最終更新日：2025/4/23

東洋紙業(株)

正社員
既卒可

業種

印刷・印刷関連
情報処理
インターネット関連
出版
広告

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 34億4,800万円（2023年3月）

売上高: 279億4355万円（2024年3月期）

従業員: 907人（2023年1月）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

私たちは印刷を通して情報産業を担ってきた老舗企業です。

東洋紙業株式会社　説明会について（2025/04/23更新）

伝言板画像

４月説明会は終了いたしました。
また４月１７日をもちまして、制作・デザイン（東京管轄採用）
は終了とさせていただきます。
５月の説明会日程を公開しております。
是非ご参加お願いします。

職場環境

人間関係が抜群に良いです。
戦略・ビジョン

代理店機能の拡大、販促コンサルタント的な総合印刷会社へのシフト。
安定性・将来性

1931年に創業した老舗総合印刷会社。培ってきたお客様との信頼関係。

会社紹介記事

製造で扱うのは「ロール紙」ではなく「平判」と呼ばれる平らな紙。思い描いた色調を実現したり、自分が手掛けた印刷物が世に出た時には大きな喜びが得られる。お客様との商談だけでなく、事務作業も営業の大事な仕事のひとつ。さまざまな提案を行うソリューション営業によってお客様の課題解決に向けてサポートしていく。

: 製造で扱うのは「ロール紙」ではなく「平判」と呼ばれる平らな紙。思い描いた色調を実現したり、自分が手掛けた印刷物が世に出た時には大きな喜びが得られる。

: お客様との商談だけでなく、事務作業も営業の大事な仕事のひとつ。さまざまな提案を行うソリューション営業によってお客様の課題解決に向けてサポートしていく。

デジタル時代も成長を続ける「販促コンサルタント的な総合印刷会社」

	デジタル化が急速に進展する中で、印刷業の市場規模は1990年頃をピークに縮小していますが、東洋紙業が属する「タイヘイの印刷グループ」は成長を続けています。当社は1931年に創業した総合印刷会社で、2005年からタイヘイのグループ会社となりました。大阪と東京の２本社体制、関係会社４社を有し、チラシやカタログなどを中心とした商業印刷事業、情報処理を中心としたＩＰＳ事業、朝日新聞京都工場を運営する新聞印刷事業を展開しています。印刷会社に対して、「注文通りに印刷するだけの受注産業」というイメージを持つ方もいると思います。しかし、私たちは広告宣伝物やデジタルメディアを活用しながらDXの分野にも領域を広げ、お客様の課題を解決して成長を支援し、新たな仕事を創造する、「販促コンサルタント的な総合印刷会社」へと業態をシフトしています。たとえばイベントが開催される時、以前ならば宣伝チラシなどを受注するだけでしたが、企画提案から運営まですべてを当社で担うソリューションビジネスを拡大しています。印刷は情報コミュニケーションのツールです。集客のために広告宣伝物を作って終わりではなく、その宣伝物が本当に役に立っているのか、マーケティングデータを踏まえながら、お客様が伝えたい情報を多くの人に広め、イベントを成功に導くための販促コンサルタント業務を多く請け負っています。当社は創業時から「人を大切に」「取引先とは共存共栄」という考え方を貫いてきました。社員同士が実にフレンドリーで仲間としての意識が強く、オフィスにはアットホームな雰囲気が漂っています。社員は個別のタスクを担っていますが、一度困難に直面すればひとりで抱え込むことなく社内のエキスパートに助言を求め、知識を持ち寄って課題解決に向かうケースも多くみられます。いずれは「印刷」という言葉が使われない時代がやって来るかもしれませんが、そんな未来をも見据えて、私たちは印刷という形にこだわらず、しかし印刷の「伝える」という機能にとことんこだわってビジネスを展開していきます。これからの印刷業には、コミュニケーションをする中でお客様の隠れたニーズを掘り起こし、「無」の状態から形あるものを生み出す力が求められています。そのような時代の中で、好奇心旺盛な若い人々と力を合わせ、印刷業界の未来の形を築いていきたいと考えています。【カニ澤　剛／専務取締役】

