最終更新日：2025/4/4

(株)山陰中央新報社

正社員
既卒可

業種

新聞
広告
ニュース・データ通信

基本情報

本社: 島根県

資本金: 1億8,690万円

売上高: 74億400万円（2023年9月期）

従業員: 276名（2024年1月現在）

募集人数: 6～10名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「新聞を越える。」ー。山陰の未来を照らすニュースと情報を発信し、デジタル時代のニーズに応えるコンテンツを提供します

新卒採用の募集を開始しました！　4月16日まで入社志望書を受け付けています。（2025/03/21更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは。山陰中央新報社採用担当の土江です。
2026年卒の新卒採用を開始しました。
詳細は、採用情報（https://info.sanin-chuo.co.jp/recruit/）をご覧ください。

山陰中央新報社の仕事は記者だけではありません。
デジタルも活用した広告企画・営業やイベントなど、さまざまなことに挑戦できます。
島根、鳥取で暮らす人たち、地域、社会のためになる仕事ができます。
リクルートサイト（https://www.sanin-chuo.co.jp/page/recruit/）で、
働く社員の思い、会社の使命を伝えています。

「どんな仕事ができるんだろう」「どんな社員が働いているんだろう」など、
少しでも関心や興味があれば、お気軽に問い合わせください。
社員一同、心よりお待ちしています。

２０２２年に創刊１４０周年を迎えました。地域の皆さまのこれまでの支えに感謝し、これからも地域に親しまれ、必要とされる企業を目指します２０２３年５月にリニューアルした編集・編成フロアで働く社員。明るい雰囲気で働きやすいと好評です

: ２０２２年に創刊１４０周年を迎えました。地域の皆さまのこれまでの支えに感謝し、これからも地域に親しまれ、必要とされる企業を目指します

: ２０２３年５月にリニューアルした編集・編成フロアで働く社員。明るい雰囲気で働きやすいと好評です

デジタル時代のニーズに応え、山陰の未来を照らすニュースと情報を発信します

地域を元気にし、生活に役立つニュースや情報の発信、サービスの提供を目指し、一人一人が使命感を持って仕事に当たっています	■島根、鳥取両県を主なエリアに発行部数15万7000部の山陰最大の地方紙で、地域の躍動する姿、社会が抱える問題を深く掘り下げた情報発信をしてきました。地域に密着したニュースや情報をこれまで以上に発信するために、2023年８月、電子版「山陰中央新報デジタル（愛称・Ｓデジ）」をリニューアル。「新聞を越える。」をテーマに、報道の質を高め、記事や情報の量を増やし、読まれるコンテンツを提供しています。広告も新聞だけでなく、WEBやSNS、動画、イベントなどあらゆる媒体を利用でき、クライアントのニーズや困りごとを解決するクリエイティブな仕事をしています。 ■2022年５月の創刊140周年を機に、これからの歴史を開く統一テーマとして「未来をつくる140（one for all）」を掲げ、「１人は全員のために」の精神で明るい未来を次世代に引き継ぐ決意を確認しました。山陰両県は人口減少や少子高齢化に直面していますが、その現実に立ち向かい、若者が多く暮らし、明るく元気な地域をつくる責任が私たちにはあります。紙面とデジタルを両輪に、地域を元気にするという使命を持ってチャレンジしていきます。 ■読者や利用者が楽しむこととができ、役に立つようなコンテンツを充実させるとともに、文化やスポーツといった主催事業も多く手掛けており、地域活性化を支えます。（総務局人事総務部長　土江宏俊）

地域を元気にし、生活に役立つニュースや情報の発信、サービスの提供を目指し、一人一人が使命感を持って仕事に当たっています

■島根、鳥取両県を主なエリアに発行部数15万7000部の山陰最大の地方紙で、地域の躍動する姿、社会が抱える問題を深く掘り下げた情報発信をしてきました。地域に密着したニュースや情報をこれまで以上に発信するために、2023年８月、電子版「山陰中央新報デジタル（愛称・Ｓデジ）」をリニューアル。「新聞を越える。」をテーマに、報道の質を高め、記事や情報の量を増やし、読まれるコンテンツを提供しています。広告も新聞だけでなく、WEBやSNS、動画、イベントなどあらゆる媒体を利用でき、クライアントのニーズや困りごとを解決するクリエイティブな仕事をしています。

