最終更新日：2025/2/12

横浜市医療局（横浜市立市民病院、横浜市立脳卒中・神経脊椎センター）

正社員
既卒可

業種

医療機関

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 375億1,707万1,811円

2023年度予算: 収益的収入：432億2,739万円(2023年4月)

従業員: 市民病院：1,194人　脳卒中・神経脊椎センター：458人（2023年６月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

横浜市立2病院を運営し、最適な地域医療を提供します。

横浜市立2病院等で働く医療技術職員・行政職員を募集します【申込開始6/14～】（2025/02/12更新）

横浜市立２病院等で働く医療技術職員・行政職員を募集します。

詳細は医療局病院経営本部採用情報ページをご確認ください。
https://www.city.yokohama.lg.jp/kenko-iryo-fukushi/kenko-iryo/byoin/saiyo/co-medical-saiyo/co-medical-saiyo.html

採用案内ページを作成しました。
https://bysaiyo.city.yokohama.lg.jp/index.php

横浜市立2病院の詳細については、下記ホームページをご覧ください。
横浜市立市民病院ホームページ
http://yokohama-shiminhosp.jp/

横浜市立脳卒中・神経脊椎センターホームページ
https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kenko-iryo/byoin/ybsc/

市民病院は、34科、650床からなる横浜市の基幹病院として、高度・急性期医療及び政策的医療を提供しています。脳卒中・神経脊椎センターは、脳血管疾患、神経疾患、脊椎脊髄疾患等に対して、高度・専門的な治療・研究を行っています。

: 市民病院は、34科、650床からなる横浜市の基幹病院として、高度・急性期医療及び政策的医療を提供しています。

: 脳卒中・神経脊椎センターは、脳血管疾患、神経疾患、脊椎脊髄疾患等に対して、高度・専門的な治療・研究を行っています。

横浜で、将来にわたって安心・安全に暮らすことのできる最適な地域医療を提供します。

	医療、介護サービス等の提供システムが大きく変革している中で、横浜市立病院は、安定した経営基盤のもと、それぞれの病院の特徴を活かし、将来にわたって高度・先進医療等を提供し、横浜市の医療全体を牽引していくことが求められています。そのために、横浜市の医療提供体制の中で、高度急性期・急性期医療における先導的な役割を担うとともに、地域医療全体への貢献を果たしていきたいと考えております。　2020年５月に移転した市民病院では、高度急性期・急性期医療を中心とする先進的な医療サービスを提供する病院として、最新の医療設備を導入し、医療機能を強化するとともに、三ツ沢公園と一体となった災害対策機能を発揮できるようにします。　また、地域医療の質向上に向け、地域連携の推進や医療人材の育成などの面で十分な支援を行うことができる設備・体制を整備します。

　医療、介護サービス等の提供システムが大きく変革している中で、横浜市立病院は、安定した経営基盤のもと、それぞれの病院の特徴を活かし、将来にわたって高度・先進医療等を提供し、横浜市の医療全体を牽引していくことが求められています。そのために、横浜市の医療提供体制の中で、高度急性期・急性期医療における先導的な役割を担うとともに、地域医療全体への貢献を果たしていきたいと考えております。
　2020年５月に移転した市民病院では、高度急性期・急性期医療を中心とする先進的な医療サービスを提供する病院として、最新の医療設備を導入し、医療機能を強化するとともに、三ツ沢公園と一体となった災害対策機能を発揮できるようにします。
　また、地域医療の質向上に向け、地域連携の推進や医療人材の育成などの面で十分な支援を行うことができる設備・体制を整備します。

