最終更新日:2024/10/4

(株)たけでん

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 空間デザイン・ディスプレイ
  • 商社(ソフトウェア)

基本情報

本社
大阪府
資本金
3億5,000万円
売上高
897億1,800万円(2024年3月)
従業員※正社員のみ
807名(2024年4月現在)

「人のために 人からはじまる」心の通うビジネスを創造し、環境に配慮した商材で低炭素社会実現の一翼を担います。

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会社紹介記事

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快適環境の創造を目指すたけでん。LED照明、住宅設備機器、スマート電化、環境、防犯など多種多様な商材を取り扱い、豊かな未来の創出に貢献しています。
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商材販売だけでなく、物流管理や施工支援等、商社に求められる役割は今後ますます多様化していく中、チャレンジ精神溢れる若手社員が今後のたけでんを牽引します。

商材+情報+技術の「トータルエネルギーソリューション」で快適な未来を築く!

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社会のインフラを担う電設資材の商社として躍進するたけでん。全国46拠点42営業所を構え、自己資本率68.5%を超える盤石な経営基盤を築いています。

■商社は「人」こそ財産と考え、働きやすい環境づくりに注力
当社は関西一円に加え、大きく躍進する首都圏エリア、中部、中四国、九州へと事業エリアを拡大しています。事業拡大の原動力となるのは「人」です。私たちは、創業以来「人が原点 人が中心」を経営理念としており、社員がやりがいと生きがいを持って働ける環境づくりに注力しています。近年では社内基幹システムの刷新や物流改革を実施し、生産性を向上させて社員の負担を減らし、自己成長の時間を創出しています。他にもキャリアアップのための研修や資格取得のサポート、自らのキャリアを自ら築いていく社内人材公募制度などさまざまな取り組みを推進しています。

■環境商材で社会に貢献し続ける企業
現在、持続可能な開発目標である「SDGs」や脱炭素社会を目指す「カーボンニュートラル」など、企業も環境への取り組みが必要とされています。
当社は太陽光パネルや蓄電池、LED照明などの環境商材を取り扱う企業として日々環境改善へ取り組んでおり、特に販売量の多いLED照明はCO2排出量の削減など、販売を通じて社会へ貢献しています。
社内アンケートにおいても、約80%の社員が社会貢献度の高い仕事だと実感しており、モチベーションの向上にも繋がっています。

■これからの商社の在り方を追求する
たけでんは、建築設備総合商社として創業以来64年にわたり社会のインフラを支え続けてきました。省エネ照明や空調といった電材だけでなく、建物のリノベーションに必要な住宅設備機器、防犯、通信、さらには太陽光発電や蓄電池、創エネ、遮熱ビジネスといった次世代分野で最適なソリューションを提案。循環型社会に貢献する快適環境創造企業を目指しています。
当社が目指すのは、商社だからこそ出来る、モノに付加価値をプラスしたビジネスです。
例えば「電材・住建コラボ営業」では、電材だけでなく、建材や住宅設備といった建物にまつわる全ての商材を総合的に提案し、空間設計や物流管理、施工支援までを行っています。
単なるモノを売る商社ではなく、64年間培った提案力・情報収集力・技術力を活かし、仕入れ先様とお客さまと共に、世の中の潜在ニーズを掘りおこし、ビジネスに繋げていきます。

会社データ

事業内容
創業以来、各地域のお客様に「必要なものを、必要なときに、必要なだけ」お届けできるサービス体制を基本に信頼関係を構築してきました。
それに加えて、将来にわたりお客様のベストパートナーであるべく、お客様の課題解決を共におこなう営業を展開します。

【たけでん独自の営業スタイルで環境配慮社会に新しい風穴を!】
当社では電線や配線のような普段は壁の中や床の下に隠れて見えないような電設資材から、省エネ照明や空調や住宅設備機器、さらには太陽光発電設備やセキュリティー設備などを取り扱い、各専門部隊の知識や知恵・提案力を融合させてお客様のあらゆるお悩みを解決する「トータルエネルギーソリューション営業」を展開しています!
扱う商品の一品一品が社会のインフラを支え、また環境社会に貢献しながら形に残る仕事が特徴です!