デジタル化が急速に進展する中で、印刷業の市場規模は1990年頃をピークに縮小していますが、東洋紙業が属する「タイヘイの印刷グループ」は成長を続けています。

当社は1931年に創業した総合印刷会社で、2005年からタイヘイのグループ会社となりました。大阪と東京の２本社体制、関係会社４社を有し、チラシやカタログなどを中心とした商業印刷事業、情報処理を中心としたＩＰＳ事業、朝日新聞京都工場を運営する新聞印刷事業を展開しています。

印刷会社に対して、「注文通りに印刷するだけの受注産業」というイメージを持つ方もいると思います。しかし、私たちは広告宣伝物やデジタルメディアを活用しながらDXの分野にも領域を広げ、お客様の課題を解決して成長を支援し、新たな仕事を創造する、「販促コンサルタント的な総合印刷会社」へと業態をシフトしています。
たとえばイベントが開催される時、以前ならば宣伝チラシなどを受注するだけでしたが、企画提案から運営まですべてを当社で担うソリューションビジネスを拡大しています。印刷は情報コミュニケーションのツールです。集客のために広告宣伝物を作って終わりではなく、その宣伝物が本当に役に立っているのか、マーケティングデータを踏まえながら、お客様が伝えたい情報を多くの人に広め、イベントを成功に導くための販促コンサルタント業務を多く請け負っています。

当社は創業時から「人を大切に」「取引先とは共存共栄」という考え方を貫いてきました。社員同士が実にフレンドリーで仲間としての意識が強く、オフィスにはアットホームな雰囲気が漂っています。社員は個別のタスクを担っていますが、一度困難に直面すればひとりで抱え込むことなく社内のエキスパートに助言を求め、知識を持ち寄って課題解決に向かうケースも多くみられます。
いずれは「印刷」という言葉が使われない時代がやって来るかもしれませんが、そんな未来をも見据えて、私たちは印刷という形にこだわらず、しかし印刷の「伝える」という機能にとことんこだわってビジネスを展開していきます。これからの印刷業には、コミュニケーションをする中でお客様の隠れたニーズを掘り起こし、「無」の状態から形あるものを生み出す力が求められています。そのような時代の中で、好奇心旺盛な若い人々と力を合わせ、印刷業界の未来の形を築いていきたいと考えています。
【カニ澤　剛／専務取締役】

会社データ

プロフィール	情報化社会といわれて久しい中、その中心的な役割を果たしてきた印刷媒体は、ＩＴ技術の進歩とともにより高度なコミュニケーションメディアとして生まれ変わっています。当社は1931年の創業以来「印刷」を通じて社会に貢献してまいりましたが、印刷物の製造を通して培った複雑な情報を分かりやすく整理する技術や、大量の情報を高速に処理する技術等はメディアの形が大きく変わる時代にも通じるものと自負しております。今後も「ものづくり」にこだわりながら、常に最新の技術でお客様に幅広いソリューションをきめ細かく、迅速にご提供させていただきたいと考えております。
事業内容	私たち東洋紙業は、「印刷」にこだわりを持ちながらも、多岐にわたる事業領域へと展開しています。社会が多様化し変化する中で、紙媒体を通じたコミュニケーションの形態も大きく変わりつつあります。そのため、ソフトとハードの両面からお客様の課題を解決することができる総合印刷企業として、私たちの果たすべき役割はこれまで以上に重要になっています。ー事業内容ー【商業印刷領域】マーケティングチラシ、ポスター、POP、ノベルティなどの紙媒体はもちろん、動画やデジタルサイネージ、WEB広告の企画制作から、Webサイトやランディングページ、SNSを活用したCRM運用に至るまで、アナログとデジタルの双方でクライアント企業のマーケティング活動を全面的にサポートします。コンテンツカタログやリーフレットから書籍、雑誌、写真集、文具、カレンダーまで、あらゆる印刷物の企画、取材、撮影、編集、制作、製造の各工程をサポートします。また、デジタルカタログ制作やAR、メタバースを活用した新しいコンテンツの開発にも力を入れています。 WEBシステム開発 BtoBの受発注システム、ECサイトやカタログで利用する商品データの管理システムなど、クライアント企業のニーズに応えるシステム開発を、多様なAPIやオリジナルの開発手法で提供しています。【情報処理印刷領域】個人情報印刷圧着ハガキや封筒DMなどのダイレクトメール、行政や自治体からの通知物など、高いセキュリティが要求される印刷物を多種多様なアウトプットで製造しています。ビジネスフォーム請求書や各種帳票、証券・金券、クーポン券、配送伝票など、ビジネスシーンで必要とされるさまざまな印刷物を提供しています。ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）請求書の発行、未収金の督促、アンケートの発送・集計・分析、健診機関向けサービスなど、高いセキュリティを背景にしたBPOサービスも提供しています。このように、私たちは印刷の専門知識を活かしながら、デジタル時代の新しいニーズにも応える多様なサービスを展開しています。

