最終更新日：2025/4/2

明海グループ(株)

正社員
上場企業

業種

海運
ホテル・旅館
不動産

基本情報

本社: 兵庫県

資本金: 18億円

売上高: 単体：29億888万円（2024年3月末）/ 連結：650億1,808万円（2024年3月末）

従業員: 単体：108名 / 連結：540名 (2024年3月末)

募集人数: 若干名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

創業110年以上！高度な専門性を備えた「World Class Owner」へ

明海グループにご興味を持っていただき、ありがとうございます！（2025/03/21更新）

伝言板画像

2026年度新卒採用（春）のエントリーは終了しました。
沢山のご応募をいただき、ありがとうございます。

今後選考を再開する場合には、マイナビより再度ご案内致します。

企業のここがポイント

安定性・将来性

明海グループは、創業113年目を迎えた歴史ある老舗企業です
キャリア

入社2年目から海外勤務の実績あり！若手から世界を舞台にしたスケールの大きい仕事に挑戦できます
職場環境

上下関係なく〇〇さんと呼び合う風通しの良い職場環境

会社紹介記事

当社は多様な外航船舶の保有・運航管理を通じて人々の生活を支えています。創業110年以上の歴史を強みに、2019年には高度な技術が求められるLNG船を船隊に加えました。海運事業に加えてホテル関連事業や不動産、保育、介護など多岐にわてる安定した事業展開を図っています。

: 当社は多様な外航船舶の保有・運航管理を通じて人々の生活を支えています。創業110年以上の歴史を強みに、2019年には高度な技術が求められるLNG船を船隊に加えました。

: 海運事業に加えてホテル関連事業や不動産、保育、介護など多岐にわてる安定した事業展開を図っています。

外航船舶オーナーとして、ビジネスの舞台は海を越えて世界に広がります。

◆外航船舶オーナーとして明海グループは、LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶を所有し、国内外の有力海運会社、石油会社、電力会社等と中・長期の傭船契約を締結の上、運航しています。外航船舶オーナーとして自社保有の外航船舶をクルー共々貸し付け、その運航管理を行う、というビジネスです。また、現在では当社の高い水準の船舶管理能力が評価され、自社保有船のみならず、国内外の船主より、船舶管理業務等も受託しています。 ◆海運業のゼネラリストとして、グローバルな活躍を！船舶の運航管理、傭船者や造船所ならびに金融機関との折衝から、管理部門での業務など、幅広い仕事を経験して頂きます。将来的には海外での勤務経験も積んでいただき、海運業のゼネラリストとして活躍して頂きたく思います。一人に任される責任は大きいですが「自分がやるんだ」という貪欲さをもって取組んで欲しいと願っています。その仕事のスケールの大きさにきっとやりがいを感じられるはずです。 ◆海運業とホテル経営。そのビジネスモデル、理念は同じメイン事業である海運業と並んで、ホテル関連事業および不動産業がグループ経営の柱として成長しています。海運会社とホテルや不動産というと、一見全く関連がないように見受けられますが、多額の初期投資を行い、長い年月をかけて回収するという面からは同じビジネスモデルなのです。そして、海運業はさまざまなリスク変動に大きくさらされる事業であり、ホテル業、不動産業は安定的な収益基盤の確保につながっています。今後も、グローバルな視野に立った海運事業の確立、そして多角的な事業展開で社会に貢献していきます。

◆外航船舶オーナーとして
明海グループは、LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶を所有し、国内外の有力海運会社、石油会社、電力会社等と中・長期の傭船契約を締結の上、運航しています。外航船舶オーナーとして自社保有の外航船舶をクルー共々貸し付け、その運航管理を行う、というビジネスです。また、現在では当社の高い水準の船舶管理能力が評価され、自社保有船のみならず、国内外の船主より、船舶管理業務等も受託しています。

◆海運業のゼネラリストとして、グローバルな活躍を！
船舶の運航管理、傭船者や造船所ならびに金融機関との折衝から、管理部門での業務など、幅広い仕事を経験して頂きます。将来的には海外での勤務経験も積んでいただき、海運業のゼネラリストとして活躍して頂きたく思います。一人に任される責任は大きいですが「自分がやるんだ」という貪欲さをもって取組んで欲しいと願っています。その仕事のスケールの大きさにきっとやりがいを感じられるはずです。

◆海運業とホテル経営。そのビジネスモデル、理念は同じ
メイン事業である海運業と並んで、ホテル関連事業および不動産業がグループ経営の柱として成長しています。海運会社とホテルや不動産というと、一見全く関連がないように見受けられますが、多額の初期投資を行い、長い年月をかけて回収するという面からは同じビジネスモデルなのです。そして、海運業はさまざまなリスク変動に大きくさらされる事業であり、ホテル業、不動産業は安定的な収益基盤の確保につながっています。今後も、グローバルな視野に立った海運事業の確立、そして多角的な事業展開で社会に貢献していきます。

