最終更新日：2024/12/20

日立建機日本(株)

業種

商社（機械・プラント・環境）
検査・整備・メンテナンス
機械
リース・レンタル
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 50億円

売上高: 約2,299億円(2024年3月期実績）

従業員: 約3,009名(2024年4月現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

＃年間休日126日　＃有給休暇24日/年　＃借上部屋制度　『まっ先に選ばれる。ずっとつき合える。』そんな会社を目指しています。

会社紹介記事

世界の建設現場の最前線で高い評価を受ける日立建機。その日本国内の営業面を担う日立建機日本の社員たちは、持ち前のコミュニケーション力で信頼関係の醸成に努めている。販売、サービス、レンタルを融合して、総合的な視点からお客さまの課題を解決する。高いレベルのコンサルティング力を有している点が、同社の信頼の源泉となっている。

: 世界の建設現場の最前線で高い評価を受ける日立建機。その日本国内の営業面を担う日立建機日本の社員たちは、持ち前のコミュニケーション力で信頼関係の醸成に努めている。

: 販売、サービス、レンタルを融合して、総合的な視点からお客さまの課題を解決する。高いレベルのコンサルティング力を有している点が、同社の信頼の源泉となっている。

チャレンジ精神とチームワークを大切にする人財に、建設機械の明日を託したい

日立建機グループは現在、第二の創業期というべき段階にあります。（土屋さん）	油圧ショベルの開発、生産など、建設機械の先駆者として世界で信頼を勝ち得てきた日立建機。その国内向けの営業会社として位置づけられるのが、私ども日立建機日本です。お客さまである建設工事の生産性や効率性、安全性を高めていく建機をしっかりと提案し、日立建機ブランドの信頼をさらに高めていくべく、社員が一体となって挑戦を重ねつづけています。「新車販売」「レンタル・リース」「アフターサービス」「中古車販売」の4事業を1社単独で有しているのが私どもの何よりの強み。例えば、自慢のサービス力を駆使してメンテナンスしていたレンタル・リース用の建機を、状態のいい中古車として再販売するといったことが可能。4事業のシナジー効果によって、さまざまな可能性が当社の前に広がっています。近年、工事現場ではICT化が急速に進んでいますが、建機にもその流れが訪れています。実際、センサー等の発展で建機の衝突防止システムが採用され、必要な掘削量の自動的な算出などもできるようになりました。そうしたなかでは単にモノを提供するのみならず、コトやサービスを高い品質で提供する姿勢が、私どもにも求められてきています。元来、当社ではいち早くICTを採用しており、提供している全ての油圧ショベルがどこで用いられているか、リアルタイムで把握するシステムが約20年前から採用されています。これにより今日では機械の稼働時間から、適切なタイミングにメンテナンスを提案するといったことも容易にできているのです。こうした流れをいっそう加速していくためにも、お客さまとの接点を持つ当社の役割はますます大きくなっていくことでしょう。そのなかでは新しい視点を持つ若い人財に大いに期待しています。 “チャレンジ精神”、“個顧客志向”、“風通しの良さ”といったキーワードで構成されている「Kenkijin spirit」ですが、若手にも裁量権を与えていく方針ですから、個人的には“チャレンジ精神”を重視したいと思います。また、お客さまの課題を解決するためには営業やメンテナンス担当らの連携が不可欠ですから、チームワークを大事にするという感覚も持ち合わせていてほしいですね。＜総務部・土屋さん＞

日立建機グループは現在、第二の創業期というべき段階にあります。（土屋さん）

油圧ショベルの開発、生産など、建設機械の先駆者として世界で信頼を勝ち得てきた日立建機。その国内向けの営業会社として位置づけられるのが、私ども日立建機日本です。お客さまである建設工事の生産性や効率性、安全性を高めていく建機をしっかりと提案し、日立建機ブランドの信頼をさらに高めていくべく、社員が一体となって挑戦を重ねつづけています。

「新車販売」「レンタル・リース」「アフターサービス」「中古車販売」の4事業を1社単独で有しているのが私どもの何よりの強み。例えば、自慢のサービス力を駆使してメンテナンスしていたレンタル・リース用の建機を、状態のいい中古車として再販売するといったことが可能。4事業のシナジー効果によって、さまざまな可能性が当社の前に広がっています。