プロフィール

情報化社会といわれて久しい中、その中心的な役割を果たしてきた印刷媒体は、
ＩＴ技術の進歩とともにより高度なコミュニケーションメディアとして生まれ変わっています。
当社は1931年の創業以来「印刷」を通じて社会に貢献してまいりましたが、
印刷物の製造を通して培った複雑な情報を分かりやすく整理する技術や、
大量の情報を高速に処理する技術等はメディアの形が大きく変わる時代にも通じるものと自負しております。
今後も「ものづくり」にこだわりながら、常に最新の技術でお客様に幅広いソリューションをきめ細かく、迅速にご提供させていただきたいと考えております。

事業内容

私たち東洋紙業は、「印刷」にこだわりを持ちながらも、多岐にわたる事業領域へと展開しています。社会が多様化し変化する中で、紙媒体を通じたコミュニケーションの形態も大きく変わりつつあります。そのため、ソフトとハードの両面からお客様の課題を解決することができる総合印刷企業として、私たちの果たすべき役割はこれまで以上に重要になっています。

ー事業内容ー
【商業印刷領域】
マーケティング
チラシ、ポスター、POP、ノベルティなどの紙媒体はもちろん、動画やデジタルサイネージ、WEB広告の企画制作から、Webサイトやランディングページ、SNSを活用したCRM運用に至るまで、アナログとデジタルの双方でクライアント企業のマーケティング活動を全面的にサポートします。
コンテンツ
カタログやリーフレットから書籍、雑誌、写真集、文具、カレンダーまで、あらゆる印刷物の企画、取材、撮影、編集、制作、製造の各工程をサポートします。また、デジタルカタログ制作やAR、メタバースを活用した新しいコンテンツの開発にも力を入れています。
WEBシステム開発
BtoBの受発注システム、ECサイトやカタログで利用する商品データの管理システムなど、クライアント企業のニーズに応えるシステム開発を、多様なAPIやオリジナルの開発手法で提供しています。
【情報処理印刷領域】
個人情報印刷
圧着ハガキや封筒DMなどのダイレクトメール、行政や自治体からの通知物など、高いセキュリティが要求される印刷物を多種多様なアウトプットで製造しています。
ビジネスフォーム
請求書や各種帳票、証券・金券、クーポン券、配送伝票など、ビジネスシーンで必要とされるさまざまな印刷物を提供しています。
ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）
請求書の発行、未収金の督促、アンケートの発送・集計・分析、健診機関向けサービスなど、高いセキュリティを背景にしたBPOサービスも提供しています。

