最終更新日:2025/4/25

新日本建販(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • リース・レンタル
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 重電・産業用電気機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
4億9501万円
売上高
158億8190万円(2024.3期決算)
従業員
役職員合計261名(2024.4)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【建機レンタルおよび卸売を手掛ける専門商社】未来の豊かな環境の創造を通し広く社会に貢献して50余年。震災復興や世界的なスポーツイベントなどでも大活躍!

5月も説明会・選考会開催!経営基盤も盤石な働きやすい環境で働き甲斐を実感、こんな会社があったんだ! (2025/04/25更新)

伝言板画像

はじめまして、新日本建販採用担当です。
説明会・選考会のシーズンたけなわですね。
弊社は東証プライム上場の世界的発電機メーカー「デンヨー」の関連会社で、
発電機や建設機械のレンタル・販売を営む専門商社です。
建設関連業界では早いうちから「完全週休二日制」を導入し年間休日125日を実現したり、最近では法令の枠を超える育児系就労制度の拡充をしたり、とにかく社員のみんなが働きやすいと感じてくれる職場づくりに励んでいます。
取扱商材が商材なだけに、建築土木工事現場はもとより、災害復旧復興現場への機材貸し出しだけでなく、非常用発電設備やスポーツ・音楽イベントへの仮設電源貸し出しなど、縁の下の力持ちとして大いに社会貢献しています。
そんな弊社の存在をまず知っていただき、そして魅力を少しでも感じ取っていただきたく、一生懸命対応してまいります。
まずは、ご挨拶ということで。よろしくお願いいたします。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    工事現場の他、災害復旧や非常用電源・イベント用仮設電源など多方面で活躍。社会貢献度大の縁の下の力持ち

  • 制度・働き方

    完全週休2日制、年間休日125日。残業時間少・有休取得多、賞与4~5ヶ月、育児系の就労制度も充実!

  • キャリア

    文系整備職や理系営業職が大活躍!OJTとOFFJTをベースに充実した教育制度が社員のキャリアを幅広くサポート

会社紹介記事

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お客様それぞれのニーズに対応しながら、安定感のある事業基盤を確立しています。知識ゼロからでも活躍している先輩方がたくさんいます。
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国際的なスポーツ大会やモータースポーツのイベント、野外フェスやテーマパーク施設などでも当社の機器が活躍しています。社会に役立っていることが実感しやすい仕事です。

建設やエンターテインメント業界、そして災害復旧にも貢献しています!

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高所作業車の整備を得意とする大下毛さん(左)と、営業として多彩な経験を持つ森谷さん(右)。渉外営業・フロント営業・整備が円滑に連携し、確実に納品を行っています!

■レンタル×商社で存在感を放つ

創業55年目を迎えた当社は、主に2つの事業者としての顔を持っています。

1つは、建設機械のレンタル事業者としての顔です。しかも同業他社向けを得意としています。建設現場では、多くの機械が必要ですがゼネコンやレンタル会社にとって、高額・特殊・大型機械を自社で保有するのは、コストや環境負荷の観点からも効率的とは言えません。そこで当社のような専門会社が一括で管理し、多くの事業者にレンタルする形で建設現場を支援しているのです。

中でも近年、特に需要が高まっているのが、仮設電源や非常用発電設備です。当社の発電機保有台数やラインナップは豊富です。建設工事向けの通常のレンタルだけでなく、病院や役所などの社会インフラ施設や災害復興、大規模な音楽コンサートやスポーツイベント、テーマパークのアトラクション、など多方面からのニーズに対応するため、今年度から専門部隊を2拠点から4拠点に増強しました。

もう一つは、商社としての顔です。レンタルで培った製品の知見を活かし、「自社で機械を保有したい」という国内外の会社に販売しているほか、オフィス関連製品など、当社のお客様が必要なものは何でも調達する商社営業としても動いています。

■充実した教育環境の下、多様なキャリアを描ける

この仕事に必要なのは、お客様と向き合う対人力と好奇心や探究心。入社後2年間は、教育カリキュラムを用意し、誰でも一人前に成長できる仕組みを整えています。一人ひとりの育成計画書を作成し、本人とも共有しながらスモールステップで幅広くスキルを磨けるよう支援しています。

