最終更新日：2025/3/24

日本気象(株)

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
インターネット関連
情報処理
専門コンサルティング
建築設計

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1,000万円

売上高: 22億円(2024年9月期)

従業員: 80名

募集人数: 6～10名

エントリー	エントリーはこちらから

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

気象とICTの技術力で地球環境を守り、より良い未来を創る。気象、防災、環境分野のプロフェッショナル集団です。

日本気象では、通年で新卒採用を行なっています。2026年卒のエントリーを受付中です！（2025/02/12更新）

みなさん、こんにちは！日本気象株式会社の採用担当です。
2026卒の新卒採用を行っておりますので、ご興味のある方はぜひエントリーをお願いします！
（専攻不問、気象について学ばれていない方もご応募大歓迎です。）

安定性・将来性

洋上風力発電など未来の社会を見据えた分野へ事業展開中です。
やりがい

社会貢献度の高い「気象」にまつわるコンテンツ等の開発に携わることができます。
製品・サービス力

洋上風力発電導入コンサルティング事業、天気情報サイト・アプリ開発事業等を行っています。

会社紹介記事

洋上風力発電など未来のエネルギーシステムに必要な予測技術の開発や新しい気象・海象調査技術の導入など、エネルギー気象に関わる幅広い分野で技術開発に取組んでいます。最新のサイエンステクノロジーと経験を駆使し、様々な気象情報を収集・解析。目に見えない未来を明かにすることで、かけがえのない社会を守っています。

: 洋上風力発電など未来のエネルギーシステムに必要な予測技術の開発や新しい気象・海象調査技術の導入など、エネルギー気象に関わる幅広い分野で技術開発に取組んでいます。

: 最新のサイエンステクノロジーと経験を駆使し、様々な気象情報を収集・解析。目に見えない未来を明かにすることで、かけがえのない社会を守っています。

会社データ

プロフィール	法人、個人を問わず、「気象」をキーワードにした様々な情報・サービスをグローバルに提供しているのが私たち日本気象株式会社です。地球環境がもたらす様々な自然現象は、私たちの生活や社会に大きな影響を及ぼします。当社が携わる分野は、スマートフォンアプリなどの身近な天気・防災情報から、国や研究機関、あらゆる業種の企業を支援するサービスまで多岐にわたり、洋上風力発電をはじめとした再生可能エネルギーの導入コンサルティングやeVTOL（空飛ぶクルマ等）の運行管理など、未来の社会を見据えた分野へも積極的に事業展開しています。　気象を通じて地球と人との橋渡しをする存在『Earth Communication Provider』として、地球環境の豊かな未来を創造したい、そんな思いを持って日夜活動を続けています。
事業内容	〇洋上風力発電導入コンサルティング事業立地環境調査から導入コンサルティングまで一貫して支援し我が国のリーディングカンパニーとして、クリーンエネルギーの安定供給の実現に貢献しています。デンマークや欧州諸国の最新の調査・コンサルティング手法を独自に入手し自社で技術開発を行っています。・各海域での立地環境や気象・海象調査・風況シミュレーション、海象条件算定・発電量予測や事業性評価・第三者認証機関の認証取得支援　など〇天気情報サイト・アプリケーション開発事業 200万人以上が利用するお天気ナビゲータなどアプリケーションを通じて、気象や防災、独自の海や山のレジャー情報などお客様のニーズに対して様々な気象関連情報の提供を行い、防災や皆様の豊かな生活に貢献しています。・お天気ナビゲータ・てんきとくらす・お天気クラウド・アラートメール　など〇リモートセンシング、風況監視・モニタリング事業洋上風力発電導入時や、eVTOL(空飛ぶクルマ)、物流ドローン向けの局地風況観測を独自のリモートセンシング技術で行い次世代インフラの安全な構築に貢献しています。・2025年大阪・関西万博の会場上空の風況監視・空飛ぶクルマの安全運航に係る風況監視　など〇気象・海象モデル開発、データアナリティクス事業リアルタイムや過去の気象・海象情報、独自に開発した気象・海象データを蓄積し提供することでビジネスや研究へのデータ利活用を支援します。また気象データとお客様が保有するデータで機械学習モデルを構築し独自の予測情報を提供します。・お天気データサイエンス・需要予測分析・コンサルティング・特定海域の波浪推算　など〇気象観測・環境アセスメント事業焼却施設の建設前等に現地の気象観測を行い、建設後の環境への影響を評価することで地球環境の保全と発展の両立に貢献しています。・上層、地上気象観測及びデータ解析　など〇気象予報の提供・監視サポート事業 24時間365日気象予報士が気象予報や防災監視を行い、インフラ関係企業等さまざまな企業のリスクを回避・軽減するようサポートし、人々の大切な命や財産の保全に貢献しています。〇教育事業気象予報士資格の取得に向け独自のノウハウで予報士講座を実施。全国各地で防災や環境に関連したセミナーへの講師派遣等の学習支援を行っています。

