最終更新日：2025/4/1

(株)NHKグローバルメディアサービス

正社員

業種

放送
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億3,500万円

売上高: 249億1,900万円（2024年度3月）

従業員数: 437名（2024年3月31日現在）

募集人数: 若干名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

NHKの報道系グループ企業です。ニュース・報道番組の制作やスポーツ中継、字幕・手話・外国語放送などのユニバーサルサービスで公共メディアを支えています。

積極的に受付中
My Career Boxで応募可

人のチカラで「あまねく伝える」（2025/04/01更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは！
NHKグローバルメディアサービスです。

初めて社名を聞いた方も多いと思います。

でも、みなさんの中には「ＮＨＫスペシャル」や「クローズアップ現代」を見て
世の中の課題を考えたり、ＮＨＫのプロ野球やＪリーグ中継でひいきのチームを
応援した経験のある方がいらっしゃるのではないでしょうか？

また、飛行機の中や街中のサイネージにＮＨＫのニュースが流れるのを
見たことがある方もいらっしゃるかもしれません。

そう、私たちＮＨＫグローバルメディアサービスは、
みなさんの生活の身近に存在しているのです。

放送業界にデジタル化という大きな波が押し寄せる今、ＮＨＫも例外ではなく
グループ一体となって「公共放送」から「公共メディア」に生まれ変わろうとしています。

これまでの常識にとらわれない提案やコラボレーションが必要になっています。

ぜひ、みなさんの若い才能、視点を
ＮＨＫグローバルメディアサービスというフィールドで活かしてみませんか？

みなさんのご応募、お待ちしています！

やりがい

“大切なこと”を見極め、確かめ、わかりやすく、多くの人へ伝え続けます。“伝える”ことがやりがいです。
キャリア

ディレクター、カメラマンなど、放送に関わる“プロフェッショナル”の技術、知識を習得できます。
職場環境

3月に本社内をフルリニューアル。最新設備と快適なレイアウトで働きやすい環境に。4月からベアアップも。

会社紹介記事

本社はNHK渋谷放送センターと向かい合う場所にあります。「子育てサポート企業」として厚生労働大臣より認定。社員の多様なライフスタイルを尊重し、一人ひとりが働きやすい職場の整備に努めています。

: 本社はNHK渋谷放送センターと向かい合う場所にあります。

: 「子育てサポート企業」として厚生労働大臣より認定。社員の多様なライフスタイルを尊重し、一人ひとりが働きやすい職場の整備に努めています。

高い専門性を持つ社員たちが、さまざまな分野で公共メディアを支えています。

コンテンツの制作や、デジタル実務にかかせない多様な研修を実施しています。社員のスキルの向上、人材育成に力を注いでいます。	ニュースや番組制作、デジタルコンテンツの制作、国内外のスポーツ中継、国際回線のコーディネーション、映像制作や映像取材、字幕制作や手話ニュースの制作など、公共メディアに関連するさまざまな分野で、高度な専門性を持つ社員が働いています。

コンテンツの制作や、デジタル実務にかかせない多様な研修を実施しています。社員のスキルの向上、人材育成に力を注いでいます。

ニュースや番組制作、デジタルコンテンツの制作、国内外のスポーツ中継、国際回線のコーディネーション、映像制作や映像取材、字幕制作や手話ニュースの制作など、公共メディアに関連するさまざまな分野で、高度な専門性を持つ社員が働いています。