事業の幅が広い分、さまざまな仕事を経験でき、柔軟なキャリアを選択できるのも特徴です。お客様から信頼をいただいて、整備とフロント、事務とフロントといった二足の草鞋で活躍している社員も少なくないですね。年間休日を125日に引き上げたり、子どもが中学卒業まで時短勤務などを可能にしたりなど、プライベートを考慮した働き方を実現できる環境です。

さまざまな業界の“縁の下の力持ち”として動いている当社ですが、社会になくてはならないものを提供しているという点で、社会貢献の手応えは感じやすいと思います。「建設機械や発電機のことはわからないけど、なんだか面白そうだな」と興味を持っていただけたら嬉しいです。

(管理本部 常務取締役本部長 寺口俊也)

会社データ

プロフィール

★社会貢献度の高い建機レンタル・販売の会社で自己実現しませんか★
建設機械のリース・レンタル、販売を営む専門商社です。主商材は発電機、コンプレッサ、クレーン、高所作業車など重機・車両等。建設土木工事現場だけでなく、災害復旧や非常用電源・イベント用仮設電源など多方面で活躍。「未来の豊かな環境の創造を通じて広く社会に貢献する」という理念の下、社会システムを支え55年。東証プライム上場のデンヨー株式会社のグループ企業で盤石な経営基盤を持ち、20都道府県28拠点36事業所を展開中です。

事業内容
■建設機械器具のリース・レンタル
発電機やコンプレッサは勿論、大型プロジェクトに伴う小型機械から大型建設機械の長期レンタルだけでなく、建設・土木工事の各事業者様の現場からたくさん寄せられる短期・中期のレンタルのニーズに対し、行き届いた整備ときめ細かな配備力で活発に対応しています。

■建設機械器具の卸売
大型から小型まで幅広い品揃えのエンジン発電機をはじめ、溶接機、コンプレッサ、ローラ、バックホウ、高所作業車のほか、大型建設機械からミニ建機、ユニットハウス、環境周辺機器に至るまで、あらゆる種類の建設機械の販売を行なっています。

■中古機械の販売
発電機、溶接機、コンプレッサを中心に、あらゆる中古建設機械の売買業務を行っています。国内はもとより、東南アジアなど海外の顧客へも提供しています。

■電源設備の設営工事・メンテナンス
主力商材である発電機の有力な応用として、電源設備の設営およびメンテナンスのサービスを提供しています。工場、ホテル、病院、スポーツ施設だけでなく、金融機関や官公庁向けにも非常用・仮設電源設備の設置・メンテナンスも行っています。

■オリジナル製品の開発
発電機の正常運転のために欠かせない負荷試験機や屋外の工事やイベント会場で役立つ車載型LED投光器など、各種オリジナル製品を開発・製品化しています。

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2019年の世界的なスポーツイベントでは12会場中11会場で当社の発電機がデジタルサイネージなどの電力供給源として大活躍。開幕戦から決勝戦まで熱戦を裏から支えました。

本社郵便番号 222-0033
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜3-6-5
新幹線新横浜駅降りてすぐの好立地!
本社電話番号 045-473-4011
創業 1968年2月
設立 1968年2月
資本金 4億9501万円
従業員 役職員合計261名(2024.4)
売上高 158億8190万円(2024.3期決算)
事業所 ■本社/神奈川県横浜市港北区新横浜3-6-5 第一生命ビル

