最終更新日：2025/4/24

一般財団法人船員保険会

正社員
既卒可

業種

財団・社団・その他団体
医療機関
福祉サービス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億円　※基本金

売上高: 事業収益　106億円　※2024年3月期

従業員: 正職員359名(全職種) うち総合職（事務職）157名 ※2024年4月1日時点

募集人数: 11～15名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【健康診断をメイン事業とする一般財団法人】船員をはじめ全ての皆さまへ　健康で潤いのある生活の実現に貢献します。

＼エントリー受付中／説明会開催いたします！！（2025/03/03更新）

伝言板画像

【エントリー受付中】

以下説明会の日程をご確認ください！
（マイナビ主催）
●3月 5日（水）マイナビ合同説明会（札幌）
●3月 9日（日）マイナビ合同説明会（福岡）
●3月17日（月）マイナビ合同説明会（大阪）

（本会開催）
●3月24日（月）ZOOM説明会
●4月23日（水）ZOOM説明会
●YouTube動画説明会【公開中！】

説明会には管理職、役付職員、若手職員が参加いたしますので、
是非ご参加ください！！

お会いできることを楽しみにしております。

安定性・将来性

健康診断は、病気の早期発見・予防の観点から、必要不可欠なものとなり、今後ますます需要が高くなります。
やりがい

受診者の方々から感謝されることにやりがいを感じます。本会は、多くの人々の生活をサポートしております！
制度・働き方

国家公務員の給与・賞与を参考にしています。休暇、各手当の充実、ワークライフバランスがとれた法人です。

会社紹介記事

人間ドックや生活習慣病予防健診、企業が実施する社員の法定健診、各地域の皆様を対象とする市民健診、学生健診など、あらゆる方の健康診断をメイン事業としています。給与等は、原則として国家公務員の給与を参考にしており、事業内容はもちろん給与面・福利厚生面においても非常に安定した法人です。

: 人間ドックや生活習慣病予防健診、企業が実施する社員の法定健診、各地域の皆様を対象とする市民健診、学生健診など、あらゆる方の健康診断をメイン事業としています。

: 給与等は、原則として国家公務員の給与を参考にしており、事業内容はもちろん給与面・福利厚生面においても非常に安定した法人です。

すべての人の健康な生活のために

本会は人間ドックや生活習慣病予防健診、企業が実施する社員の法定健診、各地域の皆様を対象とする市民健診、学生健診など、あらゆる方の健康診断をメイン事業としています。健診は同じ医療事業である「病院」や「介護」と違う「予防医学」の分野です。病気になる前に異常を早期発見し、重篤な病状に陥ることを未然に防ぐことにより、受診される皆さんの「健康な生活」をサポートするとともに、我が国の高齢化に伴う「医療費の高騰」を抑制するという、社会的にも意義ある事業です。【船員保険会で働く　イイね！ポイント3つ】１．抜群の安定性と高い社会貢献度創立80年余の歴史を有する安定した一般財団法人で、事業のメインは「健康診断」。全国の船員や一般企業の方々、また地域や学生の皆さまなど、年間56万7千人を超える方々に、様々な健康診断をご提供しています。世界でも稀なスピードで高齢化が進む我が国において、「健康」とは本人はもちろん社会全体の財産。私たちは、我が国の健康の保持・増進を担う、社会的貢献度の極めて高い法人です。２．働きやすい環境／充実の福利厚生年間給休日120日以上、月平均残業時間13.4時間、平均有給取得日数15.3日と、ワークライフバランスを重視した社会人生活を送ることができます。また、住宅補助、食費補助、リフレッシュ休暇など充実した福利厚生制度もございます。３．長く勤務すればしっかり給与として還元通常の給与のほかに、地域手当や住宅手当等、さまざまな手当があります。勤務場所や家族構成等によりますが、例えば6年目東京勤務（配偶者あり／賃貸住宅）の場合、月額30万円以上の給与となります。 ※詳細なモデル月収は「採用データ」をご覧ください。あなたと一緒に働けることを、心待ちにしております！

本会は人間ドックや生活習慣病予防健診、企業が実施する社員の法定健診、各地域の皆様を対象とする市民健診、学生健診など、あらゆる方の健康診断をメイン事業としています。

健診は同じ医療事業である「病院」や「介護」と違う「予防医学」の分野です。病気になる前に異常を早期発見し、重篤な病状に陥ることを未然に防ぐことにより、受診される皆さんの「健康な生活」をサポートするとともに、我が国の高齢化に伴う「医療費の高騰」を抑制するという、社会的にも意義ある事業です。

【船員保険会で働く　イイね！ポイント3つ】

１．抜群の安定性と高い社会貢献度
創立80年余の歴史を有する安定した一般財団法人で、事業のメインは「健康診断」。全国の船員や一般企業の方々、また地域や学生の皆さまなど、年間56万7千人を超える方々に、様々な健康診断をご提供しています。世界でも稀なスピードで高齢化が進む我が国において、「健康」とは本人はもちろん社会全体の財産。私たちは、我が国の健康の保持・増進を担う、社会的貢献度の極めて高い法人です。

