最終更新日：2025/3/13

日本海ケーブルネットワーク(株)

正社員
既卒可

業種

放送
通信・インフラ

基本情報

本社: 鳥取県

資本金: 4億8,000万円

売上高: 31億3,765万円（2024年7月31日）

従業員: 70名（男性39名・女性31名）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

セミナー／説明会（全2件）	26春採用説明会（職場見学付き） 26春採用説明会（オンライン）開く他1件

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地域をもっと、“光”でつなぐ

My Career Boxで応募可

【選考応募〆切は3月31日】毎週水曜に会社説明会やってます（2025/03/13更新）

伝言板画像

「ケーブルテレビの仕事」と聞いて、みなさんはどんな職場を思い浮かべるでしょうか？実は、番組づくりはほんの一部にすぎません。そんなケーブルテレビの実際の職場の雰囲気を、ちょっとのぞきに来ませんか？3月の毎週水曜に、職場見学付きの会社説明会を行います。オンラインの説明会も毎週実施中。セミナー予約機能からお申し込みください。

選考応募の締め切りは3月31日。マイナビエントリーシートか履歴書をお送りください。地元鳥取で働きたい方、地域の情報インフラサービスに携わりたい方、超ローカルな番組づくりにご興味ある方、ぜひエントリーください！

企業のここがポイント

キャリア

社員の９割は鳥取県内出身者。県外への転勤はありません。産休・育休後も長く働き続けられる環境です。
安定性・将来性

テレビやネットも重要な生活インフラ。多くの世帯顧客にご利用いただき、景気の波に強い業種です。

会社紹介記事

地元に密着したニュースを取材し、放送しています。テレビサービスだけでなく、光インターネットやスマホサービスで地域の情報通信環境を支えています。

: 地元に密着したニュースを取材し、放送しています。

: テレビサービスだけでなく、光インターネットやスマホサービスで地域の情報通信環境を支えています。

地域をもっと、“光”でつなぐ

事業エリア内の世帯普及率は約7割。地域に根ざした情報サービスを提供しています。	日本海ケーブルネットワーク（NCN）は、鳥取県東部・中部の2市2町でケーブルテレビや光インターネット、スマートフォンなどのサービスを提供しています。エリア内の約7割、約6万4千世帯のお客様に私たちのサービスをご利用いただいています。　有線放送から始まった私たちの会社ですが、ネットやスマホといった通信分野に事業を広げてきました。鳥取に暮らすお客様の情報通信環境を支えています。　また、自主放送（コミュニティチャンネル）での防災情報の提供や、自治体と連携し見守りサービスの実証実験を行うなど、安心安全な地域づくりを目指しています。　これからも、暮らしに役立つ情報やサービスを発信し続けます。

事業エリア内の世帯普及率は約7割。地域に根ざした情報サービスを提供しています。

日本海ケーブルネットワーク（NCN）は、鳥取県東部・中部の2市2町でケーブルテレビや光インターネット、スマートフォンなどのサービスを提供しています。エリア内の約7割、約6万4千世帯のお客様に私たちのサービスをご利用いただいています。
　有線放送から始まった私たちの会社ですが、ネットやスマホといった通信分野に事業を広げてきました。鳥取に暮らすお客様の情報通信環境を支えています。
　また、自主放送（コミュニティチャンネル）での防災情報の提供や、自治体と連携し見守りサービスの実証実験を行うなど、安心安全な地域づくりを目指しています。
　これからも、暮らしに役立つ情報やサービスを発信し続けます。

会社データ

プロフィール	鳥取県東中部の情報インフラを支える、ケーブルテレビの会社です。多チャンネル放送、光インターネット、固定電話、スマートフォン販売といった事業を、鳥取県東中部の2市2町で展開しています。事業エリア内の約7割にあたる、6万4千世帯のお客様にご利用いただいています。多チャンネル放送事業では、地上波・BSのテレビ放送だけでなく、スポーツや映画などジャンルに特化した専門チャンネルを、光ケーブルを通じてお客様へ届けています。インターネット接続事業では、光回線による高速化を進めています。一般家庭向けでは鳥取県内最速の、下り最大10Gbpsのコースを提供しています。そのほか、大手通信会社と協業した固定電話サービス「ケーブルプラス電話」や、MVNO（仮想移動体通信事業者）として「NCNスマホ」を提供し、地域の情報基盤を支えています。
事業内容	■多チャンネル放送サービス ■インターネット接続サービス ■固定電話サービス ■スマートフォンの販売 ■地域情報番組の制作・放送毎日の生活に欠かせないテレビやネットといった情報環境を提供するのが、私たちの仕事です。