■2022年５月の創刊140周年を機に、これからの歴史を開く統一テーマとして「未来をつくる140（one for all）」を掲げ、「１人は全員のために」の精神で明るい未来を次世代に引き継ぐ決意を確認しました。山陰両県は人口減少や少子高齢化に直面していますが、その現実に立ち向かい、若者が多く暮らし、明るく元気な地域をつくる責任が私たちにはあります。紙面とデジタルを両輪に、地域を元気にするという使命を持ってチャレンジしていきます。

■読者や利用者が楽しむこととができ、役に立つようなコンテンツを充実させるとともに、文化やスポーツといった主催事業も多く手掛けており、地域活性化を支えます。

（総務局人事総務部長　土江宏俊）

会社データ

プロフィール	「新聞を越える。」。電子版「山陰中央新報デジタル（Ｓデジ）」の２０２３年８月のリニューアルに合わせて掲げたコンセプトです。　　山陰中央新報社は「地域に愛され、信頼される地元紙」を目指し、地域密着型の事業を展開しています。その中心の一つで核となるのが、紙でのニュースや情報の発信です。政治や経済、社会情勢、地域の話題、スポーツ、文化などをあらゆるジャンルで、何が起きているのか、生の動きを伝えるとともに、企画や解説記事を通してニュースの本質に迫り、この地域の課題を掘り下げる姿勢を徹底しています。また、県内外のクライアントに提案し、さまざまな広告を掲載。新型コロナウイルスの感染が拡大する中、島根県が遠方に住む県出身者に大型連休中の帰省自粛を呼び掛けた2021年4月の全面広告は、日本新聞協会の新聞広告賞の広告主部門で大賞に次ぐ広告賞を受賞。新聞広告の可能性を示しました。　こうした動きの中、インターネットの普及に伴い社会、生活様式は変化しています。それに対応し、デジタル版や動画、イベント開催といった多様な媒体を使ってクライアントのニーズに応えています。これからは、スマホやパソコンで、いつでもどこでも情報に触れることができる時代。紙とデジタル両輪で、さまざまなコンテンツを提供していきます。　このほか、国や自治体、企業、住民と連携した各種事業にも積極的で、総合美術展の日展、大茶会、小中学生のスポーツ大会、松江城をはじめとする観光施設の指定管理事業を展開。環境保全やU・Iターン就職を促すフェア、がん対策の啓発事業とタイアップするなど地域貢献活動にも力を注いでいます。　住みよい地域づくり、生き生きとした山陰の創造に貢献できる企業を目指し、未来を見据えて読者とともに歩んでいきます。
事業内容	・日刊新聞や経済誌の発行・デジタルメディア事業・広告事業・イベント事業・雑誌や書籍の発行 ■編集記者は取材に行き、話を聞き、写真を撮り、限られた時間内に記事（原稿）を書きます。スポーツ、文化、経済、警察、司法、行政（国政、県政、市政）、地域の話題などあらゆるジャンルをカバー。日刊紙「山陰中央新報」や経済誌「山陰経済ウイークリー」、デジタル版「Ｓデジ」にニュースや情報を掲載します ■デジタル翌日の紙面に先駆けて行うネットへの記事配信や、速報ニュース、新聞には載らないオリジナル記事の「Ｓデジ」への掲載、動画の制作、発信も行います。動画には記者自らが出演しています。 ■編成送られてくる記事と写真を見ながらニュース価値を判断。見出しを付け、レイアウトし、専用パソコンで紙面を作成します。夜遅くになって事件や事故のニュースが飛び込んできて、急きょ全部作り替えることもありますがそれも醍醐味です。記事を補完する写真や図なども作り、分かりやすく、読みやすい紙面を心掛けます。 ■広告営業スポンサーを対象に営業展開し、魅力ある広告の企画を提案します。紙面だけでなくデジタル版、テレビＣＭや動画、ホームページ制作など、商品PRや企業、店舗の情報を伝達する媒体は多様化しています。地域に根ざして新鮮で正確な記事を網羅している本紙に掲載される広告は、他媒体に比べ消費者にも高い信頼性を得ています。 ■販売島根、鳥取両県内に約２００店ある新聞販売と連携してアイデアを出し、新聞だけでなく、デジタル版の利用者増加に取り組んでいます。 ■事業地域に住む人たちや読者が楽しめるイベントや事業を企画。スポーツや文化、芸術など、文化の醸成と地域活性化をバックアップしています。紙面とデジタルを両輪に、情報の「質」「量」「速さ」を追求。価値ある情報を発信し、魅力ある地域を創造します。