２．働きやすい環境／充実の福利厚生
年間給休日120日以上、月平均残業時間13.4時間、平均有給取得日数15.3日と、
ワークライフバランスを重視した社会人生活を送ることができます。
また、住宅補助、食費補助、リフレッシュ休暇など充実した福利厚生制度もございます。

３．長く勤務すればしっかり給与として還元
通常の給与のほかに、地域手当や住宅手当等、さまざまな手当があります。
勤務場所や家族構成等によりますが、例えば6年目東京勤務
（配偶者あり／賃貸住宅）の場合、月額30万円以上の給与となります。
※詳細なモデル月収は「採用データ」をご覧ください。

あなたと一緒に働けることを、心待ちにしております！

会社データ

プロフィール	本会は、船員等の福祉の増進を図ることを目的に設立され、現在は船員のほか一般の方々に対する「健康診断事業」を中心に全国展開しています。東京都港区のほか、札幌市、横浜市、大阪市、福岡市に健診専門施設を有し、あらゆる職域・地域の方々の健康診断を実施しており、受診される方々は年間約60万人となっています。
事業内容	●医療施設及び保養施設の開設、経営 ●保険者等からの船員保険福祉事業の受託 ●船員保険制度の普及等のための広報及び図書の刊行等　海上医学研究など

プロフィール

本会は、船員等の福祉の増進を図ることを目的に設立され、現在は船員のほか一般の方々に対する「健康診断事業」を中心に全国展開しています。東京都港区のほか、札幌市、横浜市、大阪市、福岡市に健診専門施設を有し、あらゆる職域・地域の方々の健康診断を実施しており、受診される方々は年間約60万人となっています。

事業内容

●医療施設及び保養施設の開設、経営
●保険者等からの船員保険福祉事業の受託
●船員保険制度の普及等のための広報及び図書の刊行等　海上医学研究など

本社郵便番号	150-0002
本社所在地	東京都渋谷区渋谷1-5-6　SEMPOSビル6・7階
本社電話番号	03-3407-6191
資本金	5億円　※基本金
従業員	正職員359名(全職種) うち総合職（事務職）157名 ※2024年4月1日時点
売上高	事業収益　106億円　※2024年3月期
事業所	【本部】〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-5-6　SEMPOSビル TEL：03-3407-6191 ◆船員保険情報センター〒105-0023 東京都港区芝浦1-11-4 芝浦健康管理センター別館5階【健康管理センター】 ◆横浜リーフみなとみらい健診クリニック〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい4-6-5 リーフみなとみらい11・12階 ◆船員保険北海道健康管理センター〒060-0002 北海道札幌市中央区北2条西1-1 マルイト札幌ビル３・5階 ◆船員保険福岡健康管理センター〒812-0063 福岡県福岡市東区原田3-4-10 ◆船員保険大阪健康管理センター〒552-0021 大阪府大阪市港区築港1-8-22 ◆品川シーズンテラス健診クリニック〒108-0075 東京都港区港南1-2-70 品川シーズンテラス5階
沿革	昭和16年11月21日財団法人船員保険会　設立昭和23年芝浦船員保険診療所（現芝浦健康管理センター）開設昭和49年横浜健康管理センター開設昭和56年北海道健康管理センター開設昭和57年福岡健康管理センター開設昭和58年大阪健康管理センター開設昭和59年健康管理情報センター（現情報センター）開設平成6年本部ビル竣工平成22年北海道健康管理センター移転昭和25年4月1日一般財団法人へ移行平成27年芝浦健康管理センター外来健診部門を移転品川シーズンテラス健診クリニックとして開業平成28年プライバシーマーク認証を取得令和元年大阪健康管理センター　リニューアルオープン令和2年横浜健康管理センター移転横浜リーフみなとみらい健診クリニックとして開業

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 16.2%
  （74名中12名）
- 2023年度
基準日2024年3月31日

社内制度

研修制度	制度あり・採用前オリエンテーション・新人職員研修：新規採用職員に対する研修・事務職一般研修：採用後3～5年の職員に対する研修・事務職課長・係長研修：新たに昇任した課長・係長に対する研修・営業担当者研修：営業担当者に対する研修　ほか
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪工業大学、大阪商業大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、熊本大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、静岡大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、新潟工科大学、二松学舎大学、日本大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、藤女子大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、稚内北星学園大学＜短大・高専・専門学校＞鎌倉女子大学短期大学部、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、戸板女子短期大学、福岡女子短期大学、北海道武蔵女子短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年 9名 2024年 9名 2023年14名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪工業大学、大阪商業大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、熊本大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸女子大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、静岡大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、新潟工科大学、二松学舎大学、日本大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、藤女子大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、稚内北星学園大学
＜短大・高専・専門学校＞
鎌倉女子大学短期大学部、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、戸板女子短期大学、福岡女子短期大学、北海道武蔵女子短期大学

採用実績（人数）

2025年 9名
2024年 9名
2023年14名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	3名	6名	9名
2024年	5名	4名	9名
2023年	3名	11名	14名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	9名	0名	100%
2024年	9名	3名	66.7%
2023年	14名	1名	92.9%

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