最終更新日：2025/4/2

(株)メトロアドエージェンシー

正社員

業種

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 137億円（2022年度）

従業員: 356名（2023年4月1日現在）

募集人数: 6～10名

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“TOKYO”を最も熟知するコミュニケーションプロデュースカンパニー

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採用担当からのお知らせ　2025.03.31 15:00 （2025/03/31更新）

当社にご興味をお持ちいただきましてありがとうございます。

予定しておりました選考へのご案内は終了いたしました。
今後の状況によって受付を再開することがあればマイナビを通してお知らせします。
その際はよろしくお願いいたします。

東京メトロの広告事業戦略子会社として発足した当社は今年16期目を迎える若い会社。安定した基盤と圧倒的なポテンシャルで広告業界において独自のポジションを目指します。東京を網羅し1日652万人(2023年度)の利用者数を誇る東京メトロの交通メディア。近年はデジタル化を推進し、デジタルサイネージ事業者としては日本最大級の規模を誇ります。

: 東京メトロの広告事業戦略子会社として発足した当社は今年16期目を迎える若い会社。安定した基盤と圧倒的なポテンシャルで広告業界において独自のポジションを目指します。

: 東京を網羅し1日652万人(2023年度)の利用者数を誇る東京メトロの交通メディア。近年はデジタル化を推進し、デジタルサイネージ事業者としては日本最大級の規模を誇ります。

BEYOND TOKYO FUTURE

挑戦的な広告。先鋭的なキャンペーン。若い力と才能が、新しい時代をつくっていく。「東京」には夢を現実にする力がある。メトロアドエージェンシーの目指すものは、単なる進歩や変革を超えて、現在の世界線における東京の未来像を大胆に変える挑戦です。私たちの最大の強みは「東京」という巨大なフィールドにあります。東京メトロアセットの活用はもちろん、そこから生み出された多くのデータと積み重ねたノウハウを元に独自のビジネスを展開していく、唯一無二の広告会社です。「東京」を最も熟知する企業として、多くのクライアントやパートナーと共に「東京」の魅力を創造すること、新しい感性と自由な発想で新たな価値と活力を生み出すことが私たちの使命です。ダイナミックに変化し続ける「東京」。激変する広告業界。私たちを取り巻く環境は決して一定ではありません。そういった変化に対し、適応するのではなく変化そのものを楽しみ、自ら創っていける人をメトロアドエージェンシーは求めています。 BEYOND TOKYO FUTURE 東京の未来を超えていこう。

挑戦的な広告。先鋭的なキャンペーン。
若い力と才能が、新しい時代をつくっていく。
「東京」には夢を現実にする力がある。

メトロアドエージェンシーの目指すものは、単なる進歩や変革を超えて、現在の世界線における東京の未来像を大胆に変える挑戦です。

私たちの最大の強みは「東京」という巨大なフィールドにあります。東京メトロアセットの活用はもちろん、そこから生み出された多くのデータと積み重ねたノウハウを元に独自のビジネスを展開していく、唯一無二の広告会社です。

「東京」を最も熟知する企業として、多くのクライアントやパートナーと共に「東京」の魅力を創造すること、新しい感性と自由な発想で新たな価値と活力を生み出すことが私たちの使命です。

