最終更新日：2026/9/28

(株)日本システムコンサルタント

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

ソフトウエア
情報処理
通信・インフラ
放送

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億4,800万円

売上高: 40億900万円（2026年3月）

従業員: 340名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【夏採用】実施中です　【秋採用】開始します　定着率＝９５%、メンター制度＝２年間、転居を伴う転勤＝直近１０年間で０名、入社時研修＝３ケ月、説明会＝選考直結型

【秋採用実施中】　定着率９５%の企業でＩＴ技術者になりませんか！　（2026/09/28更新）

伝言板画像

※北海道支社勤務をご希望の方も、本社での選考が可能です。

説明会に、ぜひ、参加予約をお願いいたします。
「録画」、「WEB」のいずれかご都合の良い説明会をご選択ください。

なお、会社説明会は９月末日をもって終了いたします。
（選考は１０月以降も継続いたします。）

「企業マイページ」では

●NSCについてイメージを膨らませていただける情報
　　若手社員の座談会や仕事の進め方など
●先輩社員がどんなことを思い、感じながら働いているのか
　　新人、中堅そしてベテラン社員と、様々な立場の社員が伝えます
●選考過程にあわせた情報
　　選考のポイントや、スケジュールなど
●業界の理解を進めていただける内容
　　システムエンジニアが語る仕事の流れなど

…をお伝えしていきます。

-----(株)日本システムコンサルタント-----
　総務部採用担当　西幹（にしもと）

職場環境

年間の平均有給休暇取得日数は１５日と、休暇を取りやすい環境です。
制度・働き方

技術研修（３ヶ月）や、上司、先輩、メンターが細かく新人の面倒を見ていく、育て上げる文化があります。
やりがい

充実した研修制度を利用して進化し続ける技術を吸収し、社会の求めるシステム構築ができます。

会社紹介記事

「サンシャイン60」の20階に本社を構えている同社。設立から50年間、不景気に負けない安定経営を継続中の独立系Sier。

: 「サンシャイン60」の20階に本社を構えている同社。設立から50年間、不景気に負けない安定経営を継続中の独立系Sier。

業界を問わない分野でIT技術を発揮。新人を丁寧に育てる文化も根づく

「面接では、ざっくばらんにお話をさせていただいています。どうか飾らずに、皆さんの素顔を見せてほしいですね」（西幹さん）。	日本システムコンサルタント（NSC）が創業したのは、1972年のこと。親会社やハードウエア、技術などの制約を受けない“独立系”という強みを生かして、常にお客さまにとって最善の提案を実践しつづける集団として、実に50年近くの歴史を紡いできました。一つの分野に特化することなく、メーカーや金融、通信、官公庁、メディアなど多彩な分野のお客さまと取引しているのが当社の特色。おかげで時代の波によって規模が縮小される業界があっても、別業界との取引を拡大していくことで、景気の荒波の影響を最小限に留めることができています。また、やみくもに規模を拡大するのではなく、一歩ずつ着実に歩んできたことも、長きにわたる成長を支える土台を築き上げる力となりました。当社の場合、文系・理系を問わない人材を採用しているからこそ、おのずと“人を育てる”という視点が不可欠なものとなっています。入社後には3カ月にわたる研修を行うほか、配属後も上司や先輩が、当然のように細かく新人の面倒を見ていきます。このように育て上げる“文化”が根付いているので、IT未経験の新人でも、安心してスキルアップを果たすことができるはずです。うれしいことに社員の定着率は95％以上と高い数字を誇っています。この定着率を成し遂げた要因はさまざまですが、上が下を育てる“文化”が築かれているのが大きいのは間違いありません。新卒に関しては景気の変動にかかわらず、この30年近くは毎年採用をしていますが、新しい世代を入れることで“育てる文化”の継承がしっかりとできているという手ごたえを得ています。（西幹肇さん／人事担当）

「面接では、ざっくばらんにお話をさせていただいています。どうか飾らずに、皆さんの素顔を見せてほしいですね」（西幹さん）。

日本システムコンサルタント（NSC）が創業したのは、1972年のこと。親会社やハードウエア、技術などの制約を受けない“独立系”という強みを生かして、常にお客さまにとって最善の提案を実践しつづける集団として、実に50年近くの歴史を紡いできました。

一つの分野に特化することなく、メーカーや金融、通信、官公庁、メディアなど多彩な分野のお客さまと取引しているのが当社の特色。おかげで時代の波によって規模が縮小される業界があっても、別業界との取引を拡大していくことで、景気の荒波の影響を最小限に留めることができています。また、やみくもに規模を拡大するのではなく、一歩ずつ着実に歩んできたことも、長きにわたる成長を支える土台を築き上げる力となりました。

当社の場合、文系・理系を問わない人材を採用しているからこそ、おのずと“人を育てる”という視点が不可欠なものとなっています。入社後には3カ月にわたる研修を行うほか、配属後も上司や先輩が、当然のように細かく新人の面倒を見ていきます。このように育て上げる“文化”が根付いているので、IT未経験の新人でも、安心してスキルアップを果たすことができるはずです。