プロフィール

　法人、個人を問わず、「気象」をキーワードにした様々な情報・サービスをグローバルに提供しているのが私たち日本気象株式会社です。
地球環境がもたらす様々な自然現象は、私たちの生活や社会に大きな影響を及ぼします。当社が携わる分野は、スマートフォンアプリなどの身近な天気・防災情報から、国や研究機関、あらゆる業種の企業を支援するサービスまで多岐にわたり、洋上風力発電をはじめとした再生可能エネルギーの導入コンサルティングやeVTOL（空飛ぶクルマ等）の運行管理など、未来の社会を見据えた分野へも積極的に事業展開しています。
　気象を通じて地球と人との橋渡しをする存在『Earth Communication Provider』として、地球環境の豊かな未来を創造したい、そんな思いを持って日夜活動を続けています。

事業内容

〇洋上風力発電導入コンサルティング事業
立地環境調査から導入コンサルティングまで一貫して支援し我が国のリーディングカンパニーとして、クリーンエネルギーの安定供給の実現に貢献しています。
デンマークや欧州諸国の最新の調査・コンサルティング手法を独自に入手し自社で技術開発を行っています。
・各海域での立地環境や気象・海象調査
・風況シミュレーション、海象条件算定
・発電量予測や事業性評価
・第三者認証機関の認証取得支援　など

〇天気情報サイト・アプリケーション開発事業
200万人以上が利用するお天気ナビゲータなどアプリケーションを通じて、気象や防災、独自の海や山のレジャー情報などお客様のニーズに対して様々な気象関連情報の提供を行い、防災や皆様の豊かな生活に貢献しています。
・お天気ナビゲータ
・てんきとくらす
・お天気クラウド
・アラートメール　など

〇リモートセンシング、風況監視・モニタリング事業
洋上風力発電導入時や、eVTOL(空飛ぶクルマ)、物流ドローン向けの局地風況観測を独自のリモートセンシング技術で行い次世代インフラの安全な構築に貢献しています。
・2025年大阪・関西万博の会場上空の風況監視
・空飛ぶクルマの安全運航に係る風況監視　など

〇気象・海象モデル開発、データアナリティクス事業
リアルタイムや過去の気象・海象情報、独自に開発した気象・海象データを蓄積し提供することでビジネスや研究へのデータ利活用を支援します。
また気象データとお客様が保有するデータで機械学習モデルを構築し独自の予測情報を提供します。
・お天気データサイエンス
・需要予測分析・コンサルティング
・特定海域の波浪推算　など

〇気象観測・環境アセスメント事業
焼却施設の建設前等に現地の気象観測を行い、建設後の環境への影響を評価することで地球環境の保全と発展の両立に貢献しています。
・上層、地上気象観測及びデータ解析　など

〇気象予報の提供・監視サポート事業
24時間365日気象予報士が気象予報や防災監視を行い、インフラ関係企業等さまざまな企業のリスクを回避・軽減するようサポートし、人々の大切な命や財産の保全に貢献しています。

