最終更新日：2025/4/2

加賀FEI(株)【加賀電子グループ】

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
半導体・電子・電気機器
情報処理
重電・産業用電気機器
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 48億7,768万3,581円（発行済株式総数 2,663万1,972株）

売上高: 132,321百万円（2024年3月期実績）

従業員: 950名（海外グループ会社含む）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

電子デバイスのみならず、IoTトータルソリューションまで提供できる「エレクトロニクス総合商社」

【職種別（営業職・技術職・一般職）WEB説明会を3月から開催します！】（2025/02/12更新）

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企業のここがポイント

技術・研究

商社でありながらメーカー機能も有し、幅広い分野の技術を取扱い多岐に亘るビジネスを創出
製品・サービス力

小型無線モジュールを含めたIoTソリューションを取り扱う、自社ブランド「CONTINECT」を設立！
やりがい

最先端の技術を取り込み、まだ世の中にない製品や新サービスをお客様と一緒につくりだせる

会社紹介記事

半導体をはじめとするエレクトロニクス製品と関連する技術を、大手電機・通信機器・自動車メーカー等のお客様へ提供し、新製品・新サービス創出に共に取り組む会社です。小型無線モジュール事業に本格参入し、新たなIoT製品・サービスを展開するお客様の支援や、IoT化の新規参入負荷を軽減するソリューションを提供します。

: 半導体をはじめとするエレクトロニクス製品と関連する技術を、大手電機・通信機器・自動車メーカー等のお客様へ提供し、新製品・新サービス創出に共に取り組む会社です。

: 小型無線モジュール事業に本格参入し、新たなIoT製品・サービスを展開するお客様の支援や、IoT化の新規参入負荷を軽減するソリューションを提供します。

Let's enjoy the change！最先端技術で未来を切り開く

AI・IoTの最先端技術を搭載した自社製品・世界中のパートナー製品の取り扱いと、製品を組み合わせた新たなソリューションを創出します。	◆最先端技術でIoTトータルソリューションを実現 PC、スマートフォン、ゲーム機をはじめ自動運転、人工知能に至るまで、あらゆる技術を製品機能として具現化する重要部品である電子デバイス。半導体を含む電子デバイスの世界生産額は2020年で約90兆円と巨大マーケットを築いており、将来的には200兆円規模にまで広がっていくと予想されています。そしてこれらの電子デバイスに加え、内蔵されているプログラムやネットワークを総称して「エレクトロニクス」といいます。エレクトロニクス業界に属する私たちは、時代を切り開く商品・サービスになくてはならない製品を提供し共に未来をつくっていると自負しています。 ◆加賀電子と富士通の資産を活かしたグローバルエレクトロニクス商社当社は、2019年1月に加賀電子グループの仲間入りをはたし、国内トップクラスのエレクトロニクス商社としての地位を確立いたしました。その結果、当社は加賀電子と富士通の資産を活かした、グローバルエレクトロニクス商社となりました。最先端技術に触れながら、あらゆる分野における未来を切り開いていける存在へとさらに磨きをかけていきます。 ◆「進化を加速させる人材」を育成するための環境づくり加賀FEIでは会社と個人、それぞれの成長に寄与する環境や制度の充実を図っています。上司と部下のコミュニケーションをこれまで以上に充実させるための「1on 1」制度、就業時間中にも学習ができる制度の導入など、より働きやすく、より成長できる環境づくりを進めています。＜1＞グローバルな活躍が可能活躍のチャンスは、国内のみならず海外にも大きく拡がっています。海外赴任に際しては、個人の語学レベルに合わせて、英語はもちろん、さまざまな言語の「語学研修プログラム」が用意されています。＜2＞女性社員の産休・育休取得率100% 制度は活用されなければ意味がありません。当社の女性社員の産休・育休取得率は100％。最近では男性社員の育休取得も増えてきています。より休暇が取りやすい職場づくり・制度づくりに取り組んでいます。 <3>男性社員の積極的な育休制度活用加賀FEIでは、男性社員による積極的な育児休職制度の活用が増えてきています。これにより、仕事と家庭生活の両立や充実、働くモチベーションの向上にもつながると考えています。

