最終更新日:2025/4/15

(株)ETSホールディングス【東証スタンダード上場企業グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 設備工事・設備設計
  • 建設
  • 電力
  • 通信・インフラ
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)

基本情報

本社
宮城県、東京都
資本金
4億8000万円
売上高
65億2500万円(2024年9月期)
従業員
145名
募集人数
6~10名

【創業103年目の上場グループ中核企業】受け継がれる技術・安定した経営基盤・選べる勤務エリア・国家プロジェクト・社会インフラを支える仕事

【100年の伝統から100年の未来へ】共にインフラを支える方を募集しています!! (2025/04/04更新)

伝言板画像

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一人でも多くの学生の皆さんにお会い出来ることを、
社員一同楽しみにお待ちしております!

(株)ETSホールディングス 新卒採用担当

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    人々の暮らしを支える仕事です。街に明かりを灯す私たちの仕事が無くなる事はありません。

  • キャリア

    社員一人一人の人財価値を高める資格取得支援や各種セミナー、勉強会を行っています。

  • 技術・研究

    私達には103年間の中で培われた特許技術があり、洗練された技術のバトンを次世代へと引き継いでいきます。

会社紹介記事

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電気の安定供給や再生可能エネルギーの普及など、人々の快適な暮らしを支える事が私達の仕事です。
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東京本社はワンフロアのため開放感があり、社内コミュニケーションも活発に行われています。

『歴史あるチャレンジ企業~激動の時代を生きる~』

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「100年の伝統から、100年の未来へ」 これからも末永く皆様に愛され、社会に必要とされる企業で有り続けられるよう、新たな気持ちで努力してまいります。

電力事業は近年多様化が大きく進み、エネルギーの転換が注目され電力の安定供給の重要性は日々増し続けています。電気は私たちの生活において身近なもので、必要不可欠です。

当社は創業以来103年にわたり、鉄塔を建てる送電線建設プロジェクト、マンションやオフィスビルの電気設備改修プロジェクトなど、人々の生活を安心安全で快適にするため事業に取り組んで参りました。日本初の100万V送電線建設工事の受注や、電気工事業者としての初の海外進出など、当社の歴史はまさに電気の普及と共にあります。

現在では、急速に普及拡大する再生可能エネルギーの需要に対応するため、当社が長年培った電気工事技術を集結し発電所建設を積極的に展開しています。さらに太陽光パネルを農地に設置し農業と発電を両立させた土地の有効利用を実現し営農型太陽光発電所建設や海の上に風車を設置して発電を行う洋上風力発電所建設にも着手しております。

昨今、地球温暖化問題により再生可能エネルギーが注目されています。世界各国が脱炭素化に取り組む中、日本も二酸化炭素の排出量がゼロになる社会を実現するために、危機感を持って向き合わなければなりません。このような世界のエネルギー利用の大きな変革の時代は当社にとって大きなチャンスです。

また、AIやロボットの進化により10年後、20年後、私達の暮らしは今とは想像もつかないほど変化しているかもしれません。当社も建設業における最先端のテクノロジーの導入、プロジェクトで得られる様々なデータの収集・分析・活用、送電ロボットの開発など、エネルギーとテクノロジーの企業として新たな価値創造に向かって挑戦を続けて行きます。

世界中のマーケットから注目され、『面白いことができる会社』と認知される企業を目指して!

100年の伝統を誇りにこれからの100年の未来に向かって、次世代を担う皆さんと一緒に働けることを心より楽しみにしております。

会社データ

プロフィール

大正11年(1922年)2月11月 創業。
建築や服装など日本本来の文化と西洋の文化を融合させた和洋折衷が流行し、「大正ロマン」と呼ばれる時代です。
そのような時代の中、戦前戦後の高度経済成長に合わせ、生活に欠かせない”電気”を届け、暮らしを豊かにする社会インフラ整備に取り組んできました。

