最終更新日:2024/7/11

学校法人 工学院大学

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
教職員数
専任教職員数424名(2024年5月現在/うち専任事務職員120名)

創立150年に向かって。

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会社紹介記事

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東京ドーム5個分の広大な敷地に、大規模な実験・研究施設が立ち並ぶ八王子キャンパス。学生のものづくり支援、研究拠点となる施設が整っています。
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新宿キャンパス1階のアトリウム。工学・建築・情報の3要素を含む空間で、イベント開催や学生がクリエイティブ表現に取り組む場として、大学と社会の接点になっています。

「ものづくりで未来を切り拓く人を育てる」という仕事

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入職後すぐにさまざまな業務で力を発揮していただきます!

■いつの世も、“時代をつくる”『工手』を育成することが私たちの使命です!
 工学院大学の前身「工手學校」は、急速な近代化を目指す明治社会の要請を受け、工業化に必要不可欠なエンジニア(=工手)育成のための学校として、当時の帝国大学総長・渡邊洪基を中心に誕生しました。
 時代の要請に応える工手を育成する、という学園創設の背景は、工学院大学の根幹です。
 工学院大学は今、『21世紀工手の育成』を掲げています。
 2020年、新型コロナウイルスの流行により、私たちは生活様式の変化を余儀なくされました。社会が必要とするもの、こと、産業も常に変動しています。
この激動の社会の中で、まさに時代をリードできるものづくりの人材の育成を目指しています。


■「職員一人ひとりの力が大学を支える」それが実感できる職場です!
 工学院大学の事務組織は全部で20の部署から編成され、業務は学園の運営、教育・研究のサポート、附属校事務など多岐にわたっています。職員は定期的にジョブローテーションを行っており、なるべく多くの部署を経験し、大学職員としてのキャリアを積んでいただきます。
 少子化という厳しい社会状況下においては、すべての事務職員が等しく業務に対して問題意識を持ち、改善にチャレンジしていくことが求められます。"人を育て活かす"環境のもと、職員一人ひとりの成長が工学院大学の発展につながります!

会社データ

事業内容
○事業内容
 教育・研究

○設置学校
 工学院大学
 工学院大学大学院
 工学院大学附属高等学校
 工学院大学附属中学校

★事業内容をより詳しく知りたい方は、工学院大学公式noteアカウントをご覧ください!★
↓↓↓
https://note.kogakuin.ac.jp/

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日本初の高層ビルとして建設された”都市型”キャンパスの新宿キャンパスは、新宿駅から徒歩5分の便利な立地で、雨に濡れずに通うことができます。

法人所在地郵便番号 163-8677
法人住所 東京都新宿区西新宿1-24-2
法人代表電話番号 03-3342-1211
設立 1887(明治20)年10月31日
資本金 学校法人のためなし
教職員数 専任教職員数424名(2024年5月現在/うち専任事務職員120名)
売上高 学校法人のためなし
所在地 【新宿校舎】(法人・大学)
新宿区西新宿1-24-2

【八王子校舎】(法人・大学)
八王子市中野町2665-1

【附属中学校・高等学校】
八王子市中野町2647-2
理事長 後藤 治
平均年齢 43.9歳

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.7時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 4 9
    取得者 1 4 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    20.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.8%
      (39名中5名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
工学院大学では、OJT、OFF-JT、自己啓発を軸に研修体系を整備しています。

■OJT
各部署の上司が部下を指導・育成することを研修の基本に据えています。
人材の育成には、日常業務における上司・部下の関わりが重要だと考えるからです。

■OFF-JT
OJTを超えて、職務や業務に必要な知識・技能・心構えを学内外で学習する機会と位置付けています。

【研修例(2023年度実績)】
○新入職員へ向けて
<入職前>
・業務理解研修(学内)
 各部署の職員が直接業務の概要を説明します。
・ビジネスマナー研修(学外)
 社会人としての心構えを学んでもらいます。
※上記研修以外にも内定者との交流は随時行っています。
<入職後>
・入職時研修
 学内の規則・人事制度・システム等、日常業務を行うにあたって必要な知識を習得してもらいます。
・学校法人基礎研修(学外)
 大学職員としての心構えを学んでもらいます。
・フォローアップ研修(学内)
 入職後半年を目安に、自身の業務・意識の振り返りをする場を設けています。

○若手・中堅層へ向けて
・課題解決型研修(学内)
 業務改善に関する意識を持ち、職員一人一人に現状に留まらない「改革」姿勢を促します。
・実践型マネジメント研修(学内)
 課題解決型研修で編成したグループをマネジメントし、解決策の具体化に向けてファシリテートすることで、マネージャーに対する意識付けの機会を提供します。また、職員同士の部署横断的なコミュニケーションを促進することも目的としています。

○各部署の業務で専門性を高めたい職員へ向けて
各部署ごとに、業務を行う上で必要な研修を学外で受講できるような環境を整えています。
(例)
・実務基礎講座「人事・労務担当者のための労基法」
・私学共済事務担当者研修会
・システム・IT理解研修
・ビジュアルプログラミングから始めるプログラミング超入門
・はじめて学ぶ学校法人における3月決算手続き実務
・学校法人における基本金徹底理解
・防災センター要員講習、自衛消防業務講習会

○事務職員としての基本知識を身に着けたい職員へ向けて
階層や部署に関係なく、事務職員としての知識や理解を深める研修を実施しています。
・普通救命講習
・ハラスメント研修
・情報セキュリティ研修
・広報発信のための業務理解研修 
自己啓発支援制度 制度あり
事務職員の業務・職務、自己研鑽に関連したスキルを獲得するための金銭的補助あり
・書籍・テキスト購入補助
・公的資格・免許の取得・更新のための試験料及び交通費補助
・外部機関への研修受講料及び交通費補助
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 2 4
    2023年 2 0 2
    2022年 2 2 4
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、成城大学、聖心女子大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、法政大学、明治大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢大学、鹿屋体育大学、関西大学、関東学院大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京都市大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、日本大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

米国エンポリア州立大学、米国ユタ州立デキシー大学、英国オックスフォードブルックス大学

前年度の採用実績(人数) ■直近の新卒採用実績
2020年度    男性2名 女性0名  合計2名
2021年度    男性2名 女性1名  合計3名
2022年度    男性2名 女性2名  合計4名
2023年度    男性2名 女性0名  合計2名
2024年度(予) 男性2名 女性2名  合計4名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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