最終更新日：2024/10/8

(株)アトラスシー【JRシステムグループ】

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億7,250万円

売上高: 70億7,700万円（2023年3月期）

従業員数: 637名（2024年4月）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

鉄道や旅行、気象のシステムなど、社会に欠かせない重要なソリューションを提供。私達はシステム開発で毎日だれかの大切な想いを支えています。

会社紹介記事

新幹線がダイヤ通りに動くのはなぜ？　運賃はどうやって計算しているの？―私たちが当たり前に受けているサービスをシステム面から支えています。 JR座席予約システム“MARS”や新幹線総合システム“COSMOS”等、スケールの大きな開発に携われるのも当社の魅力です。

: 新幹線がダイヤ通りに動くのはなぜ？　運賃はどうやって計算しているの？―私たちが当たり前に受けているサービスをシステム面から支えています。

: JR座席予約システム“MARS”や新幹線総合システム“COSMOS”等、スケールの大きな開発に携われるのも当社の魅力です。

鉄道から旅行、通信、気象など、私たちの暮らしを守るIT企業。

1970年設立より鉄道を中心とした公共性の高いシステム開発や運営を通じ、豊かな社会の形成に貢献しています。	【JRに限らずさまざまな企業に貢献】開発フィールドは、JRの基幹システム（収入清算システム、新幹線の設備管理システム他）から日本旅行の総合旅行システム、さらには金融・保険業、官公庁、メーカー、情報通信会社向けの各種システムに至るまで多種多様。長きにわたって、JR関連のIT担当企業として培ってきた開発ノウハウを駆使して、さまざまなお客様に貢献しています。【社員の交流と一体感】社内はアットホームな雰囲気で、どの現場でもキャリアや年次を超えた交流がもたれています。グループスタディ（業務時間内）をはじめ、クラブ活動、社員旅行、バーベキュー大会など、組織をまたがった社員同士の交流が盛んで、一体感、アットホームな雰囲気が高まっています。【文理を問わず活躍】文理を問わずさまざまな学部・学科の先輩が、幅広い能力を活かして活躍しています。およそ50％の社員が情報系以外の出身です。入社前に必要な技術や知識はなく、入社後の研修により成長していただきます。【安心して働ける環境】産休・育休・介護などの制度が整備され、状況に合わせた時短勤務、休職により、安心して働ける環境があります。

1970年設立より鉄道を中心とした公共性の高いシステム開発や運営を通じ、豊かな社会の形成に貢献しています。

【JRに限らずさまざまな企業に貢献】
開発フィールドは、JRの基幹システム（収入清算システム、新幹線の設備管理システム他）から日本旅行の総合旅行システム、さらには金融・保険業、官公庁、メーカー、情報通信会社向けの各種システムに至るまで多種多様。長きにわたって、JR関連のIT担当企業として培ってきた開発ノウハウを駆使して、さまざまなお客様に貢献しています。

【社員の交流と一体感】
社内はアットホームな雰囲気で、どの現場でもキャリアや年次を超えた交流がもたれています。グループスタディ（業務時間内）をはじめ、クラブ活動、社員旅行、バーベキュー大会など、組織をまたがった社員同士の交流が盛んで、一体感、アットホームな雰囲気が高まっています。

【文理を問わず活躍】
文理を問わずさまざまな学部・学科の先輩が、幅広い能力を活かして活躍しています。およそ50％の社員が情報系以外の出身です。入社前に必要な技術や知識はなく、入社後の研修により成長していただきます。

