,400万円 2016年3月期　売上高419億9,200万円　　　　　　　経常利益18億100万円 2015年3月期　売上高365億6,800万円　　　　　　　経常利益　7億9,000万円 2014年3月期　売上高406億5,300万円　　　　　　　経常利益　4億7,400万円
売上構成	建築工事　　70.7％土木工事　　23.4％電気工事　　5.2％不動産事業　 0.7％（2023年3月期売上高実績）
株主構成	南海電気鉄道(株) 57.71％、住之江興業(株)　4.06％、(株)大林組　3.83%、 (株)奥村組　2.78%、前田建設工業(株)　2.78%、ほか (2023年3月31日現在)
主な取引先	南海電気鉄道グループ、各官公庁、地方自治体、各高速道路会社、マンション事業者　ほか
関連会社	南海電気鉄道(株)、南海建設興業(株)、日本ケーモー工事(株)
取引銀行	(株)三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行(株)、(株)三井住友銀行、(株)池田泉州銀行、(株)紀陽銀行　他
沿革	1923年 3月西田勝三郎が土木建築請負業を創業 1944年 6月大阪府岸和田市において土木建築岸和田工業(株)を設立 1946年10月 (株)西田工務店を吸収合併 1947年 5月商号を(株)西田工務店に変更 1949年11月建設業法により大阪府知事登録（い）第0415号の登録を受けた 1952年 6月建設業法により、建設大臣登録（ロ）第2751号の登録を受けた 1963年 5月大阪証券取引所市場第二部に上場 1969年 7月宅地建物取引業法により、大阪府知事免許第6901号の免許を受けた 1972年 8月建設業法の改正により、特定建設業者として建設大臣許可（特－47）第71号の許可を受けた宅地建物取引業法により、宅地建物取引業者として建設大臣免許（1）第1290号の免許を受けた 1975年 5月南海建設(株)と合併、同時に商号を南海建設(株)に変更、本社を岸和田市から大阪市浪速区馬渕町23番地へ移転 1988年 9月本社を大阪市浪速区難波中三丁目5番19号へ移転 1995年10月 (株)辰村組と合併、同時に商号を南海辰村建設(株)に変更 2001年12月資本金を45億8,900万円に増資 2003年 3月資本金を65億8,900万円に増資 2003年 8月資本金を78億6,400万円に増資 2009年 8月資本金を20億円に減資 2013年 7月東京証券取引所・大阪証券取引所の現物市場の統合により、東京証券取引所市場第2部上場に移行 2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、スタンダード市場に上場

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	10名	0名	10名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

10.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員集合研修、総務人事研修、財務会計研修、フォローアップ研修、リーダーシップ研修、チーム・ビルディング研修、ロジカル・コミュニケーション研修、コーチング研修、シンキング・マネジメント研修、キャリア・デザイン研修、新任課長代理研修、新任課長研修、新任部長研修、コンプライアンス研修、独占禁止法研修、建設業法研修、暴力団排除研修、インサイダー取引研修、など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度…会社が奨励する資格を取得した場合、祝金・受験料・登録料を支給します。月次給与に於いて資格に応じて規定に定められた免許手当を支給します。また、講座を受講し、資格試験に合格した場合は受講料を会社が補助（上限あり）します。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪産業大学、関西大学、近畿大学、国士舘大学、摂南大学、崇城大学、武庫川女子大学、和歌山大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、国士舘大学、駒沢女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、成蹊大学、摂南大学、太成学院大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北文化学園大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、西日本工業大学、日本大学、日本体育大学、日本文理大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、放送大学、前橋工科大学、武庫川女子大学、明治大学、ものつくり大学、桃山学院大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞和歌山工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、大阪建設専門学校、大阪情報専門学校、＜専＞京都建築大学校、近畿職業能力開発大学校（専門課程）、堺女子短期大学、修成建設専門学校、日本工科大学校、中央工学校、中央工学校ＯＳＡＫＡ日本工学院八王子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー院了　　　　　　－　　　　－　　　　　－　大卒　　　　　　７名　　　５名　　　　７名　短大・専門卒　　－　　　　－　　　　　５名高専卒　　　　　－　　　　－　　　　　－高卒　　　　　　２名　　　４名　　　　６名
採用実績（学部・学科）	工学部、理工学部、生産工学部、農学部、建築学部、理学部、海洋学部、芸術学部、政経学部、経済学部、商経学部、経営学部、商学部、法学部、外国語学部、文学部、文理学部、社会学部、　その他学部学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	17名	1名	18名
2022年	6名	3名	9名
2021年	6名	3名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	18名	0名	100%
2023年	9名	0名	100%
2022年	9名	2名	77.8%

取材情報

総合建設業の“なんたつ”で働く先輩社員にインタビュー！: 現場での経験を力に、先輩たちの成長ストーリー！

QRコード

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