近年、工事現場ではICT化が急速に進んでいますが、建機にもその流れが訪れています。実際、センサー等の発展で建機の衝突防止システムが採用され、必要な掘削量の自動的な算出などもできるようになりました。そうしたなかでは単にモノを提供するのみならず、コトやサービスを高い品質で提供する姿勢が、私どもにも求められてきています。元来、当社ではいち早くICTを採用しており、提供している全ての油圧ショベルがどこで用いられているか、リアルタイムで把握するシステムが約20年前から採用されています。これにより今日では機械の稼働時間から、適切なタイミングにメンテナンスを提案するといったことも容易にできているのです。

こうした流れをいっそう加速していくためにも、お客さまとの接点を持つ当社の役割はますます大きくなっていくことでしょう。そのなかでは新しい視点を持つ若い人財に大いに期待しています。

“チャレンジ精神”、“個顧客志向”、“風通しの良さ”といったキーワードで構成されている「Kenkijin spirit」ですが、若手にも裁量権を与えていく方針ですから、個人的には“チャレンジ精神”を重視したいと思います。また、お客さまの課題を解決するためには営業やメンテナンス担当らの連携が不可欠ですから、チームワークを大事にするという感覚も持ち合わせていてほしいですね。
＜総務部・土屋さん＞

会社データ

事業内容	当社は世界的な建設機械メーカーである日立建機の日本国内でのビジネス展開を担当しています。メーカー直系ならではの圧倒的な物量と総合力を武器に、全国のお客様にレンタル（Rental）・販売（Sales）・アフターサービス（Service）を一社でご提供する総合サービス「RSS体制」を業界で初めて導入し、当社の大きな強みとしてお客様のニーズに幅広く対応します。　総合サービスを提供できることでお客様とより深いコミュニケーションが図れ、そこから最適提案を行っていく「身近で頼りになるパートナー」としてニッポンのお客様の経営を日々強力にサポートしています。　また近年の土木建設現場では、ICT活用を3Dデータをベースに、測量・設計から施工、管理検査に至る全プロセス展開する「ICT施工」の導入が急速に進んでいます。当社ではICTショベルの導入や日立グループ、パートナー企業との協創でお客様にベストソリューションを提供します。すべてはお客様との会話の中に答えがあります。そのお客様にとって最適となるサービスは何かを常に考え、提案しています。低燃費のハイブリッドショベルからICTショベル、ダンプトラック、コンテナハウスまでラインナップ。重機だけでなく現場で使うあらゆる製品・用品を取り揃えています。

事業内容

当社は世界的な建設機械メーカーである日立建機の日本国内でのビジネス展開を担当しています。

メーカー直系ならではの圧倒的な物量と総合力を武器に、全国のお客様にレンタル（Rental）・販売（Sales）・アフターサービス（Service）を一社でご提供する総合サービス「RSS体制」を業界で初めて導入し、当社の大きな強みとしてお客様のニーズに幅広く対応します。
　
総合サービスを提供できることでお客様とより深いコミュニケーションが図れ、そこから最適提案を行っていく「身近で頼りになるパートナー」としてニッポンのお客様の経営を日々強力にサポートしています。　

また近年の土木建設現場では、ICT活用を3Dデータをベースに、測量・設計から施工、管理検査に至る全プロセス展開する「ICT施工」の導入が急速に進んでいます。当社ではICTショベルの導入や日立グループ、パートナー企業との協創でお客様にベストソリューションを提供します。

すべてはお客様との会話の中に答えがあります。
そのお客様にとって最適となるサービスは何かを常に考え、提案しています。

低燃費のハイブリッドショベルからICTショベル、ダンプトラック、コンテナハウスまでラインナップ。重機だけでなく現場で使うあらゆる製品・用品を取り揃えています。

本社郵便番号	340-0004
本社所在地	埼玉県草加市弁天五丁目33-25
本社電話番号	048-912-2564
第二本社郵便番号	110-0015
第二本社所在地	東京都台東区東上野6-9-3住友不動産上野ビル8号館7階
第二本社電話番号	03-5826-5284
設立	2012年4月1日
資本金	50億円
従業員	約3,009名(2024年4月現在)
売上高	約2,299億円(2024年3月期実績）
営業利益	約132億円 (2024年3月決算時)
事業所	日本全国のお客様を約200拠点でカバーするネットワークを持っています。
株主構成	日立建機(株)100%
日立建機グループ各社	日立建機(株)、(株)日立建機ティエラ、(株)日立建機カミーノ、多田機工(株)、新東北メタル(株)、日立建機ロジテック(株)、(株)PEO建機教習センタ、日立建機リーシング(株)
日立建機日本について	当社は日本国内に於いて、建設機械のレンタル・販売・アフターサービスを行っている会社です。販売⇒世界的建機メーカーである日立建機(株)の製品を販売しています。レンタル⇒日立建機製品のみならず、工事に必要な関連機材や車両の貸出も行っています。アフターサービス⇒販売・レンタルした機械の修理や点検、メンテナンスを現場にて行っています。上記の様に、借りたい・買いたい・直したいという、お客様のあらゆるニーズに対してワンストップでお応えします。最近ではICT施工の導入により建設現場では劇的な変化が訪れており、当社でもICTショベルの市場投入や、ICT施工のマネジメントを行っています。
沿革	2012年4月日立建機株式会社の日本事業部と日立建機レック株式会社を統合し、日立建機日本株式会社を発足 2014年4月沖縄日立建機株式会社を統合 2015年10月株式会社KCMJを統合 2016年4月日立建機トレーディング株式会社を統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 35.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	47名	2名	49名
取得者	6名	2名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