プロフィール

　「新聞を越える。」。電子版「山陰中央新報デジタル（Ｓデジ）」の２０２３年８月のリニューアルに合わせて掲げたコンセプトです。
　
　山陰中央新報社は「地域に愛され、信頼される地元紙」を目指し、地域密着型の事業を展開しています。その中心の一つで核となるのが、紙でのニュースや情報の発信です。政治や経済、社会情勢、地域の話題、スポーツ、文化などをあらゆるジャンルで、何が起きているのか、生の動きを伝えるとともに、企画や解説記事を通してニュースの本質に迫り、この地域の課題を掘り下げる姿勢を徹底しています。また、県内外のクライアントに提案し、さまざまな広告を掲載。新型コロナウイルスの感染が拡大する中、島根県が遠方に住む県出身者に大型連休中の帰省自粛を呼び掛けた2021年4月の全面広告は、日本新聞協会の新聞広告賞の広告主部門で大賞に次ぐ広告賞を受賞。新聞広告の可能性を示しました。

　こうした動きの中、インターネットの普及に伴い社会、生活様式は変化しています。それに対応し、デジタル版や動画、イベント開催といった多様な媒体を使ってクライアントのニーズに応えています。これからは、スマホやパソコンで、いつでもどこでも情報に触れることができる時代。紙とデジタル両輪で、さまざまなコンテンツを提供していきます。

　このほか、国や自治体、企業、住民と連携した各種事業にも積極的で、総合美術展の日展、大茶会、小中学生のスポーツ大会、松江城をはじめとする観光施設の指定管理事業を展開。環境保全やU・Iターン就職を促すフェア、がん対策の啓発事業とタイアップするなど地域貢献活動にも力を注いでいます。
　住みよい地域づくり、生き生きとした山陰の創造に貢献できる企業を目指し、未来を見据えて読者とともに歩んでいきます。

事業内容

・日刊新聞や経済誌の発行
・デジタルメディア事業
・広告事業
・イベント事業
・雑誌や書籍の発行

■編集
記者は取材に行き、話を聞き、写真を撮り、限られた時間内に記事（原稿）を書きます。スポーツ、文化、経済、警察、司法、行政（国政、県政、市政）、地域の話題などあらゆるジャンルをカバー。日刊紙「山陰中央新報」や経済誌「山陰経済ウイークリー」、デジタル版「Ｓデジ」にニュースや情報を掲載します

■デジタル
翌日の紙面に先駆けて行うネットへの記事配信や、速報ニュース、新聞には載らないオリジナル記事の「Ｓデジ」への掲載、動画の制作、発信も行います。動画には記者自らが出演しています。

■編成
送られてくる記事と写真を見ながらニュース価値を判断。見出しを付け、レイアウトし、専用パソコンで紙面を作成します。夜遅くになって事件や事故のニュースが飛び込んできて、急きょ全部作り替えることもありますがそれも醍醐味です。記事を補完する写真や図なども作り、分かりやすく、読みやすい紙面を心掛けます。

■広告営業
スポンサーを対象に営業展開し、魅力ある広告の企画を提案します。紙面だけでなくデジタル版、テレビＣＭや動画、ホームページ制作など、商品PRや企業、店舗の情報を伝達する媒体は多様化しています。地域に根ざして新鮮で正確な記事を網羅している本紙に掲載される広告は、他媒体に比べ消費者にも高い信頼性を得ています。