会社データ

プロフィール	横浜市病院事業では、2005年度から地方公営企業法を全部適用し、地方公営企業として市民病院と脳卒中・神経脊椎センターを経営するとともに、みなと赤十字病院については指定管理者制度を導入して経営しています。　2015年度、医療局及び市立病院の経営を担う医療局病院経営本部を設置し、横浜市の医療政策を一体的に推進していく体制を整えています。
事業内容	【市民病院】　市民病院は、急性期を中心とした総合的な病院であり、がん、救急、周産期、災害医療等、地域から必要とされる政策的医療及び高度急性期医療に積極的に取り組んでいます。また、県内唯一の第一種感染症指定医療機関として、専門スタッフを配置しています。2020年5月の新病院への移転により、一層の医療機能の充実・強化を図りながら、同時に経営改善にも取り組み、将来にわたる安定した経営基盤づくりに努めています。（診療科目）腎臓内科、糖尿病リウマチ内科、血液内科、腫瘍内科、脳神経内科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、小児科、消化器外科、炎症性腸疾患(IBD)科、乳腺外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、救急脳神経外科、脳血管内治療科、呼吸器外科、心臓血管外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、神経精神科、リハビリテーション科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、歯科口腔外科、感染症内科、病理診断科、救急診療科、緩和ケア内科（全34診療科）【脳卒中・神経脊椎センター】　脳卒中・神経脊椎センターは、脳血管疾患に加え、中枢神経全般に対応する公立の専門病院として医療機能の充実を図っています。　今後も、優れた医療を提供することはもとより、先進的な医療の実践、新たな診断・治療法の研究・開発にも積極的に取り組みます。また、経営面でも一層の経営改善を進め、安定的な経営を行っていきます。（診療科目）内科、循環器内科、脳神経内科、脳神経外科、整形外科、リハビリテーション科、放射線科、麻酔科（全8診療科）市民病院は、2020年5月に移転しました。

プロフィール

　横浜市病院事業では、2005年度から地方公営企業法を全部適用し、地方公営企業として市民病院と脳卒中・神経脊椎センターを経営するとともに、みなと赤十字病院については指定管理者制度を導入して経営しています。
　2015年度、医療局及び市立病院の経営を担う医療局病院経営本部を設置し、横浜市の医療政策を一体的に推進していく体制を整えています。

事業内容

【市民病院】
　市民病院は、急性期を中心とした総合的な病院であり、がん、救急、周産期、災害医療等、地域から必要とされる政策的医療及び高度急性期医療に積極的に取り組んでいます。また、県内唯一の第一種感染症指定医療機関として、専門スタッフを配置しています。2020年5月の新病院への移転により、一層の医療機能の充実・強化を図りながら、同時に経営改善にも取り組み、将来にわたる安定した経営基盤づくりに努めています。
（診療科目）
腎臓内科、糖尿病リウマチ内科、血液内科、腫瘍内科、脳神経内科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、小児科、消化器外科、炎症性腸疾患(IBD)科、乳腺外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、救急脳神経外科、脳血管内治療科、呼吸器外科、心臓血管外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、神経精神科、リハビリテーション科、放射線診断科、放射線治療科、麻酔科、歯科口腔外科、感染症内科、病理診断科、救急診療科、緩和ケア内科（全34診療科）
【脳卒中・神経脊椎センター】
　脳卒中・神経脊椎センターは、脳血管疾患に加え、中枢神経全般に対応する公立の専門病院として医療機能の充実を図っています。
　今後も、優れた医療を提供することはもとより、先進的な医療の実践、新たな診断・治療法の研究・開発にも積極的に取り組みます。また、経営面でも一層の経営改善を進め、安定的な経営を行っていきます。
（診療科目）
内科、循環器内科、脳神経内科、脳神経外科、整形外科、リハビリテーション科、放射線科、麻酔科（全8診療科）

