最終更新日：2025/4/4

JFE商事(株)

正社員

業種

商社（鉄鋼・金属）
商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（機械・プラント・環境）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 145億円

売上高: 1兆4,764億円（2024年3月 /IFRS基準）

従業員: 1,051名（2024年3月31日現在）

募集人数: 41～45名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

100年先の世界を創る、その最前線へ。鉄をテーマに自らを磨き、ビジネスを創り、市場を切り拓く。一人ひとりが、成長を続け、世界を視野にビジネスを広げる仕事をしよう。

積極的に受付中

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鉄鋼商社でトップレベルのエクセレントカンパニーとして、地位を確立したJFE商事。
先駆けてマーケットを切り開き、新たな価値創造に挑戦し続けるJFEグループの中核商社です。
独自性の高い事業展開によって、他有力商社とは異なる経営基盤を確立してきました。

弊社には、
「グローバルな舞台で早くから活躍したい！」
「若いうちから責任ある仕事を任されたい！」
と考えるあなたにぴったりの企業風土と環境があります。
まずは、エントリーをお願いいたします！

製品・サービス力

鉄鋼製品および鉄鉱石や石炭など、鉄のビジネスを川上から川下まで一貫して展開しています。
やりがい

グローバルな舞台で早くから活躍したい、責任ある仕事を任されたいと考えている方にぴったりの企業です。
制度・働き方

フレックス、時短勤務、育児休暇等の福利厚生に加え、23年度平均有給取得率は16.1日と働きやすい環境です。

会社紹介記事

JFE商事は国内20カ所、海外36カ所に事業拠点を展開。世界各地で新たなビジネスを日々、創り出している。果敢に、未踏の市場に挑む。

: JFE商事は国内20カ所、海外36カ所に事業拠点を展開。世界各地で新たなビジネスを日々、創り出している。

: 果敢に、未踏の市場に挑む。

世界を視野にいれながら、鉄をテーマに社会を支えるビジネスを展開

2012年11月に移転したJFE商事新本社が入る大手町フィナンシャルシティノースタワー。25～27階にオフィスを構える。	●JFEグループの一翼を担う JFE商事は、JFEスチール、JFEエンジニアリングなどとともにJFEグループの一翼を担う存在として、鉄鋼製品および鉄鉱石や石炭など鉄鋼製品の原材料や、化学品、燃料、船舶、資機材など広範な分野のビジネスを展開しています。グループ会社96社のネットワークを駆使し、全世界を舞台に社会やお客さまの発展の一助となるべく、新たな価値の創造に取り組んでいます。 ●「顧客密着主義」顧客視点で課題を解決し、現地に密着してサポートする。丁寧なその「顧客密着主義」こそが、JFE商事のビジネススタイル。お客様はもちろん、製品開発や生産状況と密接に連携して、日本全国に流通体制を構築したり、中国、アセアン、米州など世界19カ国を超える海外ネットワークを通じて、世界各地の事業に関わる情報を的確に把握し、顧客企業にフィードバックします。時には、資材・機材の販売・調達のノウハウ・実績を活かして、国内外の関連会社と協力して工場・プラント向けの資機材のコーディネートも行います。 ●ダイナミック＆グローバルなビジネスフィールド貿易などの商取引の機能に加え、一方で投資・経営・情報・物流・リスクマネジメント機能を活用して大規模なプロジェクトの推進役を担うことも、JFE商事の代表的な仕事の1つです。海外現地との交渉、社内調整、国内および海外現地の行政機関との折衝等、全体を把握し、最前線で取り仕切り、プロジェクトを成功に導きます。貿易においても、輸出の際の船舶1隻あたりの積載量数十万トン。その価値、数十億円という規模を、1人の営業担当者が動かすことも。世界を駆け、ダイナミックに仕事を進める。JFE商事ならではの仕事の魅力の一つです。

