最終更新日:2025/3/19

(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 各種ビジネスサービス・BPO
  • 広告
  • 損害保険
  • 新聞
  • 出版

基本情報

本社
東京都
資本金
4,000万円
売上高
174億円(2024年3月決算)
従業員
625名(男520名 女105名)2024年4月現在
募集人数
21~25名

読売新聞と地域のお客様をつなぐ架け橋に。強固なグループ基盤で新たなビジネスも開拓

  • My Career Boxで応募可

【会社説明会実施中!】世界一を支え続けること。それが私たちの使命です (2025/02/12更新)

伝言板画像

当社のページをご覧いただきありがとうございます。

読売情報開発。就職活動をはじめるまで聞いたことのない社名だと思います。
発行部数世界一※1。
ギネスブックにも認定された読売新聞の販売をサポートしているのが、
私たち<読売情報開発>です。

世界で2番目に高い山がほとんど知られていないように、
1位であることに意味があり、誇りがある。
これからも世界一を支え続けること。それが私たちの使命です。

マイナビでは語りつくせない私たちの仕事の魅力を、
会社説明会で詳しく説明させていただきます。
マイナビを読んで、一つでも気になるキーワードがありましたら、
ぜひ聞きに来てみてください。

※1「WAN‐IFRA“2019 World Top 10 Newspaper”」調べ

----------------------------------------------------
<< 会社説明会開催について >>

多くの方が参加しやすいオンラインにて会社説明会を実施いたします。

皆さまからのご予約を、社員一同心よりお待ちしております。

モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
1972年に読売新聞東京本社100%出資の子会社として設立された当社。安定したグループ基盤のもと、目標に向け挑戦し続けられる環境があります。
PHOTO
読売新聞社の販売戦略を落とし込み、読売新聞の部数拡大を担うのがミッション。地域の販売店やお客様との長期的な関係構築を目指し、日々営業活動を行っています。

「読売ブランド」が最大の武器。部数拡大を担うプロフェッショナルを目指す

PHOTO

「現在は入社16年目。中堅になっても勤め続けられるのは安定したグループ基盤のおかげです」と話すD・Iさん。

私が読売情報開発に興味を持ったのは、やはり「読売」というグループ名がきっかけでした。学生時代はサッカーに熱中し、スポーツ観戦が趣味だった私にとって「読売」は身近な名前で、とても親近感が湧いたのを覚えています。

もともと就職活動では営業職を中心に企業選びをしていました。また、選考中に感じた人事の担当者の人柄や活気ある社風に惹かれて、すんなり入社を決めました。

入社後、最初に配属されたのは東京都立川市にある立川営業所。私は立川市の周辺で生まれ育ったので、よく知る土地で社会人としての第一歩を踏み出せたのは幸運だったと思います。読売情報開発の営業職はエリア内のYC(読売新聞販売店)と連携しながら、読売新聞の部数拡大を担うのがミッション。そのため、土地柄や地域性を知っているのは強みになります。実際にお客様先での地元トークが契約をいただくきっかけになることもありました。

また営業に従事するなかで身に染みて感じるのは「読売」のブランド力の高さです。親会社である読売新聞東京本社やYCと協力した各種の販売戦術を実践しており、いわゆる飛び込み営業はほぼ行いません。ただ、昨今の風潮からお客様先を訪ねる営業手法に懸念を持たれている方も多いです。しかし、読売新聞の営業担当者であることを伝えると、安心して迎え入れてくださることが少なくありません。読売グループが150年以上に渡って築き上げてきたブランド力を日々実感しています。

何より、この仕事の魅力は「成果が目に見えてわかること」。目標を達成した分インセンティブで評価されるため、毎日の仕事にもモチベーション高く取り組めます。「どうすれば目標を達成できるか」を考えながら仕事を進めていく感覚は、どこか学生時代の部活に近いものを感じます。インセンティブが給与として支給されたときの喜びは格別ですね。

現在は家庭もあるのでそれほど自由には遠出できませんが、独身時代は長期休暇のたびに趣味の旅行を楽しんでいました。着実に成果を挙げれば、20代の同世代の給与水準は十分に上回る評価制度が設けられているので、ぜひこれからご入社する方にもチャレンジ精神をもって仕事に望んでほしいと思っています。