【安心して働ける環境】
産休・育休・介護などの制度が整備され、状況に合わせた時短勤務、休職により、安心して働ける環境があります。

会社データ

事業内容	◆コンピュータシステム及びソフトウェアの企画、開発、販売、賃貸、保守、管理、運用に関する事業 ◆コンピュータ及び通信機器並びにそれらの周辺機器の販売、賃貸及び保守事業 ◆コンピュータシステム設備の工事及びこれに付帯する工事の請負事業 ◆情報処理及び情報提供サービス事業 ◆情報システムに関連するコンサルティング及び技術指導並びに養成事業 ◆労働者派遣事業～当社では以下3つの分野のシステムを行っています～ ○JR基幹システム・座席予約システム（旅客販売総合システム「MARS」) ・収入清算システム・新幹線総合システム　その他 ○旅行会社システム・旅行会社オンラインシステム ○一般企業システム・営業部門向け管理システム・基盤技術の研究開発・金融・生保各種システム　その他

事業内容

◆コンピュータシステム及びソフトウェアの企画、開発、販売、賃貸、保守、管理、運用に関する事業
◆コンピュータ及び通信機器並びにそれらの周辺機器の販売、賃貸及び保守事業
◆コンピュータシステム設備の工事及びこれに付帯する工事の請負事業
◆情報処理及び情報提供サービス事業
◆情報システムに関連するコンサルティング及び技術指導並びに養成事業
◆労働者派遣事業

～当社では以下3つの分野のシステムを行っています～
○JR基幹システム
・座席予約システム（旅客販売総合システム「MARS」)
・収入清算システム
・新幹線総合システム　その他