2012年11月に移転したJFE商事新本社が入る大手町フィナンシャルシティノースタワー。25～27階にオフィスを構える。

●JFEグループの一翼を担う
JFE商事は、JFEスチール、JFEエンジニアリングなどとともにJFEグループの一翼を担う存在として、鉄鋼製品および鉄鉱石や石炭など鉄鋼製品の原材料や、化学品、燃料、船舶、資機材など広範な分野のビジネスを展開しています。グループ会社96社のネットワークを駆使し、全世界を舞台に社会やお客さまの発展の一助となるべく、新たな価値の創造に取り組んでいます。

●「顧客密着主義」
顧客視点で課題を解決し、現地に密着してサポートする。丁寧なその「顧客密着主義」こそが、JFE商事のビジネススタイル。
お客様はもちろん、製品開発や生産状況と密接に連携して、日本全国に流通体制を構築したり、中国、アセアン、米州など世界19カ国を超える海外ネットワークを通じて、世界各地の事業に関わる情報を的確に把握し、顧客企業にフィードバックします。時には、資材・機材の販売・調達のノウハウ・実績を活かして、国内外の関連会社と協力して工場・プラント向けの資機材のコーディネートも行います。

●ダイナミック＆グローバルなビジネスフィールド
貿易などの商取引の機能に加え、一方で投資・経営・情報・物流・リスクマネジメント機能を活用して大規模なプロジェクトの推進役を担うことも、JFE商事の代表的な仕事の1つです。海外現地との交渉、社内調整、国内および海外現地の行政機関との折衝等、全体を把握し、最前線で取り仕切り、プロジェクトを成功に導きます。
貿易においても、輸出の際の船舶1隻あたりの積載量数十万トン。その価値、数十億円という規模を、1人の営業担当者が動かすことも。世界を駆け、ダイナミックに仕事を進める。JFE商事ならではの仕事の魅力の一つです。

会社データ

プロフィール	2002年、日本を代表する高炉メーカー、川崎製鉄とNKKが経営統合し、JFEホールディングスが設立され、2003年にはJFEスチールが発足しました。JFEグループ誕生に伴い、2004年10月、旧川崎製鉄の直系商社である川鉄商事と旧NKKの直系商社であるエヌケーケートレーディングが合併してJFE商事が誕生、第一次、第二次中期経営計画を通じて、鉄鋼商社でトップレベルのエクセレントカンパニーとしての地位を確立してきました。 JFE商事をはじめとするJFEグループでは、世界が抱える「社会・経済の持続的発展」「地球規模の安全・再生」という課題を解決するための取り組みを進めています。豊かで安心な社会の実現、経済発展のために、新興国を中心とした「社会基盤の整備」と世界の明日を拓く「人材の育成」を進め、地球規模の保全・再生のために、省資源・低環境負荷社会の実現、海洋環境の保全・再生に取り組んでいます。世界の国々の発展と、豊かで安全な社会の実現にむけて新興国の経済成長を支えるために、高品質な鉄鋼商品の供給力、最先端の技術力、人材育成ノウハウを駆使し、JFEグループはJFE商事をはじめ、グループ全体で地球規模のソリューションを提供しています。
事業内容	●国内鉄鋼事業国内外の製鉄会社が生産する鉄鋼製品を国内の様々な業種のメーカーに販売。取扱製品は、造船や橋梁などに用いる「厚中板」、自動車や家電、建材などに用いる「薄板」、自動車や機械の部品に用いる「特殊鋼」、生活関連物資に用いる「ステンレス」、建築・土木用の「H型鋼」「丸棒」ガス管やプラントなどに用いる「鋼管」など多岐に渡ります。JFEグループの中核商社として、国内に流通センターを構築する一方、国内20カ所に鋼材加工センターを展開。様々な企業のニーズに対応する体制を整えています。 ●海外鉄鋼事業世界各地で鋼材や加工製品の輸出をはじめとした貿易事業、プラント建設やM&Aなどの海外プロジェクトや事業を推進しています。海外36カ所に事業拠点を展開し、製品の安定供給を行う一方、世界各地の鉄鋼事業に関わる情報を瞬時につかみ、フィードバックする情報機能としての役割も担っています。また鋼材加工センターを世界各地に展開し、最良の製品を、最適なタイミングで提供しています。そのほかにも世界各地で多彩なプロジェクトや合弁事業を推進しています。 ●原材料事業鉄鋼の主要原料である鉄鉱石や石炭を輸入し、メーカーに安定供給すると共にアジアの高炉各社への取引拡大を図っています。さらに世界各国で進められている開発プロジェクトにも積極的に参画。化学品事業は、鉄鋼の原料となるコークスの製造過程で生じる副産化成品から、無機化学品、石油製品のほか機能性化学品などの新素材分野にも拡大。さらに、コンテナ船や鉄鋼原料船向けに、燃料油・潤滑油を納入。燃料事業においてもグループ会社と一体になった営業も展開しています。 ●資機材事業 JFEスチールをはじめ海外の製鉄メーカーなどに、生産設備やその設備を稼働させるための資材・機材を販売。取扱製品としては、高炉や電気炉などの大規模なものから、各種圧延ロール、機械加工品、工業用薬品など多岐に渡ります。仕入先は3000社以上と数多くの会社と取引があり、サポートを含めトータルソリューションを提供しています。世界を視野に、原料の調達から、鉄鋼生産のサポート、販売のほか、大規模プロジェクトにも関わる醍醐味が、ここにある。

