最終更新日:2024/12/13

エスペック(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 機械
  • その他電子・電気関連
  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
68億9,500万円
売上高
単体:359億9,900万円、連結:621億2,600万円(2023年3月)
従業員
単体:790名、連結:1,775名(2023年3月31日現在) ※出向者・駐在員除く正社員のみ

世界のモノづくりを支える「環境試験器」のパイオニア&トップメーカーです。

会社紹介記事

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プログレッシブ(ひと味違うことを、ひと足早く)の精神を原動力に、半世紀を超えて業界をリードしてきた環境試験器のメーカー。世界でも高いシェアを誇っています。
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製品開発のあらゆる現場で当社の環境試験器が使われており、社会に貢献していることを実感できます。各業界の最先端技術に触れることができるのも当社で働く魅力です。

世界のモノづくりを支える環境試験器の分野で、圧倒的シェアを誇る業界のパイオニア

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食品から自動車まで多岐にわたる業界を支えるエスペック。様々な業界と関わることで多くの知識が身につき、自分自身の成長も実感できます。

電子機器や自動車など、身の回りにあるモノの開発過程では、さまざまな試験が行われています。たとえば、温度や湿度、振動に関する試験。過酷な環境下でもモノ(製品)は安全性や安定性、耐久性などを保てるかどうか、人工的にシミュレートした任意の環境の中で実際に確かめてみるのです。それを「環境試験」といい、私たち『エスペック』は、その際に使用する機器を開発・製造・販売している、環境試験器のメーカーです。

一般的にはあまり馴染みのない企業かもしれませんが、環境試験器の分野では国内で約60%(※)、海外でも30%(※)という圧倒的シェアを持ち、世の中のモノづくりに欠かせない企業として、産業や社会の発展に貢献しています。

そんな当社が今後のターゲットとして注力しているのが、自動車分野。自動運転技術や電気自動車の発展など、この分野における進化のスピードはめざましく、今後も自動車の技術開発にかかる試験装置の需要は伸びていくと予想されます。さらに、医薬や化粧品、医療機器といったライフサイエンスに関連する分野においても本格的な進出を予定し、現在、マーケティングを進めています。

近年は海外売上高比率も上昇しており、今後、東南アジアをはじめとする海外市場への取り組みを強化していく計画もあることから、3年目以上の技術者を対象にした「グローバルトレーニープログラム」も用意しています。これは、当社のアメリカの子会社に技術者を1年間派遣し、日本とは異なる仕事の進め方や設計方法などの習得を目指す教育プログラムのことで、派遣された技術者たちは、現地で業務を遂行しながら海外のお客様に対する理解を深め、対応の幅を広げます。また、環境試験器の修理や点検を行うフィールドエンジニアや、受託試験を行う試験所のメンバーに対しても、海外の子会社に派遣して現地で学ぶ機会を設けています。

このように、どの部署においても「海外」は欠かすことのできない重要なキーワード。当社は、社員が挑戦することを応援し、失敗も次の成長の糧と捉え、挑戦したことを評価するチャレンジングな社風が特長です。
(※)「環境試験装置2020年度」日本試験機工業会調べ

会社データ

事業内容
1:装置事業
電子機器・部品や自動車などは、温度や湿度、振動などの環境因子によって、性能が劣化したり、寿命が短くなったりします。当社は、これら環境因子が製品に及ぼす影響を分析・評価する環境試験器を提供しています。また、環境試験器で培った技術を応用し、計測システムや半導体関連装置などの分野にも事業を展開しています。

2:サービス事業
装置の提供にとどまらず、万全なアフターサービスや受託試験などお客様の多様なニーズにお応えするメニューを用意しています。長年培った技術とノウハウで、トータルソリューションを提供しています。
郵便番号 530-8550
所在地 大阪市北区天神橋3-5-6
電話番号 06-6358-8820
創業 1947(昭和22)年7月25日
設立 1954(昭和29)年1月13日
資本金 68億9,500万円
従業員 単体:790名、連結:1,775名(2023年3月31日現在)
※出向者・駐在員除く正社員のみ
売上高 単体:359億9,900万円、連結:621億2,600万円(2023年3月)
事業所 【事業所】
 本社(大阪)/神戸R&Dセンター/宇都宮テクノコンプレックス
【工場】
 福知山(京都) ※ 神戸R&Dセンター内にも一部生産機能あり
【営業所】
 首都圏オフィス(東京)/神奈川オフィス/大阪オフィス
 仙台/高崎/宇都宮/名古屋/福岡
 ※ 各サービスブランチ内にも営業機能あり
【サービスブランチ】
 つくば、西東京(国立)、厚木、静岡、金沢、広島 
 ※その他拠点は営業所に併設
【受託試験所】
 宇都宮試験所/豊田試験所 /刈谷試験所/神戸試験所
 エナジーデバイス環境試験所
売上高推移(連結) 2023年3月 621億2,600万円
2022年3月 528億9,200万円
2021年3月 418億5,200万円
2020年3月 366億6,800万円
2019年3月 424億4,300万円
関連会社  エスペックテストシステム(株)
 エスペックミック(株)
 エスペックアシスト(株)
 エスペッククリヤラボ(株)
 エスペックサーマルテックシステム(株)
 エスペックテクノロジークリエーション(株)
 