市民病院は、2020年5月に移転しました。

本社郵便番号	231-0005
本社所在地	横浜市中区本町６丁目50番地の10
本社電話番号	045-671-4822
資本金	375億1,707万1,811円
従業員	市民病院：1,194人　脳卒中・神経脊椎センター：458人（2023年６月現在）
2023年度予算	収益的収入：432億2,739万円(2023年4月)
市民病院	所在地：横浜市神奈川区三ツ沢西町1番1号病床数：650 床（一般624 床、感染症26 床）
脳卒中・神経脊椎センター	所在地：横浜市磯子区滝頭一丁目2番1号病床数：300床
沿革	1960(昭和35)年10月市民病院　開院 1999(平成11)年 8月脳血管医療センター　開院 2004(平成16)年11月第一種感染症指定医療機関指定（市民病院） 2005(平成17)年４月「病院経営局」を設置（地方公営企業法を全部適用） 2015(平成27)年１月「脳血管医療センター」から「脳卒中・神経脊椎センター」へ名称変更 2015(平成27)年４月「医療局病院経営本部」を設置 2020(令和２)年５月市民病院移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新採用職員研修、昇任研修など
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東北大学＜大学＞麻布大学、神奈川県立保健福祉大学、北里大学、杏林大学、慶應義塾大学、国際医療福祉大学、駒澤大学、埼玉医科大学、相模女子大学、首都大学東京、昭和大学、大東文化大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、桐蔭横浜大学、東京工科大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、明治薬科大学、横浜薬科大学、立教大学＜短大・高専・専門学校＞湘央医学技術専門学校、中央医療技術専門学校、東京電子専門学校、専門学校北海道リハビリテーション大学校、読売理工医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年 ----------------------------------------------------------------------------------- 病院総合事務　　　　　　2名　　 2名　　 2名　　 1名　　 1名医療ソーシャルワーカー　－　　　 2名　　－　　 1名　　　 1名薬剤師　　　　　　　　　5名　　 3名　　 4名　　 2名 5名理学療法士　　　　　　　3名　　 1名　　 2名　　 3名 3名作業療法士　　　　　　 1名　　　 1名　　 3名　　－ 1名言語聴覚士　　　　　　　3名　　　－　　 1名　　－　　　２名診療放射線技師　　　　　5名　　 3名　　 1名　　 2名　　　３名（医学物理士含む) 臨床工学技士　　　　　　2名　　 1名　　－　　 3名　　　３名　　臨床検査技師　　　　　　6名　　 2名　　 4名　　 4名　　　　－管理栄養士　　　　　　　－　　 2名　 1名　　 2名　　　１名視能訓練士　　　　　　 1名　　－　　－　　－　　　　－ ※人数はいずれも最終合格者数です。

採用実績（学校）

＜大学院＞
東北大学
＜大学＞
麻布大学、神奈川県立保健福祉大学、北里大学、杏林大学、慶應義塾大学、国際医療福祉大学、駒澤大学、埼玉医科大学、相模女子大学、首都大学東京、昭和大学、大東文化大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、桐蔭横浜大学、東京工科大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、明治薬科大学、横浜薬科大学、立教大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘央医学技術専門学校、中央医療技術専門学校、東京電子専門学校、専門学校北海道リハビリテーション大学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年
-----------------------------------------------------------------------------------
病院総合事務　　　　　　2名　　 2名　　 2名　　 1名　　 1名
医療ソーシャルワーカー　－　　　 2名　　－　　 1名　　　 1名
薬剤師　　　　　　　　　5名　　 3名　　 4名　　 2名 5名
理学療法士　　　　　　　3名　　 1名　　 2名　　 3名 3名
作業療法士　　　　　　 1名　　　 1名　　 3名　　－ 1名
言語聴覚士　　　　　　　3名　　　－　　 1名　　－　　　２名
診療放射線技師　　　　　5名　　 3名　　 1名　　 2名　　　３名
（医学物理士含む)
臨床工学技士　　　　　　2名　　 1名　　－　　 3名　　　３名　　
臨床検査技師　　　　　　6名　　 2名　　 4名　　 4名　　　　－
管理栄養士　　　　　　　－　　 2名　 1名　　 2名　　　１名
視能訓練士　　　　　　 1名　　－　　－　　－　　　　－

※人数はいずれも最終合格者数です。
　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）