最終更新日：2025/3/10

琉球放送(株)

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

放送
ニュース・データ通信

基本情報

本社: 沖縄県

資本金: 2億7,000万円

売上高: 61億円（2024年3月）

従業員: 98名（2024年8月）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

沖縄県内唯一の民放ラジオ・テレビ兼営局として創立から70年。放送と共に配信など様々な場に情報を発信し、総合コンテンツ企業を目指しています。

採用担当者からひとこと（2025/02/12更新）

こんにちは！　琉球放送採用担当です。
この度は当社のページをご覧いただき、ありがとうございます。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

“放送”とともに、様々な場に情報を発信していく企業として
伝統を大切にしながら、日々挑戦を続けています。

観光地としても人気が高く、独特の文化・歴史・自然を持つ沖縄で、
一緒に成長していきませんか。

琉球放送の社員は個性派揃いのゼネラリスト集団。若手社員は部門間や支社への異動を経験する人も多く、幅広い視野とキャリアの形成が図られます。報道、情報、バラエティなど自社制作の番組も多数。若手からベテランまで、社外スタッフの力も借りながら一丸となって番組制作に取り組んでいます。

: 琉球放送の社員は個性派揃いのゼネラリスト集団。若手社員は部門間や支社への異動を経験する人も多く、幅広い視野とキャリアの形成が図られます。

: 報道、情報、バラエティなど自社制作の番組も多数。若手からベテランまで、社外スタッフの力も借りながら一丸となって番組制作に取り組んでいます。

県民に信頼される放送局として、沖縄ならではのコンテンツ作りに取り組んでいます。

放送業務、イベント運営に加え、様々な媒体に向けたコンテンツ発信も重要な役割。地域の報道機関として信頼と地域貢献を重視して様々な業務に取り組んでいます。	琉球放送（RBC）は、沖縄県内唯一の民放テレビ・ラジオ兼営局です。琉球放送が沖縄初の民間放送局としてラジオ放送を開始したのは1954年。まだ沖縄がアメリカの統治下にあったときでした。当時は、放送機器が満足に揃わないことに加え、日本とは行政区分が異なり、東京発等の番組をそのまま放送できないなど、様々な苦労がありました。そのような中でも琉球放送は独自の番組制作に取り組み、6年後の1960年にはテレビ放送も開始。1972年の本土復帰を経て現在は、テレビはJNN系列、ラジオはJRN系列として、沖縄の皆様に旬な情報をお届けすると共に、県民に信頼される番組作りをめざして放送事業に取り組んでいます。そして放送分野だけではなく、インターネットやSNSの時代に合わせて今後も積極的な挑戦を行っています。情報発信企業として地域からの信頼を得続けるために、テレビ・ラジオ兼営局であるという強みも生かして、多様化する視聴者やクライアントのニーズに応え、沖縄ならではの新しいコンテンツを生み出していきます。

放送業務、イベント運営に加え、様々な媒体に向けたコンテンツ発信も重要な役割。地域の報道機関として信頼と地域貢献を重視して様々な業務に取り組んでいます。

琉球放送（RBC）は、沖縄県内唯一の民放テレビ・ラジオ兼営局です。
琉球放送が沖縄初の民間放送局としてラジオ放送を開始したのは1954年。まだ沖縄がアメリカの統治下にあったときでした。当時は、放送機器が満足に揃わないことに加え、日本とは行政区分が異なり、東京発等の番組をそのまま放送できないなど、様々な苦労がありました。そのような中でも琉球放送は独自の番組制作に取り組み、6年後の1960年にはテレビ放送も開始。1972年の本土復帰を経て現在は、テレビはJNN系列、ラジオはJRN系列として、沖縄の皆様に旬な情報をお届けすると共に、県民に信頼される番組作りをめざして放送事業に取り組んでいます。そして放送分野だけではなく、インターネットやSNSの時代に合わせて今後も積極的な挑戦を行っています。情報発信企業として地域からの信頼を得続けるために、テレビ・ラジオ兼営局であるという強みも生かして、多様化する視聴者やクライアントのニーズに応え、沖縄ならではの新しいコンテンツを生み出していきます。

会社データ

プロフィール	琉球放送（RBC）は、沖縄県初の民間放送局として、1954年にラジオ放送を開始しました。テレビではTBSをキー局とするJNN系列に加盟し、県内の皆様をはじめ全国に沖縄の情報を発信しています。ラジオ・テレビで放送されるニュースや情報番組の制作と共に放送活動を支える広告営業やイベント運営に力を入れています。特にイベントでは、那覇大綱挽まつり（RBC市民フェスティバル）、NAHAマラソン、ダイキンオーキッドレディスゴルフ、那覇市でのプロ野球公式戦などの運営に深く関わっています。また、radikoや局公式アプリ、番組配信など、新しい分野にも積極的にチャレンジし、地域からの信頼と地域に貢献する姿勢を大切にしながら”総合コンテンツ企業”として引き続き発展していくことを目指しています。 2021年5月には国連のSDGメディア・コンパクトにも加盟し、持続可能な社会の実現に向けた活動に注力。 2024年には創立70周年を迎え、会社ロゴやスローガンを一新。新キャラクター「あーるびーしーさー」も誕生しました。
事業内容	一般放送事業（ラジオ放送・テレビ放送）コンテンツ事業、イベント事業