〇教育事業
気象予報士資格の取得に向け独自のノウハウで予報士講座を実施。
全国各地で防災や環境に関連したセミナーへの講師派遣等の学習支援を行っています。

本社郵便番号	530-0011
本社所在地	大阪府大阪市北区大深町4-20 グランフロント大阪タワーA 29F
本社電話番号	06-6567-2222
設立	1985年1月21日
資本金	1,000万円
従業員	80名
売上高	22億円(2024年9月期)
平均年齢	38才
登録・認証取得	子育てサポート企業（くるみん認定）気象庁予報業務許可建設コンサルタント登録情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）
沿革	1985年日本気象調査株式会社設立気象観測業務を開始 1996年気象庁予報業務許可第53号取得企業・一般向け気象情報提供を開始大阪市主催ベンチャービジネスコンペ大阪'96優秀賞受賞 1997年日本気象株式会社に社名変更 2000年携帯電話の個人向け気象情報提供を開始 2005年大阪市浪速区へ本社事務所を移転 2008年東京オフィスを開設 2009年本社事務所を拡張独自予報モデル開発を開始気象予報士講座を開講 2010年再生可能エネルギー事業を開始 2013年グローバルサービス事業を開始 2014年本社事務所を拡張 2016年コペンハーゲンオフィスを開設本社・東京オフィスにおいて、ISO/IEC 27001（ISMS）の認証を取得 2017年東京オフィスを移転 2018年本社事務所を移転 2019年コペンハーゲンオフィスを移転 2022年梅田オフィスを開設 2023年本社事務所を移転 2024年大阪技術センターを開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	4名	5名
取得者	1名	4名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修情報セキュリティ研修 IT技術研修ローテーション研修コンプライアンス研修ハラスメント研修各種セミナー・学会参加　等
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度 eラーニング(語学、プログラミング、ビジネススキル、マネジメント等)
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、鹿児島大学、京都大学、京都工芸繊維大学、高知大学、神戸大学、東京大学、東京学芸大学、東京農工大学、東北大学、富山大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、和歌山大学、岡山県立大学、神戸市外国語大学、東京都立大学、兵庫県立大学、青山学院大学、桜美林大学、近畿大学、嵯峨美術大学、東海大学、名城大学＜大学＞大阪大学、岡山大学、香川大学、京都大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、滋賀大学、鳥取大学、島根大学、東京大学、東京海洋大学、富山大学、防衛大学校、北海道大学、室蘭工業大学、山口大学、秋田県立大学、大阪市立大学、高知工科大学、首都大学東京、青山学院大学、大阪工業大学、大阪商業大学、関西大学、関西外国語大学、京都産業大学、東海大学、東京理科大学、同志社大学、奈良学園大学、日本大学、阪南大学、松山大学、立正大学、立命館大学＜短大・高専・専門学校＞大原ビジネス公務員専門学校北九州校、日本工学院専門学校、日本理工情報専門学校、日本コンピュータ専門学校、広島コンピュータ専門学校＜海外＞インド工科大学カラグプル校（印）、オーストラリア国立大学（豪）、カリフォルニア大学サンディエゴ校（米）、ケンブリッジ大学（英）、テンプル大学（米）、ハワイ大学マノア校（米）、北京語言大学（中）、ボストン大学（米）、香港中文大学（香）、香港理工大学（香）、マドリード自治大学（西）、リーズ大学（英）もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　　5名　　 2名　　　5名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、鹿児島大学、京都大学、京都工芸繊維大学、高知大学、神戸大学、東京大学、東京学芸大学、東京農工大学、東北大学、富山大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、和歌山大学、岡山県立大学、神戸市外国語大学、東京都立大学、兵庫県立大学、青山学院大学、桜美林大学、近畿大学、嵯峨美術大学、東海大学、名城大学
＜大学＞
大阪大学、岡山大学、香川大学、京都大学、熊本大学、高知大学、神戸大学、滋賀大学、鳥取大学、島根大学、東京大学、東京海洋大学、富山大学、防衛大学校、北海道大学、室蘭工業大学、山口大学、秋田県立大学、大阪市立大学、高知工科大学、首都大学東京、青山学院大学、大阪工業大学、大阪商業大学、関西大学、関西外国語大学、京都産業大学、東海大学、東京理科大学、同志社大学、奈良学園大学、日本大学、阪南大学、松山大学、立正大学、立命館大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校北九州校、日本工学院専門学校、日本理工情報専門学校、日本コンピュータ専門学校、広島コンピュータ専門学校

＜海外＞
インド工科大学カラグプル校（印）、オーストラリア国立大学（豪）、カリフォルニア大学サンディエゴ校（米）、ケンブリッジ大学（英）、テンプル大学（米）、ハワイ大学マノア校（米）、北京語言大学（中）、ボストン大学（米）、香港中文大学（香）、香港理工大学（香）、マドリード自治大学（西）、リーズ大学（英）

採用実績（人数）

　　　　2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
大卒　　　5名　　 2名　　　5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）