【営業所】
札幌営業所/北海道札幌市白石区米里1条4-2-4
苫小牧サテライト/北海道苫小牧市あけぼの町1-5-12
盛岡営業所/岩手県紫波郡矢巾町高田第13地割76-1
仙台営業所・機電四課/宮城県多賀城市桜木3-7-53
いわきリースセンター/福島県いわき市小名浜字隼人128-1
新潟営業所/新潟県新潟市江南区亀田大月2-6-1
上越サテライト/新潟県上越市黒井2735-21
伊勢崎リースセンター/群馬県伊勢崎市三室町5939-1
埼玉リースセンター/埼玉県幸手市上宇和田540-2
入間リースセンター/埼玉県入間市狭山台4-13-7
水戸リースセンター/茨城県水戸市住吉町126-2
千葉サテライト/千葉県千葉市花見川区大日町1486-1
東京リースセンター/東京都江東区牡丹1-9-3 NJM東京ビル2F
首都圏営業所/東京都江東区牡丹1-9-3NJM東京ビル3F
関東建機センター・川崎リースセンター/神奈川県川崎市川崎区大川町13-6
横浜リースセンター/神奈川県横浜市金沢区鳥浜町3-21 NJM横浜ビル1F
南関東営業所/神奈川県横浜市金沢区鳥浜町3-21 NJM横浜ビル2F
機電二課/神奈川県横浜市金沢区鳥浜町3-21 NJM横浜ビル3F
厚木リースセンター/神奈川県厚木市愛甲1780
静岡リースセンター/静岡県富士市依田橋94-1
名古屋営業所/愛知県あま市丹波前並14-1
大阪南リースセンター・機電一課・近畿営業所/大阪府堺市堺区南島町3丁137-3
関西建機センター/大阪府堺市美原区多治井460-1
大阪東リースセンター/大阪府大東市三箇4-17-8
中四国建機センター・倉敷営業所/岡山県倉敷市児島宇野津2030-24
広島営業所/広島県広島市佐伯区千同2-1-38
高松営業所/香川県高松市新田町甲2091-2
福岡営業所・機電三課/福岡県大野城市御笠川3-2-2
北九州リースセンター/福岡県北九州市若松区北湊町6-2
鹿児島営業所/鹿児島県鹿児島市石谷町1562-1
業績 2024年3月期 売上高 158億8190万円  経常利益 5億3646万円
2023年3月期 売上高 143億5975万円  経常利益 6億0771万円
2022年3月期 売上高 153億4835万円  経常利益 4億2373万円
2021年3月期 売上高 156億6817万円  経常利益 4億6396万円
コロナ禍影響と収益認識会計基準適用により2023年度は売上が大きく減少
株主構成 上位3者
デンヨー株式会社          15.75%
新日本建販従業員持株会       15.55%
株式会社ハナブサ          12.57%
主な取引先 ■主要取引先■
(株)アールアンドアール
(株)アクティオ
(株)INPEXドリリング
(株)エスシー・マシーナリ
(株)鹿島三友鋼機
カツウラ建機(株)
(株)カナモト
関電プラント(株)
(株)キナン
サコス(株)
讃岐リース(株)
(株)サン・アルゲン
サンコーテック(株)
(株)システム・アーク
(株)ショージ
(株)ソイルテクニカ
大正建機(株)
(株)東亜利根ボーリング
東京機販サービス(株)
東京レンタル(株)
トーヨースギウエ(株)
西尾レントオール(株)
(株)NITTAI
日建商事(株)
(株)ビナン
(株)不動テトラ
北海産業(株)
前田道路(株)
松本鋼機(株)
三菱重工業(株)
(株)横浜レンタル
淀川変圧器(株)
レンタルシステム(株)
(株)レンタルのニッケン
(株)レント
(株)ワキタ

■主要仕入先■
(株)アイチコーポレーション
いすゞ自動車首都圏(株)
エクセン(株)
(株)荏原製作所
(株)クボタ建機ジャパン
コベルコ建機日本(株)
コマツカスタマーサポート(株)
酒井重工業(株)
堺電業(株)
スーパー工業(株)
住友建機販売(株)
(株)タダノ
(株)鶴見製作所
デンヨー(株)
デンヨー興産(株)
トラスコ中山(株)
ニシハツ(株)
日本キャタピラー(同)
(株)ヒシヒラ
日立建機日本(株)
双葉電線(株)
古河ユニック(株)
北越工業(株)
(株)前田製作所
(株)マキタ
三笠産業(株)
ヤンマー建機(株)
南関東日野自動車(株)