【圧倒的に強い提案力の秘密】
たけでんは特定のメーカー様の代理店としての営業展開ではなく、建築設備総合卸売商社という位置づけで仕入先も1,500社を超えるため、独自のトータルエネルギーソリューション営業体制を展開できます。
当社ならお客様のどんなご要望にもお応えできるのです!
本社郵便番号 535-0011
本社所在地 大阪市旭区今市1-18-5
本社電話番号 06-6954-6821
創業 1959(昭和34)年9月
設立 1960(昭和35)年4月
資本金 3億5,000万円
従業員※正社員のみ 807名(2024年4月現在)
売上高 897億1,800万円(2024年3月)
事業所 近畿全域と東京、愛知、愛媛、広島、福岡に46拠点
 ・大阪府内  26営業所
 ・兵庫県内  4営業所
 ・京都府内  3営業所
 ・滋賀県内  1営業所
 ・奈良県内  2営業所
 ・和歌山県内 2営業所
 ・東京都内  4営業所
 ・愛知県内  1営業所
 ・愛媛県内  1営業所
 ・福岡県内  1営業所
 ・広島県内  1出張所
取引銀行 りそな銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、池田泉州銀行、南都銀行
主な仕入先 パナソニック(株)・三菱電機(株)・ダイキン工業(株)・河村電器産業(株)・大光電機(株)・コイズミ照明(株)・タカラスタンダード(株)・クリナップ(株)・東芝ライテック(株)・岩崎電気(株)・オーデリック(株)・内外電機(株)・日東工業(株)・テンパール工業(株)・日本電機産業(株)・古河電気工業(株)・弥栄電線(株)・矢崎総業(株)・アイホン(株)・DXアンテナ(株)・TOA(株)・(株)マーベル・日動電工(株)・(株)ニチフ
他、約1,500社
主な納品先 建設会社・電気設備工事会社・空調設備工事会社・防災工事会社・通信設備工事会社・内装工事会社・ビル管理会社・官公庁
他、約9,000社
主な取扱商品 照明器具・太陽光発電システム・蓄電池などの環境エネルギー関連製品・住宅設備機器・建材商品・IH・エコキュートなどのオール電化製品・制御機器・情報機器・通信機器・映像機器・防災防犯システム・空調機器・電線・電線管付属機器・電設機器・配線機器・電設工具ほか
在籍率 93.5%(入社3年未満平均)
業績 決算期    売上高(単位:百万円) 
────────────────  
2024年3月  89,718
2023年3月  78,611
2022年3月  71,013
2021年3月  67,512
2020年3月  69,287
2019年3月  63,631
2018年3月  60,967
2017年3月  57,931
2016年3月  61,297
2015年3月  62,111
2014年3月  63,560
●創業以来65年間、赤字決算は一度もなく、
 自己資本比率68.5%の安定性抜群の企業です。
沿革
  • 1959年
    • 大阪市旭区今市にて竹村電機商会を創業
  • 1960年
    • (株)竹村電機商会設立、資本金100万円
  • 1964年
    • 松下電工(株)、松下電器産業(株)と代理店契約
  • 1983年
    • 年商100億円達成
  • 1989年
    • 竹村電機(株)を(株)タケデンに商号変更
      中央営業本部ビルを大阪市旭区今市に竣工
      寝屋川研修センターを大阪府寝屋川市に竣工
  • 1996年
    • (株)タケデンを(株)たけでんに商号変更
  • 1999年
    • 竹村社長が会長に、勝山副社長が社長に就任
  • 2000年
    • (株)ネットコムを設立
  • 2001年
    • 電子商取引システム「TEXUSS(テキサス)」サービス開始
      田辺市の(株)デックを合併し、田辺営業所として開設
  • 2002年
    • 首都圏営業所・商業施設営業所を東京都中央区に開設
      リビング中央営業所を大阪市旭区に開設
  • 2007年
    • 年商500億円達成
  • 2008年
    • 創業50周年を記念して、お客様・メーカー様・関係企業様等
      各関係様方各々への感謝の会を開催
  • 2012年
    • 小田社長が相談役に、仲藪専務が社長に就任
      (株)ネットコムをたけでんへ統合
  • 2015年
    • 組織を事業部体制とする
      中部営業部を愛知県名古屋市に開設
      新本社ビルを大阪市旭区今市に竣工
  • 2016年
    • 新本社ビルを竣工
      松原営業所移転し、新松原営業所を竣工
      奈良営業所を移転し、奈良支店として開設
      郡山営業所を閉鎖し、郡山物流センターを開設
      滋賀県栗東市に栗東営業所を開設
  • 2019年
    • 松山出張所を愛媛県松山市松末1-5-12に開設
  • 2021年
    • 松山出張所を松山営業所の名称変更
      愛媛県松山市二番町3-6-5 
      明治安田生命松山二番町ビル3階

  • 2021年
    • 東大阪物流センターを東大阪市吉田本町1-3-14に開設
  • 2022年
    • TEXUSS会員数6,000社突破
  • 2022年
    • 仲藪代表取締役社長が代表取締役会長に就任
  • 2022年
    • 渡辺取締役経営執行役副社長が代表取締役社長に就任
  • 2022年
    • 八尾営業所と大東営業所を東大阪支店として統合
      東大阪市長堂3丁目4-24
      太陽生命東大阪ビル8階に開設
  • 2022年
    • TEXUSS公式アプリ(ios/Android)をリリース
  • 2022年
    • たけでんYoutube公式チャンネルを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.7時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 26 7 33
    取得者 0 7 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.3%
      (149名中2名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、営業所交換研修、技能資格研修、5年生未満早期戦力化研修、
営業基礎研修、営業力強化研修、財務研修、管理職養成研修、コーチング研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度…業務に必要な資格における通信講座費用や受験代は会社全額負担
         また電気工事士や施工管理技士等の国家資格は自社の研修センター
         にて研修会を実施
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、奈良女子大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大手前大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、畿央大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀大学、四天王寺大学、下関市立大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東洋大学、獨協大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋産業大学、奈良大学、新潟産業大学、日本大学、羽衣国際大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島経済大学、広島国際大学、佛教大学、法政大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪キリスト教短期大学、大阪コンピュータ専門学校、大阪成蹊短期大学、大原簿記専門学校大阪校、創価女子短期大学、東京デザイン専門学校、武庫川女子大学短期大学部

採用実績(人数) 入社年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
----------------------------------------------------------
院 了   ―   1名   ―   ―     
大 卒  23名  18名  14名  26名  25名  
短大卒   1名   ―   ―   ―    ―
高校卒  4名   3名   3名   3名   ―  
-----------------------------------------------------------
合 計  28名  22名  17名  29名   25名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 21 4 25
    2023年 21 8 29
    2022年 11 6 17
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 25 0 100%
    2023年 29 1 96.6%
    2022年 17 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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