(SP本部第2立川営業所 チーフ D・I)

会社データ

プロフィール

■読売新聞と地域をつなぐ架け橋を担う
読売情報開発は1972年に読売新聞東京本社100%出資の子会社として設立されました。当社のミッションは、読売新聞社の販売戦略を日々の営業活動に落とし込み、既存購読者へのアプローチと新規購読者の開拓を行うことです。読売新聞東京本社と西部本社が管轄する約2,400店のYC(読売新聞販売店)と連携しながら、地域のお客様と読売新聞をつなぐ架け橋の役割を担います。

■読売新聞のグループ力のもと長期的なキャリアを築く
当社は読売新聞東京本社の100%子会社であるため、確定給付企業年金制度や読売グループ共済会制度など、長期的なキャリアを築くうえで役立つ制度を利用することが可能です。また、配偶者手当や扶養家族手当などの諸手当も設けられているため、ライフステージが変化したのちにも末長く勤務できる環境が整備されています。

■インセンティブの充実した評価制度
当社では住宅手当などの諸手当はもちろん、営業実績などに連動したインセンティブ制度も設けています。インセンティブの基準は明確であり、成果を出した分だけ給与で評価される環境です。また、年に1回程度開催される、営業所同士が営業実績を競い合う「コンクール」では、成績優秀者に報奨金を支給しています。安定したグループ基盤を有する一方、自らの能力と努力で高い評価を得られるやりがい溢れる環境も、当社の営業職の魅力です。

■新たなサービスの創出にも積極的
当社は従来の新聞販売の枠を超え、YCと協力しながら、地域社会の活性化と新たなサービスの創出に取り組んでいます。例えば、新聞を購読しているお客様に対し、食品や生活雑貨といった日用品の配達を実施。新聞の折り込みチラシを活用した物販も好評です。

新聞販売の最前線で活躍し、日々エンドユーザーと接している営業職が存在することは他社にはない大きな強み。日本の戸別宅配文化の可能性は無限。これからも当社の保有するリソースを活用した新たなサービスの創出に取り組んでいきます。

事業内容
■YC(読売新聞販売店)向け事業
読売情報開発の中核事業は、読売新聞東京本社・西部本社の管轄エリアにある、世界一の発行部数(※1)の読売新聞を支えるYCへの販売促進支援活動です。
SP(セールスプロモーション)本部を中心に、YCと協力し、一般家庭などを戸別訪問して新聞営業を行っています。
また、販売促進につながるノベルティの企画・制作、PR刊行物の制作のほか、YCと地域のつながりをつくる各種イベントも実施しています。

<主な事業内容>
・読売新聞の販売促進
・販促につながるノベルティの企画制作
・PR刊行物の制作と発行
・YCに向けた各種保険の提供
・YC経営に必要な資材や機器の販売
・美術展やレジャー施設などの各種チケットの販売
・野球教室や子ども向けショーなどのイベントの企画・運営