■ファイナンス/リース会社■
NECキャピタルソリューション(株)
NTT・TCリース(株)
首都圏リース(株)
JA三井リース(株)
東京きらぼしリース(株)
東京センチュリー(株)
東銀リース(株)
浜銀ファイナンス(株)
みずほリース(株)
三井住友トラスト・パナソニックファイナンス(株)
三菱HCキャピタル(株)
リコーリース(株)
グループ会社 デンヨー株式会社
平均年齢 41.6歳(2023年度)
沿革
  • 1968(昭和43)年
    • 2月 資本金200万円にて、丸久電機株式会社を東京・大森に設立
  • 1971年
    • 1月 産業用電気機器を中心としたリース・レンタル業務を本格的に開始
  • 1977年
    • 1月 デンヨー株式会社と代理店契約を締結し、同社製品の販売、リース・レンタル業務、海外メンテナンス並びに海外部品販売等の業務拡大を図る
  • 1979年
    • 6月 横浜市金沢区鳥浜町に本社新社屋並びに工場が完成、本社を同地に移転
  • 1983・84年
    • 1983年1月 広島営業所開設
      1984年4月 福岡営業所開設
  • 1985年
    • 3月 社名を新日本建販株式会社と改称、併せて修理・サービス部門・部品部門を分離するとともに、東京動機(株)の商品販売部門、リース・レンタル部門、並びに中古機械部門とその付帯する業務を継承し、事業拡大を図る
      首都圏営業所、埼玉・静岡各リースセンターを開設
      5月 札幌営業所開設
  • 1988年
    • 3月 デンヨー産業(株)大阪支店の販売部門、リース・レンタル部門並びに中古機械部門とその附帯する業務を継承
      4月 近畿営業所、東京・横浜・大阪東各リースセンターを開設
  • 1989(平成元)~1998年
    • 大阪南リースセンター、名古屋営業所、厚木リースセンター、鹿児島営業所、盛岡営業所、新潟営業所開設
  • 1999~2008年
    • 機電一課、川崎リースセンター、関東建機センター開設
      東京リースセンター・首都圏営業所新社屋(NJM東京ビル)竣工
  • 2009~2017年
    • 関西建機センター、機電二課、水戸リースセンター、入間リースセンター、いわきリースセンター、中四国建機センター開設
      横浜リースセンター・南関東営業所新社屋(NJM横浜ビル)竣工
  • 2018年
    • 2月 創業50周年
  • 2018~2023年
    • 北九州リースセンター、伊勢崎リースセンター、倉敷営業所開設
  • 2024年
    • 機電三課、機電四課開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 5 11
    取得者 2 5 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.1%
      (72名中8名)
    • 2024年度

    2023年度には育休取得の男性社員が2名 2023年度末の女性管理職の割合は9.1% 2024年度期初の女性係長クラスは26名

社内制度

研修制度 制度あり
【入社3年目までの研修】
<集合研修>5回
■新入社員研修会(4日間)
ビジネスパーソンとしての一般常識やマナーを外部研修で、当社のルールや事業を内部研修で習得することを主な目的としています。主要業務を座学で学ぶだけでなく、事業所を見学して、実際に機械や製品に触れて基本的な仕組みを理解していきます。
■フォローアップ研修1回目・2回目
モチベーションの維持向上を目的とした1日の研修を7月と1月に実施しています。
7月は4月同様の外部研修で、振り返りと仕事の取組み姿勢の改善向上を目指します。1月は内部研修で所属事業所の概要やOJTの進捗状況を報告し、同期生との情報交換や先輩社員からのアドバイスを受けます。また、新入社員の半年後の様子を題材にしたビデオ教材を視聴し、自分の仕事振りを振り返り今後の業務に生かしてもらいます。
■フォローアップ研修3回目・4回目
モチベーションの維持向上と職種に応じたマインドアップと専門知識の習得を目的とした1日内部研修です。2年次と3年次の合同で行います。営業の心得や機械の仕組み・安全衛生、内部統制や事務手続などを学びます。
■eラーニング・オンライン研修
入社1年目はマナーやスキルなどをeラーニングやオンラインセミナーで受講してもらい、ビジネスパーソンとしての基礎を固めます。
<OJT>
■育成二か年計画に基づくOJTプログラム
詳細はメンター制度ご参照

【管理者向け研修】
■新任事業所長研修
新任事業所長・課長向けの1日内部研修です。管理本部・経営企画本部・内部監査室の部課長クラスが講師になり、リーダーシップ論やPDCA、コンプライアンス、人事評価などをワークショップや講義形式で学びます。
■オンライントレーニング
詳細は自己啓発支援制度をご参照。
■管理者向け特別研修
次世代の幹部育成を目的としてPDCAメソッドを習得する指名研修(外部研修、月1回、全11回受講)です。