■販売
島根、鳥取両県内に約２００店ある新聞販売と連携してアイデアを出し、新聞だけでなく、デジタル版の利用者増加に取り組んでいます。

■事業
地域に住む人たちや読者が楽しめるイベントや事業を企画。スポーツや文化、芸術など、文化の醸成と地域活性化をバックアップしています。

紙面とデジタルを両輪に、情報の「質」「量」「速さ」を追求。価値ある情報を発信し、魅力ある地域を創造します。

本社郵便番号	690-8668
本社所在地	島根県松江市殿町383　山陰中央ビル
本社電話番号	0852-32-3436
設立	1882（明治15）年5月1日
資本金	1億8,690万円
従業員	276名（2024年1月現在）
売上高	74億400万円（2023年9月期）
事業所	本社（島根県松江市）西部本社（島根県浜田市）東京支社（東京都中央区）大阪支社（大阪市北区）広島支社（広島市中区）出雲総局（島根県出雲市）益田総局（島根県益田市）米子総局（鳥取県米子市）鳥取総局（鳥取県鳥取市）雲南支局（島根県雲南市）安来支局（島根県安来市）隠岐支局（島根県隠岐の島町）大田支局（島根県大田市）江津支局（島根県江津市）川本支局（島根県川本町）津和野支局（島根県津和野町）境港支局（鳥取県境港市）ひらた通信部（島根県出雲市平田町）邑南通信部（島根県邑南町）
関連会社	(株)山陰中央新報製作センター (株)山陰中央新報セールスセンター山陰中央新報松江南販売(株) (株)中央新報サービス山陰中央新報いわみ開発(株) SCアドクロス（株） (株)中央ビル山陰中央テレビジョン放送(株)
平均年齢	39.7歳（2023年10月現在）
平均給与	35万2536円（39.7歳）
沿革	1882年5月山陰新聞社創立 1901年11月松陽新報社創立 1942年1月松陽新報社と山陰新聞社が合併、(株)島根新聞社となる島根新聞創刊第1号を発行 1952年4月社名を山陰新報社に変更、題号を山陰新報とする夕刊島根新聞社を合併 1957年10月題号を島根新聞に変更 1957年11月社名を島根新聞社に変更 1964年11月本社社屋を松江市袖師町に新築、移転 1978年5月松江市朝日町に印刷工場を建設、「超高速オフセット輪転機」を導入、新聞にカラー印刷を取り入れる 1982年・西部本社を創設・益田市あけぼの本町に西部本社を新築、移転・松江市殿町の旧島根新聞社跡地に山陰中央ビルを建設、同ビルに本社を移す 1983年6月鳥取市西町に鳥取本社を創設 1991年7月企画記事「命─医療現場から」が第10回アップジョン医学記事賞を受賞 1996年11月ひかわ製作センター新輪転機が稼動 1997年10月「香りの広告シリーズ」で日本新聞協会新聞広告賞奨励賞を受賞 2003年10月「しまね子ども環境バンク」で日本新聞協会新聞広告賞奨励賞を受賞 2004年2月浜田ビルが完成 2007年・浜田総局を西部本社に改め、米子総局に中海事業センターを　併設・移動編集車「サンちゃん号」導入・超高速輪転機増設・題字を変更し紙面改編 2008年4月山陰中央新報製作センター発足 2010年4月出雲・鳥取、石見の2版制に移行 2013年10月「環りの海」（琉球新報社との合同企画）で日本新聞協会の新聞協会賞を受賞 2014年・紙面の編集段数を15段から12段に変更・製作センターに高速カラーオフセット輪転機5基を導入。既　設機と合わせて2セット体制を確立・無料会員組織「さんさんクラブ」スタート・子ども向けの無料新聞「週刊さんいん学聞」を創刊（毎週水　曜日発行） 2015年11月製作センターに見学者ホール「しんぶん学聞館」完成 2021年4月山陰中央新報デジタル「Ｓデジ」スタート 2022年5月創刊140周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	6名	3名	9名
取得者	4名	3名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.6%
  （77名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ◎入社前から2週間程度、新入社員研修を実施します。マナーや職場別の就業体験などを通して社会人としての基本を学ぶとともに、山陰地方や業務、会社への理解を深めます。 ◎階層別社員研修年代別の社員研修を定期的に実施。外部講師を招き、メンタルヘルスやハラスメント、人材育成などテーマを設けた実習や講演など業務に役立つスキルを身につけるほか、外部の記者研修への派遣なども行っています。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞長岡造形大学、九州大学、島根大学、大阪大学、大阪市立大学、山口大学、早稲田大学＜大学＞愛知教育大学、亜細亜大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、皇學館大学、高知工科大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、滋賀大学、四国学院大学、静岡大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、専修大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、佛教大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、安田女子大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年 -------------------------------------------------------------------------------- 　大卒　　　　12人　　　　8人　　　 7人　　　3人　　　　6人（予）

採用実績（学校）

＜大学院＞
長岡造形大学、九州大学、島根大学、大阪大学、大阪市立大学、山口大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知教育大学、亜細亜大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都精華大学、京都橘大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、皇學館大学、高知工科大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、滋賀大学、四国学院大学、静岡大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、専修大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、佛教大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、安田女子大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年
--------------------------------------------------------------------------------
　大卒　　　　12人　　　　8人　　　 7人　　　3人　　　　6人（予）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）