最終更新日：2025/6/18

(株)不動テトラ【東証プライム市場】

正社員
上場企業

業種

建設
建設コンサルタント
建築設計
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 50億円

売上高: 69,557百万円（2025年3月期　連結）

従業員: 845名（連結992名） (2025年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

残り採用予定人数: 11名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【東証プライム上場】豊かで安全・安心な国土づくりに貢献します。陸上・海上土木主体のゼネコンです。地盤改良・消波ブロック部門　最大手！

積極的に受付中のコースあり

皆様のエントリーをお待ちしております（2025/06/02更新）

こんにちは、不動テトラ　採用担当です。
当社ページにアクセスいただき、ありがとうございます。

不動テトラは陸上土木や海洋土木、地盤改良など
幅広いフィールドで社会インフラづくりに貢献しているゼネコンです。
理系・文系問わず、活躍できるフィールドがあります。

内々定まで最短2週間！(日程によって、3週間の場合もあります)

まずは「説明会・セミナー」ページより、会社説明会にご参加ください。
オンライン開催ですのでどこからでもご参加いただけます。

皆さんのご応募を心よりお待ちしております！

職場環境

約900名の中堅ゼネコン。若手社員の名前と顔を覚えている社長をはじめ、1人1人にあたたかい環境です。
制度・働き方

2025年度は年間休日129日。男女の育休復帰率100%、男性の育休取得率110%と高水準です。
製品・サービス力

高度な地盤改良の技術力と特許保有数、テトラポッドは当社の商標登録商品、研究開発への積極投資。

会社紹介記事

不動テトラは土木・地盤・ブロックの3部門で日本の「安心・安全」を支え続けます。世代を超えて生き続ける、独創性豊かかつ独自の技術を提供し続けます。

: 不動テトラは土木・地盤・ブロックの3部門で日本の「安心・安全」を支え続けます。

: 世代を超えて生き続ける、独創性豊かかつ独自の技術を提供し続けます。

これからの時代に欠かせないコンストラクションを！

「人材を人財に」不動テトラは人を育みます。	陸上・海洋の土木事業、地盤改良事業、ブロック事業、環境事業等を手がける土木を中心としたゼネコンです。地震、津波、水害など自然災害の多い日本では、災害に強い国土づくりや地域づくりは国家的な目標であり常に立ち向かわなければならない課題です。私たち『不動テトラ』の使命は、まさに経営理念（Mission）にある「豊かで安全・安心な国土づくり」に貢献することにあります。社会インフラ全般を整備する土木・地盤・ブロックの3事業が協調することによって、海に陸に、持続的な成長を目指すことを経営方針としています。ブロック事業においては、いまや消波ブロックの代名詞ともなった「テトラポッド」の技術を最初に日本に導入し、製品化したのが私たち不動テトラです。これからも技術を磨き続け、その技術力をもって、未来へ安全・安心な国土を届けることが不動テトラの願いです。

「人材を人財に」不動テトラは人を育みます。

陸上・海洋の土木事業、地盤改良事業、ブロック事業、環境事業等を
手がける土木を中心としたゼネコンです。

地震、津波、水害など自然災害の多い日本では、
災害に強い国土づくりや地域づくりは国家的な目標であり
常に立ち向かわなければならない課題です。
私たち『不動テトラ』の使命は、まさに経営理念（Mission）にある
「豊かで安全・安心な国土づくり」に貢献することにあります。

社会インフラ全般を整備する土木・地盤・ブロックの3事業が協調することによって、
海に陸に、持続的な成長を目指すことを経営方針としています。

ブロック事業においては、いまや消波ブロックの代名詞ともなった
「テトラポッド」の技術を最初に日本に導入し、製品化したのが私たち不動テトラです。

これからも技術を磨き続け、その技術力をもって、
未来へ安全・安心な国土を届けることが不動テトラの願いです。

会社データ

プロフィール	不動テトラは、陸上・海洋土木事業、地盤改良事業、ブロック事業を手掛ける、土木系のゼネコンです。　当社独自のノウハウを有する地盤改良事業、ブロック事業をコアとして、陸上・海洋両土木事業の更なる技術競争力を強化、他社の追随を許さない確固たる地位を確保することにより、様々な社会資本構築に貢献し、災害に強い国土づくりや地域社会づくりなど、新たな時代の期待やニーズに応えています。　東日本大震災以降、国土強靭化が注目されている中で、当社の地盤改良や消波ブロックなどの技術の有効性が、改めて認識されています。全国各地の防災・減災事業の最前線で如何なくその力を発揮しています。　また、地盤改良の本格的な市場展開としてアジアや米国を中心とした海外へも着実に実績を積み重ねています。
事業内容	山間部でのトンネル、ダムなどから内陸部での河川、道路、鉄道、　市街地開発を含む陸上土木に加え、臨海部での港湾、空港、エネルギー施設にいたるマリコンとして　幅広いフィールドで安全で快適な社会インフラづくりに貢献しています。　【主として建設業】　　　　■一般土木（鉄道、道路、トンネル、ダムなど）　　　　■海洋土木（空港、港湾、堤防、河川など）　　　　■地盤改良（液状化対策、構造物基盤など）　　　　■ブロック事業（消波根固ブロックなどの型枠賃貸）　　　　■環境事業（汚染土壌・地下水浄化・廃棄物処理場建設など）

