最終更新日:2025/4/18

(株)国土開発センター

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
石川県
資本金
9,500万円
売上高
44億4,300万円(2024年9月実績)
従業員
270名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

社会インフラ整備を担う北陸最大級の建設コンサルタントです。

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

2026年度の新卒採用を開始しました!

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会社紹介記事

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専門技術を駆使して社会資本を整備し、より良いまちづくりに貢献する国土開発センター。災害復旧においても現場に駆けつけ課題を把握し、復旧や根本的な課題の解決に導く。
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金沢城公園の玉泉院丸庭園や丸の内園地ほか金沢駅西広場など実績豊富な同社。設計、造園、都市計画策定など多彩な専門分野があり、誰もがエキスパートになれる可能性がある

目指すは道路設計のスペシャリスト。多くの経験ができる環境を活かし成長し続けたい。

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これまで2級土木施工管理技士や道路交通技術に関する資格TOPを取得したAさん。資格取得への積極的な挑戦は、先輩社員の知識と技術を受け継ぐという意思の表れでもある。

就職活動を始めて、公務員、インフラ会社、ゼネコンなど土木業界の企業を検討する中で、一番興味を持ったのが、建設コンサルタントの会社でした。なかでも当社は、構造物の設計に携わりたいという希望が叶うことに加え、故郷である石川県で多くの実績があり、人々が日常的に利用する駅や観光名所から大規模な現場まで幅広い業務を経験できることに惹かれ志望しました。

入社以来、現在も所属する設計5部は、道路設計を担当する部署。入社1~2年目は、先輩のサポートとして発注者である県や行政機関の担当者との話し方や協議の進め方など社会人としての基本を学ぶ傍ら、交通調査の結果を基に解析ソフトを利用して交差点の混雑度や事故の発生率などを数値化し道路計画に活かす交通解析業務を担当しました。交通解析業務をある程度任されるようになった入社3年目以降は、道路の新設工事や車線を増やす拡幅工事に関する設計のほか、どうすれば渋滞や事故をなくせるのかといった検討業務にも携わるようになりました。

道路設計に関わるようになってから、これまで何気なく運転していた道も、実はその線形や擁壁、信号の点滅時間まですべて設計されているという面白さと奥深さを知り、今ではすっかり道路設計の沼にはまっています。仕事の幅が広く覚えることが膨大にあり、手つかずの分野がまだたくさんありますが、できることが増えていく喜びと自分の中に知識が蓄積されていく手ごたえ、その両方を感じられることが日々のモチベーションです。

新人の頃は計算間違いなどミスをするたびに落ち込んでいましたが、今は「同じミスはもう絶対にしない」という前向きに気持ちを切替えられるようになりました。これは、メンターとして業務面から精神面まで手厚く支えてくれる先輩、私の希望を優先しながらキャリアアップへの道を拓いてくれる上司など周囲に恵まれたおかげです。

当社には、結婚、出産、育児といったライフステージの変化を経て活躍している女性社員がたくさんおり、私も将来をイメージしやすい環境です。プライベートも充実させながら技術者としても成長し、いつの日か、「道路のことならAに聞け」と言ってもらえるようになりたいと思っています。
(E.A/2018年入社)

会社データ

プロフィール

◆当社は「未来の自然を考える」測量・調査・設計・建設総合コンサルタントです。
1964年の創業以来、当社は建設総合コンサルタントとして着実な歩みを続け、今では設計、調査、補償、測量、地質それぞれの専門分野を核とする、多くの関連資格取得者を擁する専門技術者集団へと成長してまいりました。

◆地域密着型の建設コンサルタントとして
当社では、それぞれの分野におけるエキスパートの育成に力を注ぐと同時に分野横断的に情報とノウハウを共有しうる研究開発組織の整備を進めてきました。当社の知と技術のセンターとして機能している技術開発研究所の設立や、24の事業拠点をWAN(Wide Area Network)で結ぶ情報ネットワークの構築などは、地域密着型の建設コンサルタントのあるべき姿を展望するための、ひとつの試行でもあるのです。

それぞれの分野のエキスパートの育成とともに、研究開発の組織化を図り、21世紀を生きる人々のために。いま何をすべきか、何ができるかを主題として研鑽する企業を目指しています。

事業内容
当社は、土木建築に関する工事の調査、企画、立案、助言、設計及び工事監理などの一連の技術的サービスを提供する専門家集団です。
○一般土木
○農業土木
○公園・区画整理
○上下水道
○都市計画
○環境アセスメント
○補償コンサルタント
○測量

受注のほとんどが、官公庁(国土交通省、農林水産省、県市町村等)で占められており、いち早く導入したCAD・GPS・GIS等の活用による「迅速・確実・適正」な業務は、高評価を受けています。昨今では、CIM技術者の養成やUAV(ドローン)活用による三次元モデル作成などにも注力しており、「高度な専門技術に裏付けられ、かつ地域に密着する総合力」を事業展開しています。