このように、私たちは印刷の専門知識を活かしながら、デジタル時代の新しいニーズにも応える多様なサービスを展開しています。

本社郵便番号	556-8555
本社所在地	大阪市浪速区芦原1丁目3番18号
本社電話番号	06-6567-5550
第二本社郵便番号	140-8670
第二本社所在地	東京都品川区南品川6丁目1番5号
第二本社電話番号	03-3450-2111
創業	1931（昭和6）年4月
設立	1937（昭和12）年2月11日
資本金	34億4,800万円（2023年3月）
従業員	907人（2023年1月）
売上高	279億4355万円（2024年3月期）
事業所	●大阪本社芦原工場　　〒556-8555　大阪市浪速区芦原１丁目3番18号 ●東京本社品川工場　　〒140-8670　東京都品川区南品川6丁目1番5号 ●相模湖工場　　〒252-0175　相模原市緑区若柳760-7 ●横浜工場　　〒242-0029　神奈川県大和市上草柳字扇野365番地 ●IPS事業部東日本IPS統括部　　〒140-8670　東京都品川区南品川6丁目1番5号 ●IPS事業部西日本IPS統括部　　〒556-8555　大阪市浪速区芦原1丁目3番18号 ●習志野工場　　〒275-0023　千葉県習志野市芝園2丁目5番3号 ●奈良工場　　〒636-0206　奈良県磯城郡川西町吐田735 ●札幌営業所　　〒062-0933　札幌市豊平区平岸3条2丁目1-24中昭三条ビル2階（ジャパンプリント株式会社内） ●四国営業所　　〒770-0847　徳島県徳島市幸町1丁目47番地3 スタッフクリエイトビル8階 ●高松出張所　　〒761-0301　高松市林町1563-2 タビックスジャパン高松支店2階 ●物流センター　　〒556-0027　大阪市浪速区木津川2丁目2番6号
関係会社	■東洋紙業高速印刷 ■グラフィックアーツ大阪(株) ■トーシ・プリンティングサービス(株) ■朝日新聞京都工場 ■双葉工芸印刷(株)
沿革	1931(昭和6)年王子製紙株式会社の主力販売店株式会社中井商店（現日本製紙パルプ商事株式会社）の提唱により、透明組合黎明会（東洋紙業株式会社前身）が発足し、紙加工製品の大量製造加工を開始する。 1937(昭和12)年前記黎明会を法人に改組して東洋紙業株式会社を設立する。 1957(昭和32)年東京工場（現品川工場）を新設する。 1961(昭和36)年本社並びに本社工場の新社屋を現在地に新設する。 1973(昭和48)年横浜工場（オフ輪工場）を新設する。 1977(昭和52)年札幌営業所を新設する。 1983(昭和58)年徳島営業所（旧四国営業所）を新設する。 1988(昭和63)年奈良工場（ビジネスフォーム工場）を新設する。 1991(平成3)年習志野工場（オフ輪工場）を新設する。 1994(平成6)年高松営業所を新設する。（平成29年、四国営業所に改称する） 1997(平成9)年奈良工場でISO9002審査登録認証を取得する。 1997(平成13)年芦原工場でISO9002審査登録認証を取得する。 2001(平成13)年 IPS事業部大阪情報サービス部平野IPS課が経済産業省よち情報処理サービス業情報システム安全対策実施事業所に認定される。 2001(平成13)年横浜工場でISO9002審査登録認証を取得する。 2004(平成16)年 IPS習志野工場でISMS（商法セキュリティマネジメントシステム）の認証を取得する。 2006(平成18)年東京本社・品川工場・横浜工場・習志野工場でKES・環境マネジメントシステム・スタンダード　ステップ2の認証を取得する。 2006(平成18)年資本金を34億4,812万5,640円に増資する。 2006(平成18)年「平野IPS」を移転集約した「奈良工場」のISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）が変更審査を経て、引き続き認証登録された。 2006(平成18)年全社でプライバシーマーク付与審査に合格する。 2007(平成19)年大阪本社・芦原工場・奈良工場でKES・環境マネジメントシステム・スタンダード　ステップ2を取得する。 2011(平成23)年奈良工場・習志野工場で環境マネジメントシステムISO14001の認証を取得する。 2013(平成25)年株式会社ニューアイと合併し、相模湖工場を設ける 2019(令和元)年双葉工芸印刷株式会社の全株式を取得し子会社化する。 2020(令和2)年工場集約に伴い品川工場を閉鎖する。 2021(令和3)年東京本社・横浜工場・相模湖工場・大阪本社・芦原工場で森林認証（CoC認証）を取得する。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	2名	4名
取得者	2名	2名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.3%
  （94名中5名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり全新入社員に対し、入社時に、外部講師による1日間のビジネスマナー研修を実施。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得時の受検料補助。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞徳島大学、國學院大學＜大学＞亜細亜大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪成蹊大学、大妻女子大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都芸術大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都橘大学、近畿大学、甲南女子大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、湘南工科大学、成城大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、高崎商科大学、玉川大学、千葉大学、帝塚山学院大学、東海大学、東京電機大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、長岡造形大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、佛教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、立正大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞嵯峨美術短期大学、神戸女子短期大学、大阪工業技術専門学校、奈良芸術短期大学過去6年分の採用実績校もっと見る
採用実績（人数）	2024年度　23名 2023年度　15名 2022年度　14名
採用実績（学部・学科）	工学部・商学部・農学部・理工学部・生物資源学部・芸術学部・デザイン学部・造形学部・経営学部・経済学部・国際学部・社会学部・心理学部・文学部・法学部など