会社データ

プロフィール	1911年（明治44年）の創業以来、当社は一貫して「堅実にして積極的」な事業展開をはかってまいりました。　特に、1973年の第一次石油危機以降、海運業界は世界的な不況を迎え、加えて船費コストの高騰などにより、日本の海運競争力は国際的に低下していきました。この重大な危機を打破するため、当社は技術の革新と労使一体の人的基盤をいち早く確立。常に業界の先鞭を切る積極的な経営努力に挑戦してきたのです。そして、当社の歴史は、お客様との堅い信頼の絆の歴史であることも忘れてはなりません。　　現在、当社は海外への展開を推進し、新時代にふさわしい「地球的視野に立った海運業の確立」に積極的に取り組んでいます。2023年には「明海グループ株式会社」に商号を変更し、グループ一丸となって、今まで以上に一体感を創出するとともに、さらなる成長を続けていきたいと考えております。　　当社明海グループの企業理念は、人命の安全、環境保護などに関する倫理的な事柄および、仕事に対するスタッフのひたむきな努力を現します。　以下６つの理念は、世界中のグループ各社のスタッフと共有しています。・安全に、正しく行動し、誠意をもって仕事を遂行します・利潤の前に環境への配慮を忘れません・歴史を尊重しつつ常に将来を見据えて行動します・早い意思決定、更に早い行動、高い効率を目指します・何事においても外見より実質を重視します・目先の利益に捕らわれることなく長期的視野で成果を求めます
事業内容	当社は、大型原油タンカーをはじめとした様々なタイプの船舶を保有・運航しています。事業の中心は外航海運業ですが、これと並んでホテル関連事業、不動産業などを多角的に展開しています。　海運事業は、市況の変動に大きく左右される側面を持ちますが、ホテル関連事業、不動産業がグループ全体の安定的な経営に大きく貢献しています。（1）外航海運業 LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶の保有・運航および船舶管理業等を行っています。創業当初より続く当社の主たる事業です。（2）ホテル関連事業目先の利益にとらわれることなく、長期的かつ安定的な視点で物事を捉える精神を根底に、北海道から沖縄まで全国5カ所のホテルの展開およびゴルフ場2カ所の運営をしています。（3）不動産業大正時代から貸ビル業を併営してまいりました。これは、単なる関連事業の一環ではなく、マーケットに左右されやすい海運業とは別に安定収益源を確保するという考えに基づいて行われました。都内および創業地である神戸にて複数のオフィスビル、マンションを運営し、2014年以降には海外拠点のあるオランダ、フィリピン、インドでも不動産を取得しています。【売上比率】外航海運業 86％、ホテル業 13％、ビル・不動産業 1％（2024年3月期）

プロフィール

　1911年（明治44年）の創業以来、当社は一貫して「堅実にして積極的」な事業展開をはかってまいりました。
　特に、1973年の第一次石油危機以降、海運業界は世界的な不況を迎え、加えて船費コストの高騰などにより、日本の海運競争力は国際的に低下していきました。この重大な危機を打破するため、当社は技術の革新と労使一体の人的基盤をいち早く確立。常に業界の先鞭を切る積極的な経営努力に挑戦してきたのです。そして、当社の歴史は、お客様との堅い信頼の絆の歴史であることも忘れてはなりません。
　
　現在、当社は海外への展開を推進し、新時代にふさわしい「地球的視野に立った海運業の確立」に積極的に取り組んでいます。2023年には「明海グループ株式会社」に商号を変更し、グループ一丸となって、今まで以上に一体感を創出するとともに、さらなる成長を続けていきたいと考えております。　

　当社明海グループの企業理念は、人命の安全、環境保護などに関する倫理的な事柄および、仕事に対するスタッフのひたむきな努力を現します。

　以下６つの理念は、世界中のグループ各社のスタッフと共有しています。

・安全に、正しく行動し、誠意をもって仕事を遂行します
・利潤の前に環境への配慮を忘れません
・歴史を尊重しつつ常に将来を見据えて行動します
・早い意思決定、更に早い行動、高い効率を目指します
・何事においても外見より実質を重視します
・目先の利益に捕らわれることなく長期的視野で成果を求めます

事業内容

　当社は、大型原油タンカーをはじめとした様々なタイプの船舶を保有・運航しています。事業の中心は外航海運業ですが、これと並んでホテル関連事業、不動産業などを多角的に展開しています。
　海運事業は、市況の変動に大きく左右される側面を持ちますが、ホテル関連事業、不動産業がグループ全体の安定的な経営に大きく貢献しています。

（1）外航海運業
LNGタンカー、大型原油タンカー、石油化学製品タンカー、LPGタンカー、ケミカルタンカー、自動車専用船、大型コンテナ船、木材チップ専用船、ばら積み船などの外航船舶の保有・運航および船舶管理業等を行っています。創業当初より続く当社の主たる事業です。