12.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、職種・専門別研修、選択型研修、通信研修等特に新人研修については力を入れています。（営業：1年/メカニック：約1年半）
自己啓発支援制度	制度あり目的別研修…会社が用意した研修から、希望者は選択して受講できます。通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり半年に一度所属上長とキャリア形成に関する面談制度があります。
社内検定制度	制度あり専門技術職におけるマイスター制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞岩手大学、芝浦工業大学、茨城大学、九州工業大学、日本大学、福島大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、志學館大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西大学、駿河台大学、成蹊大学、星城大学、成城大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、北海学園大学、北星学園大学、大和大学、上智大学、福岡女学院大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、成田国際航空専門学校、鹿児島県立吹上高等技術専門校、高知工業高等専門学校、香川高等専門学校、広島商船高等専門学校、大島商船高等専門学校、大分工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、佐世保工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本航空大学校、日本航空大学校北海道、大阪航空専門学校、大原簿記学校、国際テクニカルデザイン・自動車専門学校、国際航空専門学校、中日本航空専門学校、専門学校群馬自動車大学校、専門学校水戸自動車大学校、専門学校東京自動車大学校、北海道立函館高等技術専門学院、北海道立帯広高等技術専門学院、専門学校花壇自動車大学校、専門学校関東工業自動車大学校、千葉県立市原テクノスクール、広島工業大学専門学校、専門学校北九州自動車大学校、専門学校西日本昴自動車工科大学校、東京工科自動車大学校中野校、専修学校パシフィックテクノカレッジ、阪神自動車航空鉄道専門学校、九州工科自動車専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本モータースポーツ専門学校大阪校、福岡県立小竹高等技術専門校、専門学校麻生工科自動車大学校、大阪工業技術専門学校、埼玉自動車大学校、鹿児島工学院専門学校、専門学校赤門自動車整備大学校、専門学校千葉県自動車大学校、産業技術短期大学、新潟工業短期大学、札幌科学技術専門学校、日本工学院北海道専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ----------------------------------------------------------- 大卒　　 22名　　24名　　 27名　　24名　　9名

採用実績（学校）

＜大学院＞
岩手大学、芝浦工業大学、茨城大学、九州工業大学、日本大学、福島大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、志學館大学、芝浦工業大学、首都大学東京、城西大学、駿河台大学、成蹊大学、星城大学、成城大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学、北海学園大学、北星学園大学、大和大学、上智大学、福岡女学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、成田国際航空専門学校、鹿児島県立吹上高等技術専門校、高知工業高等専門学校、香川高等専門学校、広島商船高等専門学校、大島商船高等専門学校、大分工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、佐世保工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本航空大学校、日本航空大学校北海道、大阪航空専門学校、大原簿記学校、国際テクニカルデザイン・自動車専門学校、国際航空専門学校、中日本航空専門学校、専門学校群馬自動車大学校、専門学校水戸自動車大学校、専門学校東京自動車大学校、北海道立函館高等技術専門学院、北海道立帯広高等技術専門学院、専門学校花壇自動車大学校、専門学校関東工業自動車大学校、千葉県立市原テクノスクール、広島工業大学専門学校、専門学校北九州自動車大学校、専門学校西日本昴自動車工科大学校、東京工科自動車大学校中野校、専修学校パシフィックテクノカレッジ、阪神自動車航空鉄道専門学校、九州工科自動車専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本モータースポーツ専門学校大阪校、福岡県立小竹高等技術専門校、専門学校麻生工科自動車大学校、大阪工業技術専門学校、埼玉自動車大学校、鹿児島工学院専門学校、専門学校赤門自動車整備大学校、専門学校千葉県自動車大学校、産業技術短期大学、新潟工業短期大学、札幌科学技術専門学校、日本工学院北海道専門学校