ダイナミックに変化し続ける「東京」。激変する広告業界。私たちを取り巻く環境は決して一定ではありません。

そういった変化に対し、適応するのではなく変化そのものを楽しみ、自ら創っていける人をメトロアドエージェンシーは求めています。

BEYOND TOKYO FUTURE
東京の未来を超えていこう。

会社データ

プロフィール	2007年に東京メトロの広告媒体管理業務と(株)メトロコマースの広告代理業務を一元化し、広告事業を一貫して行うことを目的として設立された、東京メトロ100%出資の広告会社です。安定した基盤と圧倒的なポテンシャルで広告業界において独自のポジションを目指します。
事業内容	メトロアドエージェンシーは、東京メトロ100%出資の「総合広告会社」であり、東京メトログループのマーケティング・コミュニケーションを支援する「ハウスエージェンシー」であり、東京メトロの交通メディアを扱う「媒体社」です。【1】総合広告会社東京メトロ100%出資という強力な武器を持つ「総合広告会社」。戦略立案から、メディアプランニング、デジタル、クリエイティブ、PR、イベントまで、クライアントの課題解決のためのあらゆる領域のコミュニケーションをプロデュース。さらには行動データなど独自のノウハウやロケーションビジネスなど、東京メトロアセットを活用した多彩なソリューションを提供しています。【2】ハウスエージェンシー東京メトログループの「ハウスエージェンシー」。日々変化する国際都市、東京。その中心部をフィールドとする東京メトログループ各社の課題も、刻々と変化しています。私たちは東京メトログループのハウスエージェンシーとして、その課題をマーケティング・コミュニケーションという観点から解決しています。東京メトロの中長期戦略、安全・安心に対する考え方と厳格な表現基準などを理解し、東京の変化の速さにすばやく対応できることが、私たちハウスエージェンシーとしての強みです。【3】媒体社クライアントに東京メトロというソリューションを提供する「媒体社」。 1日の利用者が652万人（2023年度）におよぶ東京メトロは、日本を代表する都心部のビジネスエリアやショッピングエリア、ターミナルをつなぎ、銀座や表参道などブランド価値の高い駅を数多く有しています。情報拡散力の高いマスメディア要素の強いものから、効率の良いターゲティング可能なものまで、幅広いメディアを提供しています。

プロフィール

2007年に東京メトロの広告媒体管理業務と(株)メトロコマースの広告代理業務を一元化し、広告事業を一貫して行うことを目的として設立された、東京メトロ100%出資の広告会社です。安定した基盤と圧倒的なポテンシャルで広告業界において独自のポジションを目指します。

事業内容

メトロアドエージェンシーは、東京メトロ100%出資の「総合広告会社」であり、東京メトログループのマーケティング・コミュニケーションを支援する「ハウスエージェンシー」であり、東京メトロの交通メディアを扱う「媒体社」です。

【1】総合広告会社
東京メトロ100%出資という強力な武器を持つ「総合広告会社」。
戦略立案から、メディアプランニング、デジタル、クリエイティブ、PR、イベントまで、クライアントの課題解決のためのあらゆる領域のコミュニケーションをプロデュース。さらには行動データなど独自のノウハウやロケーションビジネスなど、東京メトロアセットを活用した多彩なソリューションを提供しています。

【2】ハウスエージェンシー
東京メトログループの「ハウスエージェンシー」。
日々変化する国際都市、東京。その中心部をフィールドとする東京メトログループ各社の課題も、刻々と変化しています。私たちは東京メトログループのハウスエージェンシーとして、その課題をマーケティング・コミュニケーションという観点から解決しています。東京メトロの中長期戦略、安全・安心に対する考え方と厳格な表現基準などを理解し、東京の変化の速さにすばやく対応できることが、私たちハウスエージェンシーとしての強みです。

【3】媒体社
クライアントに東京メトロというソリューションを提供する「媒体社」。
1日の利用者が652万人（2023年度）におよぶ東京メトロは、日本を代表する都心部のビジネスエリアやショッピングエリア、ターミナルをつなぎ、銀座や表参道などブランド価値の高い駅を数多く有しています。情報拡散力の高いマスメディア要素の強いものから、効率の良いターゲティング可能なものまで、幅広いメディアを提供しています。