会社データ

プロフィール	NHKの報道系グループ企業として、プロフェッショナルな社員たちが公共メディアNHKを支えています。世界各地でのスポーツ中継やドキュメンタリー制作、災害から命を守るなど情報発信を行い、字幕や手話を駆使して　すべての方に届けます。地方自治体のイベント運営や映像制作、飛行機内や街頭の映像ニュース（デジタルサイネージ）の配信事業などにも取り組んでいます。
事業内容	＜ＮＨＫの支援業務＞ ■ニュース制作 BSニュース、気象情報などのニュース番組の制作。世界情勢が激変する中、海外のニュースをいち早く伝えるワールドニュースにも力を入れています。 ■番組制作おはよう日本、キャッチ！世界のトップニュースなどの情報番組、NHKスペシャルなどのドキュメンタリーの制作。さらに高度な語学力を持つディレクターたちが国際放送の制作も担います。 ■ユニバーサルサービス聴覚に障害のある方などに、テレビの音声を字幕で伝える字幕放送の制作。 NHKのコンテンツをあまねく届けるため、手話ニュースの制作にも携わっています。 ■映像取材報道の最前線でさまざまな現場を取材。事件や事故、災害の現場でカメラマンとして、後世に伝えるべき映像を記録しています。 ■映像制作カメラマンの映像と向き合い、伝えるべき瞬間の映像を切り出し、ニュースの本質、番組のテーマが視聴者に伝わるように編集します。 ■国際映像海外と日本の間で映像が迅速・確実に送受信されるよう調整します。高度な語学力とコーディネーション力で、世界のあらゆる場所から生中継を可能にしています。 ■スポーツ中継制作プロ野球・Jリーグ・大相撲・フィギュアスケート・テニスなど、国内外のさまざまなスポーツ中継や関連番組の制作。世界的イベントでは、世界各地の放送局に配信される国際信号の制作にも携わっています。＜自主事業＞ ■通訳・翻訳者養成研修室プロの英語通訳者と翻訳者を養成する国際研修室の運営。多くの優秀な通訳者、翻訳者、ニュースライターを輩出しています。 ■イベントでの字幕の制作や配信放送字幕のノウハウをいかし、ライブイベントで高品質の字幕を制作したり、字幕をつけた映像をライブ配信したりする事業なども行っています。 ■省庁や地方自治体からの受託事業外務省などの省庁や地方自治体の広報のためのイベント運営や映像制作など。 ■デジタルサイネージ・インフライト事業 NHKニュースなどの動画コンテンツを作成し、病院や公共施設等全国のデジタルサイネージや飛行機などで配信しています。＜経営企画＞人材育成や快適な職場環境作りなど社員を支える”総務”。報道の知識をもとに適正なコスト管理を支える”財務”。複雑な権利や契約を支える”契約管理”。デジタル環境を支える”ＤＸ推進”。制作の現場を支えます。外務省や東京都などの広報映像の作成やイベント運営に、街のデジタルサイネージ（電子看板）に、ニュースなどのコンテンツを届けるサービスも。

プロフィール

NHKの報道系グループ企業として、プロフェッショナルな社員たちが公共メディアNHKを支えています。世界各地でのスポーツ中継やドキュメンタリー制作、災害から命を守るなど情報発信を行い、字幕や手話を駆使して　すべての方に届けます。地方自治体のイベント運営や映像制作、飛行機内や街頭の映像ニュース（デジタルサイネージ）の配信事業などにも取り組んでいます。

事業内容

＜ＮＨＫの支援業務＞
■ニュース制作
BSニュース、気象情報などのニュース番組の制作。世界情勢が激変する中、
海外のニュースをいち早く伝えるワールドニュースにも力を入れています。

■番組制作
おはよう日本、キャッチ！世界のトップニュースなどの情報番組、NHKスペシャルなどのドキュメンタリーの制作。さらに高度な語学力を持つディレクターたちが国際放送の制作も担います。

■ユニバーサルサービス
聴覚に障害のある方などに、テレビの音声を字幕で伝える字幕放送の制作。
NHKのコンテンツをあまねく届けるため、手話ニュースの制作にも携わっています。

■映像取材
報道の最前線でさまざまな現場を取材。事件や事故、災害の現場でカメラマンとして、後世に伝えるべき映像を記録しています。

■映像制作
カメラマンの映像と向き合い、伝えるべき瞬間の映像を切り出し、ニュースの本質、番組のテーマが視聴者に伝わるように編集します。

■国際映像
海外と日本の間で映像が迅速・確実に送受信されるよう調整します。高度な語学力とコーディネーション力で、世界のあらゆる場所から生中継を可能にしています。

■スポーツ中継制作
プロ野球・Jリーグ・大相撲・フィギュアスケート・テニスなど、
国内外のさまざまなスポーツ中継や関連番組の制作。世界的イベントでは、世界各地の放送局に配信される国際信号の制作にも携わっています。

＜自主事業＞
■通訳・翻訳者養成研修室
プロの英語通訳者と翻訳者を養成する国際研修室の運営。多くの優秀な通訳者、翻訳者、ニュースライターを輩出しています。

■イベントでの字幕の制作や配信
放送字幕のノウハウをいかし、ライブイベントで高品質の字幕を制作したり、
字幕をつけた映像をライブ配信したりする事業なども行っています。

■省庁や地方自治体からの受託事業
外務省などの省庁や地方自治体の広報のためのイベント運営や映像制作など。

■デジタルサイネージ・インフライト事業
NHKニュースなどの動画コンテンツを作成し、病院や公共施設等全国のデジタルサイネージや飛行機などで配信しています。

＜経営企画＞
人材育成や快適な職場環境作りなど社員を支える”総務”。報道の知識をもとに適正なコスト管理を支える”財務”。複雑な権利や契約を支える”契約管理”。デジタル環境を支える”ＤＸ推進”。制作の現場を支えます。