（2）ホテル関連事業
目先の利益にとらわれることなく、長期的かつ安定的な視点で物事を捉える精神を根底に、北海道から沖縄まで全国5カ所のホテルの展開およびゴルフ場2カ所の運営をしています。

（3）不動産業
大正時代から貸ビル業を併営してまいりました。これは、単なる関連事業の一環ではなく、マーケットに左右されやすい海運業とは別に安定収益源を確保するという考えに基づいて行われました。
都内および創業地である神戸にて複数のオフィスビル、マンションを運営し、2014年以降には海外拠点のあるオランダ、フィリピン、インドでも不動産を取得しています。

【売上比率】
外航海運業 86％、ホテル業 13％、ビル・不動産業 1％（2024年3月期）

郵便番号（東京本部）	153-0051
所在地（東京本部）	東京都目黒区上目黒1-18-11 新SURFEEL中目黒ビル
電話番号（東京本部）	03-3792-0811
郵便番号（本社）	650-0037
所在地（本社）	兵庫県神戸市中央区明石町32番地＊実質的な本社機能は東京本部にあります。
創業	1911年(明治44年)
資本金	18億円
従業員	単体：108名 / 連結：540名 (2024年3月末)
売上高	単体：29億888万円（2024年3月末）/ 連結：650億1,808万円（2024年3月末）
事業所	本部：東京都目黒区 / 本社：兵庫県神戸市海外：オランダ、シンガポール、フィリピン、インド
グループ会社 / 関連会社	国内：株式会社明治海運、エム・エム・エス株式会社、サフィールホテルズ株式会社など海外：Meiji Shipping B.V.、Meiji Shipping Pte. Ltd.、MMS Bulkship Management (Philippines), Inc.、MMS Maritime (India) Private Ltd.など
平均年齢	36.5歳（2024年3月末）
平均給与	715万円
上場取引所	東証スタンダード市場
沿革	明治44年（1911年）兵庫県神戸市において創業大正10年（1921年）兵庫県神戸市に明海ビルを建設、ビル業を併営昭和24年（1949年）東京・大阪・神戸の3市場に株式を上場昭和42年（1967年）計画造船史上最大船型の15万トン型タンカー「明扇丸」竣工平成4年（1992年）ラグナガーデンホテル開業平成8年（1996年）本邦初のダブルハルVLCC竣工平成19年（2007年）ニセコノーザンリゾートアンヌプリ取得平成21年（2009年）当社初の大型LPG船竣工平成22年（2010年）サフィールホテル稚内取得平成22年（2010年） Meiji Shipping B.V. オランダ事務所開設平成23年（2011年）創立100周年平成25年（2013年）シーサイドホテル舞子ビラ神戸取得平成26年（2014年）ザ・ウィンザーホテル洞爺リゾート＆スパ取得平成28年（2016年）当社初となるコンテナ船の取得平成30年（2018年）フィリピンにて船員トレーニングセンターの運営開始令和元年（2019年）当社初となるケミカルタンカーの取得平成31年（2019年）当社初の174,000立方メートルLNG船竣工令和4年（2022年）当社初のメタノールタンカー竣工令和5年（2023年）「明治海運株式会社」から「明海グループ株式会社」に商号変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修入社1年目の4月にはグループ全体の業務を深く知るための社内研修をおこなっています。海運事業（船舶保有業・船舶管理業）・ホテル関連事業の各業務担当者から詳しい説明があります。一方で、集合型のビジネスマナー研修やE-learningなどの外部研修サービスを利用することで社会人としての基礎を身に着けていただきます。海運実務スキル、海運セミナーなどの外部セミナーにも参加しています。 ■新入社員教育（OJT）入社1年目には、新入社員1名に対して同じ部署の先輩社員が１名OJTトレーナーとして専属でつきます。 ■その他研修社内セミナー、英語研修、造船所見学、自社船見学ほか
自己啓発支援制度	制度あり E-learning（簿記ほか）、新入社員マナー研修、テーブルマナー研修など
メンター制度	制度あり経験豊富な先輩社員がメンターとして新入社員をサポートし、業務の進め方やキャリアのアドバイスなどをおこなっています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京海洋大学、同志社大学、日本女子大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年度：3名（男性1、女性2） 2022年度：2名（男性0、女性2） 2023年度：4名（男性3、女性1） 2024年度：2名（男性1、女性1） 2025年度：3名（男性2、女性1）

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京海洋大学、同志社大学、日本女子大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2021年度：3名（男性1、女性2）
2022年度：2名（男性0、女性2）
2023年度：4名（男性3、女性1）
2024年度：2名（男性1、女性1）
2025年度：3名（男性2、女性1）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）