■個人向け事業
読売ブランドの信頼性を生かして、引っ越しサービス(読売引越センター)をはじめとしたサービスを個人のお客様に提供しています。

<主な事業内容>
・「友の会」組織を運営し、各種サービスを実施/読売ファミリー・サークル(YFC)
・個人・法人向けの引っ越しサービス/読売引越センター


■法人向け事業
オフィス向けのコスト削減サポートや、紙面広告およびチラシを活用した広告事業など、一般企業を対象に各種ビジネスを行っています。

<主な事業内容>
・オフィスのコスト削減の提案
・各種保険の提案
・広告代理業

※1 世界新聞協会発表データ調べ

PHOTO

読売新聞東京本社の100%子会社である読売情報開発。各種保険や福利厚生はグループ本社と同じ制度を採用しています。

本社郵便番号 102-8618
本社所在地 東京都千代田区平河町2-13-3
本社電話番号 03-5212-1347
設立 1972年4月
資本金 4,000万円
従業員 625名(男520名 女105名)2024年4月現在
売上高 174億円(2024年3月決算)
事業所 3支社/北海道(札幌市)、中部(名古屋市)、西部(福岡市)
25営業所/永田町、高田馬場、錦糸町、立川、町田、横浜、藤沢、浦和、所沢、熊谷、宇都宮、高崎、柏、千葉、水戸、土浦、新潟、北陸(高岡市)、仙台、郡山、大阪、中四国、広島、福岡、鹿児島
主な取引先 (株)三越伊勢丹、(株)高島屋、(株)大丸松坂屋百貨店、あいおいニッセイ同和損害保険(株)、アフラック生命保険(株)、損害保険ジャパン日本興亜(株)、AIG損害保険(株)、大同生命保険(株)、東京海上日動火災保険(株)、三井住友海上火災保険(株)、三井住友ファイナンス&リース(株)、理想科学工業(株)、三井住友トラスト・パナソニックファイナンス(株)、三菱UFJリース(株)、住友三井オートサービス(株)、芙蓉オートリース(株)、サントリー酒類(株) 他
関連会社 読売グループ

読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社、読売新聞西部本社、中央公論新社、読売巨人軍、日本テレビ放送網、(株)読売旅行、(株)読売IS、(株)よみうりランド、読売日本交響楽団、読売理工学院、報知新聞社、(株)よみうりコンピュータなど約150社
沿革
  • 1972年4月
    • (株)読売マーケティングセンターを改組して(株)読売情報開発センター設立
      総務部門(総務課、経理課、連絡課、進行課)と教育部(現SP本部)を設置、販売促進活動スタート
  • 1972年7月
    • 読売ファミリー・サークル(現YFC事務局)発足
  • 1972年9月
    • 資材課(現資材事業部)設置、販売店向け資材の斡旋スタート
  • 1974年6月
    • 教育部を営業推進部に改称
  • 1974年8月
    • 保険課(現保険事業部)設置
  • 1975年5月
    • 北海道支社設立
  • 1976年6月
    • 営業推進部を販売促進部に改称
  • 1977年4月
    • 北陸支社(現北陸営業所)設立
  • 1979年8月
    • 第1回「販売促進部(現SP本部)総決起大会」開催
  • 1985年1月
    • 販売促進部管理課(現SP本部管理部)を新設
      読売引越センター発足、サービススタート
  • 1988年7月
    • 中部支社設立
  • 1988年11月
    • システム推進室(現情報システム部)設置
  • 1990年4月
    • 通信販売サービス事業課設置、通販事業スタート
  • 1991年4月
    • (株)よみうりエコー発足
  • 1992年3月
    • 販売促進部をSP本部に改称
      東北支社(現仙台営業所)設立
  • 1992年4月
    • 総務部進行課を宣伝開発室(現宣伝事業部)として独立
  • 1996年12月
    • (株)読売ハートサービス発足
  • 2000年3月
    • 社名を(株)読売情報開発に変更
      新社屋ビル完成
  • 2000年11月
    • 経営企画室(現社長室)新設
  • 2002年1月
    • (株)オーエスクリエイトと合併、景品部(現景品事業部)新設
  • 2010年1月
    • 法人営業部(現営業本部)新設
  • 2019年4月
    • YCサポート部(現営業本部)を新設
  • 2020年4月
    • デジタルマーケティング準備室を新設
      SP本部内に営業企画部と教育指導部を新設
  • 2022年5月
    • 社長直属の経営戦略室を新設
  • 2023年4月
    • 株式会社読売西部情報開発と合併
      株式会社読売西部情報開発は株式会社読売情報開発西部支社としてスタート

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.0時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 14 3 17
    取得者 5 3 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    35.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(約1カ月間)、読売グループ合同新人研修、新入社員振り返り研修、
階層別研修、管理職研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、金沢医科大学、金沢星稜大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、敬和学園大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、島根大学、白百合女子大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、鈴鹿大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、清和大学、専修大学、創価大学、高岡法科大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京富士大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、函館大学、フェリス女学院大学、福山大学、富士大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道科学大学、北海道情報大学、宮城教育大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山形大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学

採用実績(人数) 12名(2024年4月実績)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 8 4 12
    2023年 9 3 12
    2022年 12 4 16
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

QRコード

QRコード

https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp88039/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

画像からAIがピックアップ

(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】

似た雰囲気の画像から探すアイコン(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】の画像と似た雰囲気の画像から企業をおすすめしています。

(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】と業種や本社が同じ企業を探す。
(株)読売情報開発 【読売新聞グループ】を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)読売情報開発 【読売新聞グループ】の会社概要