【ETSホールディングスの社名の由来】
『E』Environment=環境
『T』Technology=技術
『S』Safety=安全
環境・技術・安全。この3つはプロジェクトを完結させる上で非常に重要な要素です。この言葉を社名に込める事で、常に社員全員が意識して業務に取り組んでおります。

事業内容
■鉄塔事業
発電所から皆様のご家庭まで電気を送るための送電設備のプロジェクトです。
主に鉄塔や送電線の建設やメンテナンスを行います。

■再生可能エネルギー事業
再生可能エネルギーの普及に関するプロジェクトです。
主に再生可能エネルギーの発電所や変電所の建設やメンテナンスを行います。

■設備事業
建物の電気設備や防災・防犯設備のプロジェクトです。
官公庁の庁舎や学校、オフィスビル、商業施設など、様々な建物を対象としています。

■海外事業
海外に技術支援を行うプロジェクトです。
過去にミャンマーやラオスでプロジェクトを行いました。

■売電事業
ETSが所有する再生可能エネルギー発電所で発電し、皆様の生活に電気を届けるプロジェクトです。

■主な取引先
・国土交通省、各地方整備局、各航空局
・文部科学省、各国立大学法人
・法務省
・農林水産省、林野庁、各農政局
・厚生労働省
・経済産業省
・最高裁判所、各高等裁判所
・東北電力ネットワーク株式会社
・東京電力パワーグリッド株式会社
・中部電力パワーグリッド株式会社
・関西電力送配電株式会社
・北海道電力ネットワーク株式会社
・電源開発送変電ネットワーク株式会社
・カナディアン・ソーラー・ジャパン株式会社
・トリナ・ソーラー・ジャパン・エナジー株式会社
・日立エナジージャパン株式会社
・三井住友建設株式会社
・東急建設株式会社
・大成建設株式会社
・京王建設株式会社
・東武建設株式会社
・株式会社大林組
・株式会社熊谷組
・株式会社東芝
・アイリスオーヤマ株式会社
・株式会社きんでん
・株式会社ミライト・テクノロジーズ
・各高速道路株式会社
(順不同)

他多数の企業様とお取引をさせて頂いております。

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103年間積み上げてきた経験をもとに特許技術を開発するなど、技術の刷新に余念がありません。

本社郵便番号 171-0022
本社所在地 東京都豊島区南池袋一丁目10番13号
本社電話番号 03-5957-7661
創業 1922(大正11)年2月11日
設立 1935(昭和10)年12月12月
資本金 4億8000万円
従業員 145名
売上高 65億2500万円(2024年9月期)
事業所 ・本社
東京都豊島区南池袋1-10-13 荒井ビル

・東北支社
宮城県仙台市青葉区中央3-10-19 仙台KYビル

・石巻営業所
宮城県石巻市前谷地字八幡山109番地5

・関西事業部
大阪府大阪市中央区東高麗橋1番12号 北浜センタービル

・中部事業部
愛知県名古屋市北区清水5-5-3 名北フロントビル

・仙台機材センター
宮城県刈田郡蔵王町宮字東又32-1

・千代川機材センター
茨城県下妻市村岡乙141-1
関連会社 株式会社ETSグループ
株式会社東京管理
株式会社岩井工業所
ユウキ産業株式会社
株式会社DCライン