プロフィール

鳥取県東中部の情報インフラを支える、ケーブルテレビの会社です。
多チャンネル放送、光インターネット、固定電話、スマートフォン販売といった事業を、鳥取県東中部の2市2町で展開しています。事業エリア内の約7割にあたる、6万4千世帯のお客様にご利用いただいています。

多チャンネル放送事業では、地上波・BSのテレビ放送だけでなく、スポーツや映画などジャンルに特化した専門チャンネルを、光ケーブルを通じてお客様へ届けています。
インターネット接続事業では、光回線による高速化を進めています。一般家庭向けでは鳥取県内最速の、下り最大10Gbpsのコースを提供しています。

そのほか、大手通信会社と協業した固定電話サービス「ケーブルプラス電話」や、MVNO（仮想移動体通信事業者）として「NCNスマホ」を提供し、地域の情報基盤を支えています。

事業内容

■多チャンネル放送サービス
■インターネット接続サービス
■固定電話サービス
■スマートフォンの販売
■地域情報番組の制作・放送

毎日の生活に欠かせないテレビやネットといった情報環境を提供するのが、私たちの仕事です。

本社郵便番号	680-8688
本社所在地	鳥取県鳥取市富安2丁目137番地
本社電話番号	0857-21-3202
会社設立	1985年3月
営業開始	1992年6月
資本金	4億8,000万円
従業員	70名（男性39名・女性31名）
売上高	31億3,765万円（2024年7月31日）
事業所	鳥取放送センター　鳥取県鳥取市富安2丁目137番地倉吉放送センター　鳥取県倉吉市上井町1丁目156番地
売上高推移	2024年7月31日決算　売上高　31億3,765万円 2023年7月31日決算　売上高　32億8,324万円 2022年7月31日決算　売上高　30億9,336万円
株主構成	42.2％ (株)新日本海新聞社 23.6％ (株)日本海リッチランド 5.0％ (株)山陰合同銀行 3.3％ (株)鳥取銀行 3.3％鳥取信用金庫 3.3％三井住友信託銀行(株) 他47名
主要取引先	鳥取通信工業(株)、JCOM(株)、KDDI(株)、(株)サカエ通信、シンクレイヤ(株)、(株)新日本海新聞社
関連会社	(株)新日本海新聞社、(株)日本海リッチランド、グッドヒル(株)
平均年齢	40.1歳
沿革	1985年3月会社設立 1992年6月鳥取市内で多チャンネル放送サービスを開始 2000年10月株式会社鳥取テレトピアとのヘッドエンド共用を開始 2000年10月インターネットサービスを開始 2004年10月鳥取県情報ハイウェイと接続 2010年8月固定電話サービス「ケーブルプラス電話」を開始 2015年7月 MVNOサービス「NCNケーブルモバイル」（現：NCNスマホ）を開始 2023年3月インターネットサービスの光化率が50%を超える 2024年10月すべての事業エリアで光設備の整備が完了

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	4名	4名	8名
取得者	1名	4名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.5%
  （8名中1名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり１年目社員への月例研修、外部機関を利用した実務能力研修、番組制作研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得助成制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞鳥取大学＜大学＞鳥取大学、公立鳥取環境大学、岡山大学、岡山理科大学、関西学院大学、吉備国際大学、京都橘大学、共立女子大学、広島経済大学、神戸学院大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、大分大学、同志社女子大学、同志社大学、南山大学、流通科学大学＜短大・高専・専門学校＞鳥取短期大学、京都文教短期大学、ＥＣＣコンピュータ専門学校、東放学園専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------ 大卒　　　　5名　　　2名　　　1名短大卒　　　1名　　　 ―　　　2名専門卒　　　1名　　　 ―　　　 ―
採用実績（学部・学科）	工学部、地域学部、環境学部、経営学部、家政学部、学芸学部、現代ビジネス学部、社会学部、情報社会学部、心理学部、人間社会学部、人文学部、総合政策学部、文学部、理学部