○旅行会社システム
・旅行会社オンラインシステム

○一般企業システム
・営業部門向け管理システム
・基盤技術の研究開発
・金融・生保各種システム　その他

本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿1-22-2　新宿サンエービル10F
本社電話番号	03-6864-7781
設立	1970年3月（2012年7月合併）
資本金	1億7,250万円
従業員数	637名（2024年4月）
売上高	70億7,700万円（2023年3月期）
業績	決算期　　　売上高　　　経常利益 ───────────────── 　　2012.03　　 7,649　　　　249　※合併前2社合計　　2013.03　　 7,402　　　　264 　　2014.03　　 8,473　　　　237 　　2015.03　　 8,622　　　　 51 　　2016.03　　 7,353　　　　 96 　　2017.03　　 6,852　　　　133 　　2018.03　　 6,950　　　　185 　　2019.03　　 7,822　　　　310 　　2020.03　　 7,753　　　　294 　　2021.03　　 7,281　　　　270 　　2022.03　　 6,959　　　　137 　　2023.03　　 7,077　　　　266 　　　　　　　　　　　　（単位：百万円）
代表取締役社長	久保田高弘 ※高は「はしごだか」
事業所	新宿本社、国立事業所、高田馬場事業所、新川事業所、新潟事業所、大阪事業所、福岡事業所
株主構成	鉄道情報システム(株)、西日本旅客鉄道(株)、(株)JR東日本情報システム、日本電気(株)、(株)日立製作所、三菱電機(株)
主な取引先	JR関連各社、(株)日本旅行、日鉄ソリューションズ(株)、(株)テプコシステムズ、アセットマネジメントOne(株)、明治安田システム・テクノロジー(株）、(株)インテック、三菱総研ＤＣＳ(株）他
関連会社	(株)アトラスエンジニアリング、(株)トランスネット、(株)クリエイション
ここがポイント	JR関連企業として、約50年にわたり情報システムの設計・開発等に従事しています。JRみどりの窓口、券売機・運行計画システム、日本旅行の基幹システム、気象関連のシステムなど公共性の高い大規模なシステム構築を多く幅広く手掛けています。
沿革	1970年3月日本国有鉄道（以下国鉄。JRの前身）の情報処理を担当する目的で(株)日本トラフィックコンピューターセンタ設立 1972年6月当社が受託開発した日本旅行オンラインシステム稼動開始 1973年12月当社が受託開発した国鉄の東海道・山陽新幹線情報管理システム稼動開始 1978年10月国鉄のみどりの窓口の予約システムを担当する目的で(株)エヌ・テー・シー電算サービス設立。後に、(株)ニューメディア総研に社名変更 1982年6月当社が受託開発した国鉄の東北・上越新幹線情報管理システム稼動開始 1987年4月 JR旅客鉄道会社発足に伴い、当社が受託開発したJR旅客会社間の収入清算システム稼動開始新潟事業所開設 1990年8月大阪、福岡に事業所開設 1998年6月国立事業所開設 2004年11月品川事業所開設 2012年7月 (株)日本トラフィックコンピューターセンターと(株)ニューメディア総研が合併。 (株)アドバンストラフィックシステムズが発足 2015年3月アトラスシーの10年ビジョン策定 2016年5月高田馬場事業所開設（品川事業所閉鎖） 2020年9月新橋WorkSpace（サテライトオフィス）開設 2022年7月アトラスシー創立10周年 2022年10月 (株)アトラスシーに社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	9名	7名	16名
取得者	6名	7名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.5%
  （186名中14名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修、新入社員研修、OJT研修、職位別研修、ヒューマンスキル研修、技術研修他
自己啓発支援制度	制度あり＜資格やスキル習得をバックアップ＞社員の成長を福利厚生としてもサポートしています！ ◇報奨金制度会社が認定するIT資格を取得した社員に対して報奨金と受験料を支給しています。 ※入社前に取得した資格も対象です。 ◇通信教育制度 e-Learningや動画配信コンテンツ（schoo)を利用して、 IT系やヒューマンスキル系講座を学習することができます。
メンター制度	制度あり＜先輩社員による継続的なフォロー＞何でも相談できるメンター・トレーナー制度があります！トレーナーと呼ばれる若手先輩社員が、1年間マンツーマンで指導してくれます。さらに、メンターと呼ばれるベテラン社員がもおり、悩みや相談ごとに対して、的確なアドバイスにより問題解決をサポートしてくれます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、茨城大学、岩手大学、岡山県立大学、九州工業大学、近畿大学、高知工科大学、佐賀大学、静岡大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東京情報大学、東京電機大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島市立大学、福岡大学、前橋工科大学、山梨大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、追手門学院大学、岡山県立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、釧路公立大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、実践女子大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、大東文化大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、富山県立大学、富山国際大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、放送大学、北海道教育大学、北海道情報大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学、和洋女子大学、横浜国立大学、流通経済大学（千葉）＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記学校、大阪情報専門学校、河原電子ビジネス専門学校、ＫＣＳ大分情報専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、沼津工業高等専門学校、広島情報専門学校、北海道情報専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2011年4月　14名　2012年4月　 6名　2013年4月　 8名　2014年4月　11名　2015年4月　15名　2016年4月　16名　2017年4月　30名　2018年4月　25名　2019年4月　27名　2020年4月　27名　2021年4月　24名　2022年4月　11名　2023年4月　14名　2024年4月　16名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、茨城大学、岩手大学、岡山県立大学、九州工業大学、近畿大学、高知工科大学、佐賀大学、静岡大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東京情報大学、東京電機大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島市立大学、福岡大学、前橋工科大学、山梨大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大妻女子大学、追手門学院大学、岡山県立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州工業大学、九州産業大学、近畿大学、釧路公立大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、実践女子大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、大東文化大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、富山県立大学、富山国際大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、放送大学、北海道教育大学、北海道情報大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学、和洋女子大学、横浜国立大学、流通経済大学（千葉）
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記学校、大阪情報専門学校、河原電子ビジネス専門学校、ＫＣＳ大分情報専門学校、ＫＣＳ北九州情報専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新潟高度情報専門学校、新潟コンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、沼津工業高等専門学校、広島情報専門学校、北海道情報専門学校

採用実績（人数）

　2011年4月　14名
　2012年4月　 6名
　2013年4月　 8名
　2014年4月　11名
　2015年4月　15名
　2016年4月　16名
　2017年4月　30名
　2018年4月　25名
　2019年4月　27名
　2020年4月　27名
　2021年4月　24名
　2022年4月　11名
　2023年4月　14名
　2024年4月　16名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）