プロフィール

2002年、日本を代表する高炉メーカー、川崎製鉄とNKKが経営統合し、JFEホールディングスが設立され、2003年にはJFEスチールが発足しました。JFEグループ誕生に伴い、2004年10月、旧川崎製鉄の直系商社である川鉄商事と旧NKKの直系商社であるエヌケーケートレーディングが合併してJFE商事が誕生、第一次、第二次中期経営計画を通じて、鉄鋼商社でトップレベルのエクセレントカンパニーとしての地位を確立してきました。

JFE商事をはじめとするJFEグループでは、世界が抱える「社会・経済の持続的発展」「地球規模の安全・再生」という課題を解決するための取り組みを進めています。豊かで安心な社会の実現、経済発展のために、新興国を中心とした「社会基盤の整備」と世界の明日を拓く「人材の育成」を進め、地球規模の保全・再生のために、省資源・低環境負荷社会の実現、海洋環境の保全・再生に取り組んでいます。世界の国々の発展と、豊かで安全な社会の実現にむけて新興国の経済成長を支えるために、高品質な鉄鋼商品の供給力、最先端の技術力、人材育成ノウハウを駆使し、JFEグループはJFE商事をはじめ、グループ全体で地球規模のソリューションを提供しています。

事業内容

●国内鉄鋼事業
国内外の製鉄会社が生産する鉄鋼製品を国内の様々な業種のメーカーに販売。取扱製品は、造船や橋梁などに用いる「厚中板」、自動車や家電、建材などに用いる「薄板」、自動車や機械の部品に用いる「特殊鋼」、生活関連物資に用いる「ステンレス」、建築・土木用の「H型鋼」「丸棒」ガス管やプラントなどに用いる「鋼管」など多岐に渡ります。JFEグループの中核商社として、国内に流通センターを構築する一方、国内20カ所に鋼材加工センターを展開。様々な企業のニーズに対応する体制を整えています。
●海外鉄鋼事業
世界各地で鋼材や加工製品の輸出をはじめとした貿易事業、プラント建設やM&Aなどの海外プロジェクトや事業を推進しています。海外36カ所に事業拠点を展開し、製品の安定供給を行う一方、世界各地の鉄鋼事業に関わる情報を瞬時につかみ、フィードバックする情報機能としての役割も担っています。また鋼材加工センターを世界各地に展開し、最良の製品を、最適なタイミングで提供しています。そのほかにも世界各地で多彩なプロジェクトや合弁事業を推進しています。
●原材料事業
鉄鋼の主要原料である鉄鉱石や石炭を輸入し、メーカーに安定供給すると共にアジアの高炉各社への取引拡大を図っています。さらに世界各国で進められている開発プロジェクトにも積極的に参画。化学品事業は、鉄鋼の原料となるコークスの製造過程で生じる副産化成品から、無機化学品、石油製品のほか機能性化学品などの新素材分野にも拡大。さらに、コンテナ船や鉄鋼原料船向けに、燃料油・潤滑油を納入。燃料事業においてもグループ会社と一体になった営業も展開しています。
●資機材事業
JFEスチールをはじめ海外の製鉄メーカーなどに、生産設備やその設備を稼働させるための資材・機材を販売。取扱製品としては、高炉や電気炉などの大規模なものから、各種圧延ロール、機械加工品、工業用薬品など多岐に渡ります。仕入先は3000社以上と数多くの会社と取引があり、サポートを含めトータルソリューションを提供しています。