【研究活動】
○金沢市夜間景観形成計画
○まちづくりデザイン
本社郵便番号 921-8033
本社所在地 石川県金沢市寺町三丁目9番41号
本社電話番号 076-247-5080
設立 1964年1月28日
資本金 9,500万円
従業員 270名
売上高 44億4,300万円(2024年9月実績)
事業所 【富山支店】 東部営業所、西部営業所、高岡営業所、射水営業所、長野営業所
【新潟支店】 上越営業所
【福井支店】 嶺南営業所
【大阪支店】 京都営業所、京滋営業所、姫路営業所、和歌山営業所
【その他事業所】 能登営業所、羽咋営業所、輪島営業所 東京営業所、名古屋営業所
主な取引先 国土交通省、農林水産省、都府県、市町村などの官公庁が多数
関連法人 一般財団法人 地域振興研究所
平均年齢 45歳(正規従業員平均)
その他 国土交通省等業務表彰受賞等多数あり
ワークライフバランス企業表彰受賞あり(2006年、2007年、2008年、2011年、2023年)
金沢市はたらく人にやさしい事業所表彰(2016年)
イクボス中小企業同盟加入(2016年)
19時消灯管理制度あり
ISO9001(品質)、14001(環境)、27001(情報セキュリティ)認証あり
レジリエンス認証あり(2017年)
金沢税務署優良申告法人表彰(2014年、2019年)
石川労働局ベストプラクティス企業(2018年)
いしかわ健康経営優良企業(2020年)
資格受験費用負担制度、貸付制度あり
技術士等国家資格合格支援制度あり(社内勉強会開催、マン・ツー・マン指導、模擬試験、模擬面接など)
博士号取得支援実績あり(学費等援助)
沿革
  • 1966年
    • 福井出張所、富山出張所を開設
  • 1967年
    • 新潟出張所を開設
  • 1973年
    • 大津出張所を開設
  • 1976年
    • 富山出張所を富山支店に昇格
  • 1980年
    • 岐阜出張所、名古屋出張所、大阪出張所を開設
  • 1981年
    • 能登出張所開設
  • 1983年
    • 東京出張所開設
  • 1986年
    • 新潟出張所を新潟支店に昇格
  • 1988年
    • 大阪出張所を大阪支店に昇格
  • 1989年
    • 近畿出張所を京滋営業所に名称変更
  • 1994年
    • 輪島出張所開設
  • 1995年
    • 技術開発研究所開設
  • 1996年
    • 上越出張所、敦賀事務所を開設
  • 1997年
    • 福井出張所を福井支店に昇格
      姫路営業所を開設
  • 1998年
    • 高岡出張所を開設
  • 2000年
    • 京都営業所、岐阜営業所、嶺南営業所を開設
  • 2003年
    • 鳳至営業所を開設
  • 2004年
    • 長野営業所を開設
  • 2005年
    • 東部営業所、名古屋営業所を開設
  • 2006年
    • 西部営業所、射水営業所を開設
  • 2008年
    • 和歌山営業所を開設
  • 2009年
    • 長岡営業所、京都北部営業所を開設
  • 2014年
    • 羽咋営業所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.7%
      (107名中4名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員基礎研修(導入研修)
  入社後、社会人としてのマナー、会社規則をはじめ、会社の各セクションごとの業務内容を理解し、会社人としての第一歩を学ぶ。
◆階層別研修
  問題解決、時間管理、コスト意識など、各階層ごとに決められた基礎力能力・技能を身につけ、人間力向上を図る。
◆職種別研修
  業務に直結した専門分野ごとの技術や技能を身につけ、技術者としての大成を図る。
自己啓発支援制度 制度あり
◆資格取得支援
  多くの技術系資格取得に対し、各種相談を含め、保有資格者が丁寧に支援しています。特に技術士、補償業務管理士の資格取得に関しては、費用補助をはじめ、論文や面接に対する指導も行っています。
メンター制度 制度あり
◆若手教育環境の整備
  入社3~5年目の社員を教育担当者として選任し、業務上の相談・悩み、プライベートでの相談など、若年者のフォローアップを図っています。

◆産業医による面談制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
帯広畜産大学、金沢大学、金沢工業大学、信州大学、東京農業大学、長岡技術科学大学、新潟大学、福井工業大学、横浜国立大学、立命館大学
<大学>
亜細亜大学、石川県立大学、大阪工業大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、北里大学、近畿大学、金城大学、慶應義塾大学、国士舘大学、埼玉大学、仁愛大学、摂南大学、専修大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、東海大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、富山県立大学、富山大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島工業大学、福井県立大学、福井工業大学、福井大学、北陸大学、前橋工科大学、名城大学、山形大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
石川工業高等専門学校、中央工学校、近畿測量専門学校

北陸工業専門学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
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修士了  4名   0名   0名
大学卒  3名   9名   6名
高専卒  2名   2名   1名
採用実績(学部・学科) 土木工学科、環境土木工学科、建設学科、社会基盤工学科、農学科、生物地球学科、地球環境学科、地域政策学科、環境都市工学科、建築建設工学科 ほか
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 4 3 7
    2023年 7 4 11
    2021年 7 2 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 11 2 81.8%
    2022年 9 1 88.9%

先輩情報

成長の意欲を受ける日々
H.T
2024年入社
23歳
金沢大学
環境1部
自然環境関連の調査
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