プロフィール

琉球放送（RBC）は、沖縄県初の民間放送局として、1954年にラジオ放送を開始しました。テレビではTBSをキー局とするJNN系列に加盟し、県内の皆様をはじめ全国に沖縄の情報を発信しています。
ラジオ・テレビで放送されるニュースや情報番組の制作と共に放送活動を支える広告営業やイベント運営に力を入れています。特にイベントでは、那覇大綱挽まつり（RBC市民フェスティバル）、NAHAマラソン、ダイキンオーキッドレディスゴルフ、那覇市でのプロ野球公式戦などの運営に深く関わっています。
また、radikoや局公式アプリ、番組配信など、新しい分野にも積極的にチャレンジし、地域からの信頼と地域に貢献する姿勢を大切にしながら”総合コンテンツ企業”として引き続き発展していくことを目指しています。
2021年5月には国連のSDGメディア・コンパクトにも加盟し、持続可能な社会の実現に向けた活動に注力。
2024年には創立70周年を迎え、会社ロゴやスローガンを一新。新キャラクター「あーるびーしーさー」も誕生しました。

事業内容

一般放送事業（ラジオ放送・テレビ放送）
コンテンツ事業、イベント事業

本社郵便番号	900-8711
本社所在地	沖縄県那覇市久茂地2-3-1
本社電話番号	098-867-2151
設立	1954年9月20日
資本金	2億7,000万円
従業員	98名（2024年8月）
売上高	61億円（2024年3月）
事業所	【本社】沖縄県那覇市久茂地2-3-1 【東京支社】東京都中央区銀座5-14-5 光澤堂GINZAビル3F 【関西支社】大阪市北区梅田２-２-２ヒルトンプラザウエスト・オフィスタワー1９F 【福岡支社】福岡市中央区天神1-9-17 福岡天神フコク生命ビル13F
関連会社	(株)RBCビジョン
沿革	1954年10月1日琉球放送(株)創立記念日 1960年6月1日テレビ放送を開始 1968年5月5日テレビカラー放送開始 1972年5月15日本土復帰に伴いテレビ・ラジオのコールサイン変更 1985年12月8日共催イベント「第1回NAHAマラソン」（以降、毎年開催） 1988年3月4日共催イベント「第1回ダイキンオーキッド・レディスゴルフトーナメント」（以降、毎年開催） 1993年3月4日「ゆかる日　まさる日　さんしんの日」提唱し、ラジオで長時間特別放送（以降、毎年開催） 1993年12月6日先島テレビ中継局開局 2002年4月1日新呼称「RBCｉラジオ」スタート 2006年12月1日地上波デジタル放送開始 2010年6月29日沖縄県内で35年ぶりプロ野球公式戦を主催（以降、毎年開催） 2011年7月22日南北大東デジタル放送開始 2013年1月11日 RBCiラジオ「radiko」参入 2019年4月22日「RBCアプリ」配信開始 2021年5月17日 SDGメディア・コンパクト加盟 2024年1月1日会社ロゴをリニューアル　スローガンとパーパスを策定 2024年10月1日創立70周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	2名	2名	4名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

50.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修として社内各部署研修や社外での新社会人研修へ参加しています。経験を積んだ社員も、放送局社員向けの各種研修（記者、ディレクター、営業、技術等）に積極的に派遣しています。
自己啓発支援制度	制度あり国家資格の試験合格者に対して報奨金が贈られます。
メンター制度	制度あり新入社員と入社数年目の先輩社員をチームとして指定。定期的な懇談や日常でのやり取りを通して疑問や不安の解消ができるように制度化しています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、九州工業大学、熊本大学、名古屋大学、立教大学、琉球大学、九州大学＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、沖縄県立芸術大学、沖縄国際大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、聖心女子大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　　　2名（予定） 2024年　　　2名 2023年　　　3名 2022年　　　4名 2021年　　　2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、九州工業大学、熊本大学、名古屋大学、立教大学、琉球大学、九州大学
＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、沖縄県立芸術大学、沖縄国際大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、上智大学、聖心女子大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年　　　2名（予定）
2024年　　　2名
2023年　　　3名
2022年　　　4名
2021年　　　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）