外務省や東京都などの広報映像の作成やイベント運営に、街のデジタルサイネージ（電子看板）に、ニュースなどのコンテンツを届けるサービスも。

本社郵便番号	150-0047
本社所在地	東京都渋谷区神山町9番2号
本社電話番号	03-3481-1191
設立	2009年4月1日 (株)NHK情報ネットワークと(株)日本文字放送との合併により発足
資本金	4億3,500万円
従業員数	437名（2024年3月31日現在）
売上高	249億1,900万円（2024年度3月）
事業所	本社：東京都渋谷区支社：西日本支社（大阪）、中部支社（名古屋）、九州支社（福岡）、東北支社（仙台）、北海道支社（札幌）
主な取引先	日本放送協会（NHK）
株主	（株）NHKメディアホールディングス
主要出資先	（株）日本国際放送（株）NHKビジネスクリエイト（株）NHK文化センター　 NHKコスモメディアアメリカ NHKコスモメディアヨーロッパ ※2023年3月1日現在
沿革	1983年（昭和58年） (株)NHK放送情報サービス設立 1985年（昭和60年） (株)日本文字放送設立 1988年（昭和63年） (株)NHKネットワークサービス設立 1989年（平成元年） (株)NHK放送情報サービスと(株)NHKネットワークサービスの合併により(株)NHK情報ネットワーク設立 1997年（平成9年） (株)NHK情報ネットワークの本社を渋谷区神山町の現在地に移転 2009年（平成21年） (株)NHK情報ネットワークと日本文字放送の合併により、(株)NHKグローバルメディアサービス設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 10時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり多くの人が、特別な資格や職能を持たずに入社しています。業務に必要な能力を身に着け、スキルを磨いてもらうため、社内外でさまざまな研修が受けられる体制を整えています。 ●放送現場に求められる知識・技能を修得する研修（放送人基礎研修・放送倫理研修など） ●階層別研修（採用者研修・中堅層育成研修・リーダー層育成研修・管理職研修など） ●NHK実務研修（NHKやNHKグループ企業へ一定期間研修） ●デジタルスキル研修（ウェブ開発やデータサイエンスなどのオンライン学習のほか、社内のＤＸ推進・デジタル関連部署で研修） ●そのほか（インバスケット研修、共創人材育成研修など）
自己啓発支援制度	制度あり語学学校などの外部の講座、通信教育の受講、検定試験等を受験した場合、入学金・受講料・検定費用等の助成があります。リモートワークや業務の効率化によって生まれた余暇を使って、多くの社員が「自分磨き」をしています。制度利用実績（2023年度） ●語学検定・語学講座受講への助成　…５件（アラビア語、英語、フランス語） ●資格検定・資格講座の受講への助成 …4件（社会保険労務士、ITパスポート、ユニバーサルマナー、手話通訳士）
メンター制度	制度あり専門性が高い部署となるため、主に制作を行う部署では能力を身につけるためにメンター役の先輩が仕事のやり方や技術の習得方法など相談に乗る形でキャリアアップをしていただきます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪市立大学、岡山大学、慶應義塾大学、創価大学、筑波大学、東京外国語大学、日本大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大阪教育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、関西外国語大学、神田外語大学、学習院大学、共立女子大学、熊本大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、駒澤大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、富山大学、獨協大学、南山大学、日本大学、一橋大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、立教大学、立命館大学、麗澤大学、早稲田大学、横浜市立大学、近畿大学（外国の採用実績校）アラバマ大学、アリゾナ大学、ウェルズリー大学、カリフォルニア州立大学、ジョージワシントン大学、ニューヨーク州市立大学、マーシャル大学、ロイヤル・メルボルン工科大学、英国エセックス大学、他もっと見る
採用実績（人数）	（過去５年の採用実績）　　　　　　　新卒採用　　中途採用 2021年度　　　　２名　　　　―― 2022年度　　　　２名　　　　１名 2023年度　　　　２名　　　　１名 2024年度　　　　３名　　　　３名 2025年度　　　　４名(予)
採用実績（学部・学科）	（過去の採用実績から）外国語学部、教育学部、教養学部、経済学部、芸術学部、現代心理学部、国際関係学部、社会学部、商学部、スポーツ科学部、政治経済学部、人間科学部、文学部、法学部、工学部　ほか