世界を視野に、原料の調達から、鉄鋼生産のサポート、販売のほか、大規模プロジェクトにも関わる醍醐味が、ここにある。

本社郵便番号	100-8070
本社所在地	東京都千代田区大手町1-9-5 　大手町フィナンシャルシティノースタワー
本社電話番号	03-5203-5064
大阪支社郵便番号	530-8318
大阪支社所在地	大阪市北区堂島1-6-20　堂島アバンザ
設立	1954年（昭和29年）1月5日
資本金	145億円
従業員	1,051名（2024年3月31日現在）
売上高	1兆4,764億円（2024年3月 /IFRS基準）
事業所	■国内　　東京、大阪、名古屋、岡山、広島、九州など ■海外　　ロサンゼルス、ヒューストン、バンコク、クアラルンプール、ドバイ、　　シドニー、ムンバイ、北京、上海、イスタンブール、ヤンゴンなど
株主構成	JFEホールディングス100％
グループ会社	JFE商事鉄鋼建材、JFE商事鋼管管材、川商フーズ、JFE商事エレクトロニクスなど97社
平均年齢	38.4歳
平均給与	1,202万円（賞与含む）
沿革	2004年8月2日 JFE商事ホールディングス(株)設立川鉄商事とエヌケーケートレーディングが傘下に 2004年10月1日 JFE商事(株)設立川鉄商事とエヌケーケートレーディングが合併 2012年4月1日 JFE商事とJFE商事ホールディングスの合併 2012年10月 JFEグループの組織再編により JFEホールディングス傘下の中核商社へ

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 30.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	32名	17名	49名
取得者	30名	17名	47名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

93.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.1%
  （9名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、階層別研修、スキル研修（選抜型）　等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度（e-ラーニング等）、語学講座　等
メンター制度	制度ありキャリア形成支援のため、新入社員1人に対し、所属する部門が異なる先輩社員が面談を通してフォロー。
キャリアコンサルティング制度	制度あり各種面談の実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、中央大学、大阪大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、明治大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、首都大学東京、上智大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、筑波大学、千葉大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、立命館アジア太平洋大学、弘前大学、愛媛大学、東京工業大学、東京学芸大学、東京理科大学、茨城大学、宇都宮大学、小樽商科大学、東京農工大学、横浜市立大学、防衛大学校、滋賀大学、大阪公立大学、熊本大学他もっと見る
採用実績（人数）	2022年度　総合職　51名　一般職　11名 2023年度　業務職　59名 2024年度　業務職　43名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、中央大学、大阪大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、明治大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、首都大学東京、上智大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、筑波大学、千葉大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、立命館アジア太平洋大学、弘前大学、愛媛大学、東京工業大学、東京学芸大学、東京理科大学、茨城大学、宇都宮大学、小樽商科大学、東京農工大学、横浜市立大学、防衛大学校、滋賀大学、大阪公立大学、熊本大学

他

採用実績（人数）

2022年度　総合職　51名　一般職　11名
2023年度　業務職　59名
2024年度　業務職　43名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）