本社郵便番号	105-0021
本社所在地	東京都港区東新橋2-14-1 NBFコモディオ汐留9F
本社電話番号	03-5422-1750
設立	2007年2月5日　（営業開始：同年4月1日）
株主	東京地下鉄(株)（100%）
資本金	5,000万円
従業員	356名（2023年4月1日現在）
売上高	137億円（2022年度）
データで見るメトロアド	【男女比】男66：女34%（2022年10月1日現在本社社員）【平均年齢】 41歳（2022年10月1日現在本社社員）【有給休暇取得率】 61.3%（2021年度本社社員）【新卒入社3年以内離職率】 6.6%（2008～2022年度新卒入社社員）
本社所在地	〒105-0021 東京都港区東新橋2-14-1 NBFコモディオ汐留9F 代表：03-5422-1750
株主構成	東京地下鉄(株)（100％）
コーポレートサイト	https://www.metro-ad.co.jp/
沿革	2007年2月5日 (株)メトロアドエージェンシー発足東京メトロの広告媒体管理運営業務と(株)メトロコマースの広告代理店業務を一元化し、広告事業を一貫して行うことを目的として設立 2007年10月25日財団法人日本産業デザイン振興会　2007年度グッドデザイン賞受賞：メトロフリーラック 2008年6月14日デジタルサイネージ「Tokyo Metro Vision （TMV）」を販売開始 2009年3月13日情報セキュリティマネジメントシステム「ISO/IEC 27001：2005」認証取得 2009年10月1日デジタルサイネージ「M Station Vision（MSV）」を販売開始 2013年4月15日駅コンコースデジタルサイネージ「Metro Concourse Vision（MCV）」を販売開始 2015年2月26日第54回JAA広告賞の屋外・交通広告部門「JAA特別賞」受賞　広告主：アサヒビール 2017年6月7日デジタルサイネージアワード2017受賞（クリエイティブ部門）広告主：資生堂 2017年7月3日第70回広告電通賞　最優秀賞受賞（OOHメディア広告サイネージ部門）広告主：資生堂 2017年9月29日パイクスアジア広告祭（Spikes Asia 2017）ブロンズ賞受賞（デジタル部門）広告主：資生堂 2017年11月5日 DSA日本空間デザイン賞2017　銀賞　広告主：資生堂 2018年2月26日キャラクターIP「ジャムム」を展開開始 2018年3月5日第56回JAA広告賞「消費者が選んだ広告コンクール」入賞（屋外・交通部門）広告主：資生堂 2018年12月3日 DDOOHに対応したデジタルサイネージ「Metro Wall Vision（MWV)」を販売開始 2019年3月4日第57回JAA広告賞「消費者が選んだ広告コンクール」入賞（屋外・交通部門）広告主：アサヒビール／東京地下鉄 2020年1月16日第58回JAA広告賞「消費者が選んだ広告コンクール」入賞（屋外・交通部門）広告主：ネスレ日本第58回JAA広告賞「消費者が選んだ広告コンクール」入賞（屋外・交通部門）広告主：メトロ文化財団／東京地下鉄 2020年3月2日「URBAN LIFE METRO」アプリ公開（iPhone版・Android版） 2020年11月16日デジタルサイネージ「銀座ノーブルビジョン」を販売開始 2021年10月14日交通広告の検索・購入ができるサイト「アドターミナル」を開設 2021年12月17日行動データを可視化・分析し、広告プランニングへ活用できる「行動DNAアナライザー」の提供を開始 2021年12月8日 SmartNews Awards 2021　ベストパートナー賞受賞：「アーバンライフメトロ (URBAN LIFE METRO)　WEB版」 2022年9月9日第13回中日新聞社広告大賞『読者が選ぶ東京新聞広告賞』一般の部部門賞（公共・サービス）受賞　広告主：東京都医師会 2023年2月6日デジタルサイネージ「渋谷55ストリートビジョン」を販売開始 2023年6月14日デジタルサイネージアワード2023 優秀賞受賞：「渋谷55ストリートビジョン」 2023年10月3日健康優良企業「銀の認定」取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ○新入社員研修 1年間を通じて、同期と切磋琢磨しながらビジネスマナーや広告基礎知識を学んでいきます。・内定後（通信教育、内定者研修合宿　等）・入社後（ビジネスマナー研修、JAAA新人教育セミナー　等）・配属後（ビジネススキルフォローアップ研修、JAAAフォローアップ研修　等） ○キャリア支援制度広告業界の知識や提案力向上、マネジメントなど様々な研修を用意し、人材育成に取り組んでいます。また、希望者に対しては、広告実務講座の受講からMBA資格取得まで、一人ひとりに合ったキャリア支援を行っています。・広告実務講座（コピーライター養成講座、マーケティング実践講座、広告未来塾　等）・広告関連資格（マーケティングビジネス実務検定、プロモーショナルマーケター、屋外広告士　等）・ビジネス関連資格（ビジネス実務法務検定、日商簿記検定、社会保険労務士、ITパスポート　等）・企業経営関連資格（MBA、中小企業診断士　等） ○海外研修毎年、希望者数名を日本広告業協会（JAAA）が実施する海外研修ツアーに派遣しています。同業他社やメーカー企業の方と共に、海外の広告祭や現地の広告会社に訪問し、様々なケースを学ぶことで、自身の知見を広めます。・スパイクスアジア研修ツアー（シンガポール）・海外広告研修団への派遣（アメリカ）・カンヌライオンズ国際クリエイティビティフェスティバル（フランス）
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞関西大学、関西学院大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京都市大学、同志社大学、法政大学、明治大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　大卒：6名 2023年　大卒：3名　院卒：1名 2022年　大卒：3名 2021年　大卒：7名