 ESPEC NORTH AMERICA,INC.
 ESPEC KOREA CORP.
 ESPEC(CHINA) LIMITED
 ESPEC ENGINEERING(THAILAND)CO.,LTD.
 ESPEC ENGINEERING VIETNAM
 ESPEC EUROPE GmbH
 上海愛斯佩克環境設備有限公司
 愛斯佩克環境儀器(上海)有限公司
 愛斯佩克測試科技(上海)有限公司
 愛斯佩克試験儀器(広東)有限公司
平均年齢 41.1才(2023年3月31日現在)
平均勤続年数 17.0年(2023年3月現在)
平均給与 682万6000円
沿革
  • 1947年
    • 初代社長:田葉井五郎、専務:田葉井敏雄、2代目社長:小山栄一らによって、科学機器の製造を目的として、現在の本社所在地にて創業。
  • 1954年
    • (株)田葉井製作所に改組。
  • 1960年
    • 日本国内で初めて、環境試験器の開発に着手。
  • 1983年
    • タバイエスペック(株)に商号変更。
      大阪証券取引所市場第二部に上場。
      米国に【ESPEC NORTH AMERICA,INC】を設立。
  • 1985年
    • 東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 1986年
    • 東京証券取引所市場・大阪証券取引所市場第一部へ指定替え。
      中国上海に【上海愛斯佩克環境儀器有限公司】を操業。
  • 1987年
    • 環境試験技術センター(現在の試験所)が、日本で初のIECQ独立試験所として認定。
  • 2002年
    • エスペック(株)に社名変更。
  • 2010年
    • はやぶさプロジェクトサポートチームの一員として、宇宙開発担当大臣・文部科学大臣より感謝状を拝受。
  • 2013年
    • 主力製品のプラチナスJシリーズが、第33回優秀省エネルギー機器「日本機械工業連合会会長賞」受賞。
  • 2014年
    • 中国広州に【愛斯佩克試験儀器(広東)有限公司】を操業。
      第一回 経済産業省「グローバルニッチトップ企業100選」に選出。
  • 2015年
    • タイに【ESPEC ENGINEERING (THAILAND) CO., LTD.】を設立し「ASEANテクニカルサポートセンター」を開設。
      ASEAN諸国に進出されている日系企業の技術サポートを強化。
      米国の【QUALMARK CORPORATION】を子会社化。
  • 2016年
    • 子育てサポート企業認定マーク「くるみん」取得。
      「大阪市女性活躍リーディングカンパニー」に認定。
      女性活躍推進企業として「えるぼし」認定。
  • 2018年
    • ベトナムに【ESPEC ENGINEERING VIETNAM CO., LTD.】を設立。
  • 2019年
    • 大阪府「男女いきいきプラス」取得。
      情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格ISO27001を取得。
  • 2020年
    • 神戸R&Dセンター技術開発棟を竣工。
      経済産業省2020年版「グローバルニッチトップ(GNT)企業100選」に選定。
  • 2021
    • エスペックサーマルテックシステム株式会社を連結子会社化。
  • 2022
    • 東京証券取引所の新市場区分「プライム市場」へ移行。
      創業75周年記念イベントを開催。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 19 7 26
    取得者 9 7 16
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    47.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
〇新入社員研修(約5~6カ月)
 ・導入研修、工場研修、試験所研修、顧客訪問研修、職種別研修など
〇キャリア開発研修
 ・グローバルトレーニープログラム(海外研修:選抜型)
 ・管理職研修
 ・キャリア研修
自己啓発支援制度 制度あり
・社内外の講師による自己啓発教育講座
・援助金支給(通信教育受講料、推奨資格取得受験料、外国語学習受講料、TOEIC受験料)
・オンデマンド型教育
メンター制度 制度あり
・入社年の10月から1年間
・同一部門他部署の年の近い先輩がサポート
キャリアコンサルティング制度 制度あり
コミットメントセッション(半月に1回上司と面談)
社内検定制度 制度あり
社内技能検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、神奈川工科大学、関西大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、芝浦工業大学、島根大学、筑波大学、東海大学、東京農工大学、東京理科大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福井工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、横浜国立大学、横浜市立大学、龍谷大学、和歌山大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、京都産業大学、京都市立芸術大学、京都女子大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、阪南大学、梅花女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山梨学院大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
一関工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、有明工業高等専門学校

採用実績(人数)   2020年  2021年  2022年
---------------------------------------
   19名   15名   15名程度
※大卒・大学院了(男女計)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 11 6 17
    2023年 8 5 13
    2022年 12 3 15
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 17 1 94.1%
    2023年 13 1 92.3%
    2022年 15 3 80.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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