平均年齢 37.54才
沿革
  • 大正11年 2月
    • 電灯電力設備並びに送配電工事業者「山加商会」として、東京八重洲口前旧大阪商船ビルに創業
  • 昭和23年09月
    • 商号を変更し山加電業(株)とする
  • 昭和24年10月
    • 建設業法の制定により電気工事業の登録を行う
  • 昭和25年 3月
    • 関西電力(株)より、日本初の27.5万ボルト送電線工事「北陸幹線工事」を受注
  • 昭和36年 5月
    • 電気工事業者としては日本で初の海外送電線工事「南べトナム・ダニム・サイゴン間送電線工事」を受注
  • 昭和40年 6月
    • 東京電力(株)より、日本で初の50万ボルト送電線工事「房総線工事」を受注
  • 昭和49年12月
    • ラオスのメコン河開発事業にともなう送電線新設工事、ならびにヴィエンチャン市内の配線、各変電所の新設・増改修を受注
  • 昭和51年 9月
    • イランより、12線路、総長900キロメートル工事「イラン・コーラサン地区送電線工事」を受注
  • 昭和61年 8月
    • 東京電力(株)より光ファイバー工事を受注し情報通信産業に対応する技術開発を推進
  • 昭和63年10月
    • 東京電力(株)より、日本で初の100万ボルト送電線工事「群馬山梨幹線工事」を受注
  • 平成 3年12月
    • 東京電力(株)より、共同企業体の代表会社として、100万ボルト送電線工事「北栃木幹線新設工事」を受注
  • 平成 5年 4月
    • 創業70周年を機にCIを導入
  • 平成 6年10月
    • 東京電力(株)より、共同企業体の代表会社として、100万ボルト送電線工事「南いわき幹線新設工事」を受注
  • 平成 7年 2月
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録(現 東証スタンダード市場)
  • 平成18年 5月
    • 資本金を9億8,900万円余に増資
  • 平成24年12月
    • 東京都豊島区南池袋に本社所在地を移転
  • 平成29年12月
    • 商号を変更し「(株)ETSホールディングス」とする
  • 令和4年2月
    • 創業100年。
      社員作成のオリジナルロゴを使用し、創業100年記念プロジェクトを行った。
  • 令和6年10月
    • 純粋持株会社ETSグループ設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.0時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.2
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 1 2
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.4%
      (37名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
4月1週目
入社後、約1週間の全職合同の新入社員研修を行います。
新入社員研修ではマナーや、会社の沿革・社内ルール・各部署の業務についての説明、レクリエーションも兼ねてボルダリング研修などを行います。

4月2週目~
GWまでは専門研修を行います。
専門研修では、専門知識の座学、現場見学、道具の種類、現場作業体験を行います。
入社時に知識が無い方でもこの期間で基礎から知識を得る事が可能です!

5月~7月
OJT1
各プロジェクトにてOJT研修を行います。

8月
夏季フォローアップ研修(1週間)

9月~1月
OJT2
各プロジェクトにてOJT研修を行います。

2月
1年目総まとめ研修(2週間)
1年間で学んだ事の振り返りと総まとめを行います。
春から2年目として、後輩を指導できるレベルを目指します!
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度があります。
業務に関連した資格であれば、受験費用、交通費、講習費、試験当日の出勤扱い等の優遇措置をとります。

eラーニングも各種取り揃えており、ビジネスマナーから資格講座、業務効率化、経営について等、様々な講義を受講できます。
メンター制度 制度あり
新入社員には、他部署の先輩がメンターとして、1年間フォローします。
定期的な面談を通して、公私問わず様々な相談にのります。
1年間のメンター制度終了後も、仲の良いグループもたくさんあります。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
弊社が所属している送電線建設技術研究会にて、資格認定制度を行っています。
・工事監督者の資格認定
・作業班長の資格認定等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田県立大学、工学院大学、山口大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛媛大学、大阪工業大学、金沢工業大学、工学院大学、國學院大學、芝浦工業大学、湘南工科大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、千葉商科大学、筑波大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、静岡大学、立命館大学、千葉経済大学、関西学院大学、中部大学、桜美林大学、石巻専修大学、法政大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記法律専門学校柏校、神奈川県立産業技術短期大学校、東北電子専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、東京電子専門学校

埼玉県立川越高等技術専門校

採用実績(人数) 2025年4月10名
2024年4月 9名
2023年4月 3名
採用実績(学部・学科) ■総合職
 電気系・電子系・土木系・都市環境系・商学部系・
 農学部系・法学部・デザイン工学部・体育系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 10 0 10
    2024年 9 0 9
    2023年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 10 0 100%
    2024年 9 2 77.8%
    2023年 3 1 66.7%

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