【各種技能講習】
■現場向け技能講習
新入社員に限らず、業務遂行上必要な資格取得や講習受講は全て会社が費用負担しています。営業・整備職にはまず「床上操作式クレーン運転講習」「玉掛け技能講習」を受けてもらいます。
■整備技術勉強会
社内の熟練技術者やメーカーが講師となり、整備技術向上に資する勉強会や新製品の情報収集を適宜行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
【eラーニング+オンライントレーニング】
全社員を対象とした学習システム。社員が自発的に学習する習慣を風土として根付かせることを目的としています。
eラーニングとオンライントレーニングを組み合わせた反復トレーニングが特色。学習テーマは仕事術、ビジネススキル、コミュニケーション術、チームマネジメント、7つの習慣(R)などビジネスパーソンのOSともいえる知識だけでなく、PCスキル、財務知識など一部専門知識の習得もできます。
eラーニングは全社員に利用を開放。上記テーマ400コンテンツ以上からなり、1コンテンツ2~30分(平均10分程度)で、すきま時間での学習も可能となっているため、自宅や移動時間での受講もできます。
またオンライントレーニングはeラーニングで得た知識を実践できるようにするためのもので、研修制度の位置づけになり、管理者以上は自由に、一般社員は指名研修で利用することができます。

【自己啓発資格取得奨励制度】
社員のキャリアアップを支援し、レベルアップによる会社の業績向上を図ることを目的に、電気工事・建築土木・安全衛生・会計・IT・不動産等に係る各種国家資格試験合格者報奨金を支給する制度があります。
メンター制度 制度なし
【育成二か年計画に基づくOJTプログラム】
配属先の事業所長と所員が協議し、1カ月ごとや四半期ごとの目標を設定した「育成2カ年計画」を策定しています。それをもとに指導員をはじめ全所員の支援のもとで新入社員のOJTプログラムが実施されています。
OJTの実施状況に応じて、指導員や先輩社員からアドバイスを受けることができます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
高千穂大学
<大学>
愛知学院大学、亜細亜大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、北里大学、吉備国際大学、九州産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、国士舘大学、駒澤大学、四国学院大学、静岡産業大学、四天王寺大学、城西大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、清泉女子大学、専修大学、創価大学、千葉経済大学、中央大学、つくば国際大学、鶴見大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京農業大学、東京富士大学、東洋大学、長崎大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、弘前大学、広島経済大学、広島修道大学、広島文化学園大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、北海学園大学、宮城学院女子大学、明治大学、山口大学、大和大学、横浜商科大学、立教大学、和光大学
<短大・高専・専門学校>
浅野工学専門学校、麻生公務員専門学校福岡校、厚木総合専門学校、岩手県立宮古高等技術専門校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪城南女子短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、神奈川県立かながわ農業アカデミー、神奈川県立産業技術短期大学校、京都自動車専門学校、久留米自動車工科大学校、群馬県立前橋産業技術専門校、高知工業高等専門学校、神戸教育短期大学、公務員ビジネス専門学校、札幌高等技術専門学院、静岡県立工科短期大学校、静岡産業技術専門学校、湘北短期大学、鈴鹿大学短期大学部、駿台法律経済ビジネスカレッジ、聖徳大学短期大学部、仙台リゾート&スポーツ専門学校、中央工学校OSAKA、(専)中央自動車大学校、中部美容専門学校、東海工業専門学校金山校、東京家政大学短期大学部、専門学校東京自動車大学校、東京ビジネス&キャリア専門学校、専門学校トヨタ東京自動車大学校、名古屋文理大学短期大学部、新潟デザイン専門学校、日本工学院専門学校、専門学校広島工学院大学校、専門学校文化デザイナー学院、北海道芸術デザイン専門学校、盛岡医療福祉スポーツ専門学校、横浜経理専門学校、横浜高等教育専門学校

データは2025年3月1日現在、役員や中途採用者、4月入社予定内定者も含んでいます。

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年(予)

大卒     4名    2名    1名     1名   ー    9名

短卒他    ー    ー    ー     1名    3名    ー
採用実績(学部・学科) 人文科学、社会科学、自然科学の様々な学部・学科を採用しています。
医療系を除き、ほとんどの学科で対応しています。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 1 3
    2023年 1 1 2
    2022年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 3 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 1 0 100%

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