プロフィール

　不動テトラは、陸上・海洋土木事業、地盤改良事業、ブロック事業を手掛ける、土木系のゼネコンです。
　当社独自のノウハウを有する地盤改良事業、ブロック事業をコアとして、陸上・海洋両土木事業の更なる技術競争力を強化、他社の追随を許さない確固たる地位を確保することにより、様々な社会資本構築に貢献し、災害に強い国土づくりや地域社会づくりなど、新たな時代の期待やニーズに応えています。
　東日本大震災以降、国土強靭化が注目されている中で、当社の地盤改良や消波ブロックなどの技術の有効性が、改めて認識されています。全国各地の防災・減災事業の最前線で如何なくその力を発揮しています。
　また、地盤改良の本格的な市場展開としてアジアや米国を中心とした海外へも着実に実績を積み重ねています。

事業内容

　山間部でのトンネル、ダムなどから内陸部での河川、道路、鉄道、
　市街地開発を含む陸上土木に加え、臨海部での港湾、空港、エネルギー施設にいたるマリコンとして
　幅広いフィールドで安全で快適な社会インフラづくりに貢献しています。

　【主として建設業】
　　　　■一般土木（鉄道、道路、トンネル、ダムなど）
　　　　■海洋土木（空港、港湾、堤防、河川など）
　　　　■地盤改良（液状化対策、構造物基盤など）
　　　　■ブロック事業（消波根固ブロックなどの型枠賃貸）
　　　　■環境事業（汚染土壌・地下水浄化・廃棄物処理場建設など）

本社郵便番号	103-0016
本社所在地	東京都中央区日本橋小網町7-2
本社電話番号	03-5644-8517
設立	1947年1月28日
資本金	50億円
従業員	845名（連結992名） (2025年3月31日現在）
売上高	69,557百万円（2025年3月期　連結）
事業所	＜本社＞東京＜本店＞東京＜支店＞北海道、東北、北関東、千葉、横浜、北陸、　　　　中部、大阪、中国、四国、九州＜営業所＞青森、盛岡、秋田、福島、茨城、静岡、富山、金沢、福井、和歌山　　　　　神戸、島根、高知、長崎、宮崎、鹿児島、沖縄＜その他＞総合技術研究所（茨城）
主要法人株主	日本マスタートラスト信託銀行(株) 日本トラスティ・サービス信託銀行(株) 新日鐵住金(株) 日鉄鉱業(株) (株)三菱UFJ銀行　ほか
主要取引銀行	三菱UFJ銀行三井住友信託銀行三井住友銀行三菱UFJ信託銀行りそな銀行
有資格者数	技術士　　　　　　　　　　　　 76名土木施工管理技士（1級）　　 430名建設機械施工管理技士（1級）　 36名造園施工管理技士（1級）　　　 31名建築士（1級）　　　　　　　　　4名建築施工管理技士（1級）　　　 16名管工事施工管理技士（1級）　　　2名電気工事施工管理技士（1級）　　 2名建設業経理士（1、2級）　　　 96名土壌汚染調査技術管理者　　　　　 3名ほか
グループ会社	高橋秋和建設(株) (株)ソイルテクニカ Fudo Construction Incorporated 愛知ベース工業(株) 日本土質試験センター(株) 興洋建設工業(株) (株)三柱福祉商事(株)
会社紹介動画URL	https://www.youtube.com/watch?v=SGcJVSGxVtg
沿革	1947年1月【不動建設】建設業を主たる事業目的として、大阪市に(株)瀧田ノ組を設立 1956年11月【不動建設】商号を不動建設(株)に変更 1961年5月【テトラ】テトラポッドの製作、販売及び同工事の設計、施工を事業目的として、東京都中央区に設立 1995年10月【テトラ】商号を日本テトラポッド(株) から(株)テトラに変更 2006年10月 (株)テトラと不動建設(株) が合併し、商号を不動テトラに変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	14名	4名	18名
取得者	9名	4名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

64.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.9%
  （29名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり有り：新入社員導入研修、指導OB・OG制度、新入社員フォローアップ研修、入社2年目研修、入社3年目研修、入社5年目研修、各階層別・職能別研修、各種目的別研修、資格・免許取得奨励金制度、CPD(技術者の継続教育)、eラーニングなど
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励金制度
メンター制度	制度ありエルダー制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事考課制度をあわせて毎年2回面談を実施。特に若手社員については研修等の都度面談を実施。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、首都大学東京、城西大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、水産大学校、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、第一工業大学、大同大学、大東文化大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、福島大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、麗澤大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、修成建設専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年 -------------------------------------------------------- 技術系総合職　　36名　　30名　　 29名　　 19名事務系総合職　　 5名　　 6名　　 4名　　　4名技能職（新卒）　　―　　　1名　　　1名　　　―
採用実績（学部・学科）	技術系＝主に土木系、機械系、電機系、化学系、環境系、生物系　その他理系事務系＝学科不問

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	19名	4名	23名
2023年	30名	4名	34名
2022年	29名	7名	36名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	23名	0名	100%
2023年	34名	1名	97.1%
2022年	36名	5名	86.1%

先輩情報

スペシャリストになろう！: S.T

2016年入社

明石工業高等専門学校

東北支店地盤研究室

地盤改良に特化し、設計支援から施工までオールマイティに対応

QRコード

https://job.mynavi.jp/26/pc/search/corp936/outline.html
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