AI・IoTの最先端技術を搭載した自社製品・世界中のパートナー製品の取り扱いと、製品を組み合わせた新たなソリューションを創出します。

◆最先端技術でIoTトータルソリューションを実現
PC、スマートフォン、ゲーム機をはじめ自動運転、人工知能に至るまで、あらゆる技術を製品機能として具現化する重要部品である電子デバイス。
半導体を含む電子デバイスの世界生産額は2020年で約90兆円と巨大マーケットを築いており、将来的には200兆円規模にまで広がっていくと予想されています。
そしてこれらの電子デバイスに加え、内蔵されているプログラムやネットワークを総称して「エレクトロニクス」といいます。
エレクトロニクス業界に属する私たちは、時代を切り開く商品・サービスになくてはならない製品を提供し共に未来をつくっていると自負しています。

◆加賀電子と富士通の資産を活かしたグローバルエレクトロニクス商社
当社は、2019年1月に加賀電子グループの仲間入りをはたし、国内トップクラスのエレクトロニクス商社としての地位を確立いたしました。
その結果、当社は加賀電子と富士通の資産を活かした、グローバルエレクトロニクス商社となりました。
最先端技術に触れながら、あらゆる分野における未来を切り開いていける存在へとさらに磨きをかけていきます。

◆「進化を加速させる人材」を育成するための環境づくり
加賀FEIでは会社と個人、それぞれの成長に寄与する環境や制度の充実を図っています。
上司と部下のコミュニケーションをこれまで以上に充実させるための「1on 1」制度、就業時間中にも学習ができる制度の導入など、より働きやすく、より成長できる環境づくりを進めています。

＜1＞グローバルな活躍が可能
活躍のチャンスは、国内のみならず海外にも大きく拡がっています。海外赴任に際しては、個人の語学レベルに合わせて、英語はもちろん、さまざまな言語の「語学研修プログラム」が用意されています。

＜2＞女性社員の産休・育休取得率100%
制度は活用されなければ意味がありません。当社の女性社員の産休・育休取得率は100％。最近では男性社員の育休取得も増えてきています。より休暇が取りやすい職場づくり・制度づくりに取り組んでいます。

<3>男性社員の積極的な育休制度活用
加賀FEIでは、男性社員による積極的な育児休職制度の活用が増えてきています。これにより、仕事と家庭生活の両立や充実、働くモチベーションの向上にもつながると考えています。

会社データ

プロフィール	電子デバイスのみならず、IoTトータルソリューションまで提供できる「エレクトロニクス総合商社」です。
事業内容受託開発	○ 自動車、AV機器、通信機器、情報処理機器向けなどの民生用・産業用電子デバイス製品の販売 ○ アプリケーションボードの開発、設計、販売 ○ マイコンの民生用・産業機器用用途別応用ソフトの開発および販売 ○ IoT無線通信モジュールの開発および販売 ○ システムLSIなどの開発、設計受託および技術サポート

プロフィール

電子デバイスのみならず、IoTトータルソリューションまで提供できる「エレクトロニクス総合商社」です。

事業内容

受託開発

○ 自動車、AV機器、通信機器、情報処理機器向けなどの民生用・産業用電子デバイス製品の販売
○ アプリケーションボードの開発、設計、販売
○ マイコンの民生用・産業機器用用途別応用ソフトの開発および販売
○ IoT無線通信モジュールの開発および販売
○ システムLSIなどの開発、設計受託および技術サポート

本社郵便番号	222-8508
本社所在地	神奈川県横浜市港北区新横浜2丁目100番45（新横浜中央ビル）
本社電話番号	045-473-8030
ホームページ	https://www.kagafei.com/jp/
代表者	代表取締役社長　塚本剛
設立	1952年5月2日（昭和27年）
資本金	48億7,768万3,581円（発行済株式総数 2,663万1,972株）
従業員	950名（海外グループ会社含む）
売上高	132,321百万円（2024年3月期実績）
事業所	【本社】〒222-8508 神奈川県横浜市港北区新横浜2丁目100番45（新横浜中央ビル）【営業拠点】大宮オフィス、取手営業所、長岡営業所、金沢営業所、松本営業所、須坂営業所、静岡営業所、名古屋オフィス、三河オフィス、大阪オフィス、福岡営業所【開発拠点】高崎開発センター
株主	加賀電子(株)
国内関連会社	NVデバイス(株)
海外関連会社	KAGA FEI ELECTRONICS (Dalian) Software Limited Candera GmbH KAGA FEI AMERICA, Inc. KAGA FEI EUROPE GmbH KAGA FEI ELECTRONICS PACIFIC ASIA LIMITED KAGA FEI ELECTRONICS (Shanghai) Co., Ltd. KAGA FEI KOREA Ltd.
主要仕入先	▼富士通グループ製品富士通(株) 富士通セミコンダクターメモリソリューション(株) 富士通コンポーネント(株) (株)しなの富士通 FICT(株) FDK(株) 新光電気工業(株) 富士通オプティカルコンポーネンツ(株) (株)富士通ゼネラル富士通フロンテック(株) (株)PFU (株)モバイルテクノ ▼国内製品 (株)ソシオネクスト富士電機(株) 富士電機機器制御(株) 住友電気工業(株) FCNT(株) NJコンポーネント(株) NTTエレクトロニクスクロステクノロジ(株) NTTコミュニケーションズ(株) オータックス(株) カムイ・イノベーション(株) カルテック(株) キャノンマーケティングジャパン(株) (株)QDレーザサン電子(株) ジャパン・イーエム・ソリューションズ(株) (株)TRIPLE-1 トレックス・セミコンダクター(株) (株)ネットビジョン PicoCELA(株) (株)BONX Master Visions(株) ユーロフィンFQL(株) ▼海外製品 (株)AFSW 3D Global GmbH Ambiq Micro Inc. (株)アムコー・テクノロジー・ジャパン ams-OSRAM AG. CANDERA GmbH Cirrus Logic,Inc. Crocus Technology,Inc. Diodes incorporated DOMINANT Opto Technologies Sdn.Bhd. Elec & Eltek International Co.,Ltd. EverPro Technologies Company Ltd. Foxconn Industrial Internet(Japan)Co,.LTD F-Secure Corporation Glory Faith (Hong Kong) PCB Co.,Ltd InvenSense, Inc. Lumileds LLC Motion Gestures SkyHigh Memory Limited Sunny Japan Richtek Technology Corporation Ningbo Sunny Automotive Optech Co.,Ltd. Zhejiang Sunny SmartLead Technologies Co.,Ltd. Tianma Microelectronics Co.,Ltd 通富微電子股分有限公司(Tongfu Microelectronics Co.,Ltd.) TXC Corporation VIA Technologies, Inc. VIA Labs, Inc.
沿革	1952年5月平山電機商事(株)を設立 1968年7月富士通(株)の経営参加 1973年4月双立商事(株)（1956年1月設立）と合併、富士通部品商事(株)に商号変更 1984年10月富士通部商(株)に商号変更 1987年4月富士通マイクロデバイス(株)に商号変更 1990年4月富士通マイコンシステムズ(株)（1981年4月設立）と合併、富士通デバイス(株)に商号変更 1998年4月東京証券取引所市場第二部に上場 2007年8月株式交換により富士通(株)の完全子会社となる（7月上場廃止） 2007年10月富士通(株) 電子デバイス営業部門と統合し、富士通エレクトロニクス(株)に商号変更 2008年3月富士通(株)がLSI事業部門を分社し富士通マイクロエレクトロニクス(株)を設立、同社の完全子会社となる 2015年5月富士通セミコンダクター(株)の海外グループ会社5社を移管し子会社化 2019年1月加賀電子(株)が富士通セミコンダクター(株)から富士通エレクトロニクス(株)の株式70％を取得し、加賀電子グループとなる 2020年12月加賀FEI(株)に商号変更 2022年1月加賀電子(株)の完全子会社となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	3名	7名
取得者	3名	3名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

75.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修・フォローアップ研修、各階層別研修、テーマ別研修、グローバル人材育成プログラム、TOEIC受験料補助など
自己啓発支援制度	制度あり e-learning、通信教育などの自己学習に向けた支援制度あり
メンター制度	制度あり入社後1年間は教育担当の先輩社員について業務を学んでいただきます
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岡山理科大学、北見工業大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、創価大学、千葉大学、電気通信大学、東京大学、武蔵大学、明治大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋外国語大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、摂南大学、文化学園大学、京都橘大学、東京電機大学、芝浦工業大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　 2024年　 2025年(予) -------------------------------------------- 院了　　　1名　　　1名　　　1名大卒　　　13名　　 13名　　 15名

採用実績（学校）

＜大学院＞
岡山理科大学、北見工業大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、創価大学、千葉大学、電気通信大学、東京大学、武蔵大学、明治大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋外国語大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、摂南大学、文化学園大学、京都橘大学、東京電機大学、芝浦工業大学

採用実績（人数）

　　　　2023年　 2024年　 2025年(予)
--------------------------------------------
院了　　　1名　　　1名　　　1名
大卒　　　13名　　 13名　　 15名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）