うれしいことに社員の定着率は95％以上と高い数字を誇っています。この定着率を成し遂げた要因はさまざまですが、上が下を育てる“文化”が築かれているのが大きいのは間違いありません。新卒に関しては景気の変動にかかわらず、この30年近くは毎年採用をしていますが、新しい世代を入れることで“育てる文化”の継承がしっかりとできているという手ごたえを得ています。
（西幹肇さん／人事担当）

会社データ

プロフィール	やる気があれば…【社会の変化に柔軟に対応】「やる気」があるからこそ、進化し続ける技術を吸収し社会の求めるシステム構築ができます。組織も開発内容に合わせプロジェクトチームを組む柔軟な体制で、社会の要望の変化に対応し、つねに情報化のあるべき姿を問い続けています。やる気があるから…【社員定着率が95％を超えています】仕事を「やる気」、仕事を「教える気」があるからこその数字。安心して働ける環境があります。
事業内容受託開発技術派遣	情報処理システムのコンサルテーション、ソフトウェア設計・製造・保守 ◆社会公共社会保障、税、内部事務(財務会計等)の上流工程から下流工程と維持・保守を行っています。 ◆金融様々なシステム（流動性預金、融資、口座振替、為替、WEB入出金情報閲覧等）を開発しています。 ◆産業直エンドユーザが多く、要件定義から開発・維持・保守まで一貫したシステム開発を行っています。 ◆医療検査管理システム（患者情報管理、検査種類の特定等）の開発を行いました。 ◆通信・制御スマートフォンの通信制御、カーナビの組込みソフト開発等、様々な設計開発を行っています。【主要取引先】主要取引先　NTTグループ企業、王子製紙グループ企業、NTC、東京エレクトロン　日立製作所、日立グループ企業、BIPROGY、富士通　北海道信用農業協同組合連合会、北海道農業公社、三菱電機グループ企業　山梨県信用農業協同組合連合会　他プロジェクト打合せ風景。チームにとって情報の共有は大切。気になることがあれば直ちに集合がかかります。

プロフィール

やる気があれば…【社会の変化に柔軟に対応】
「やる気」があるからこそ、進化し続ける技術を吸収し社会の求めるシステム構築ができます。
組織も開発内容に合わせプロジェクトチームを組む柔軟な体制で、社会の要望の変化に対応し、つねに情報化のあるべき姿を問い続けています。

やる気があるから…【社員定着率が95％を超えています】
仕事を「やる気」、仕事を「教える気」があるからこその数字。
安心して働ける環境があります。

事業内容

受託開発
技術派遣

情報処理システムのコンサルテーション、ソフトウェア設計・製造・保守

◆社会公共
社会保障、税、内部事務(財務会計等)の上流工程から下流工程と維持・保守を行っています。
◆金融
様々なシステム（流動性預金、融資、口座振替、為替、WEB入出金情報閲覧等）を開発しています。
◆産業
直エンドユーザが多く、要件定義から開発・維持・保守まで一貫したシステム開発を行っています。
◆医療
検査管理システム（患者情報管理、検査種類の特定等）の開発を行いました。
◆通信・制御
スマートフォンの通信制御、カーナビの組込みソフト開発等、様々な設計開発を行っています。

【主要取引先】
主要取引先
　NTTグループ企業、王子製紙グループ企業、NTC、東京エレクトロン
　日立製作所、日立グループ企業、BIPROGY、富士通
　北海道信用農業協同組合連合会、北海道農業公社、三菱電機グループ企業
　山梨県信用農業協同組合連合会　他

プロジェクト打合せ風景。チームにとって情報の共有は大切。気になることがあれば直ちに集合がかかります。

本社郵便番号	170-6020
本社所在地	東京都豊島区東池袋3-1-1　サンシャイン60-20F
本社電話番号	03-3981-9461
設立	1972年5月31日
資本金	1億4,800万円
従業員	340名
売上高	40億900万円（2026年3月）
事業所	本社：東京（豊島区）支社：札幌（中央区）事業所：山梨（甲府市）
平均年齢	４０歳
沿革	1972年 (株)システムアドバンス設立（千代田区神田駿河台） 1974年事業拡張のため本社を千代田区富士見に移転 1975年札幌営業所開設 1980年事業拡張のため本社をサンシャイン60に移転 1983年社名を(株)日本システムコンサルタントと改称 1985年札幌営業所を北海道支店に昇格 1989年山梨事業所開設 2002年品質マネジメントシステム（QMS）認証取得 2006年北海道支店を北海道支社に昇格 2007年情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	5名	0名	5名
取得者	4名	0名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

80.0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.5%
  （31名中2名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（技術研修、ISO研修等）キャリアアップ研修（プロジェクト管理研修、管理職研修　等）ビジネススキル研修（プレゼンテーション研修、ロジカル・シンキング研修　等）技術研修（プログラミング研修、データベース研修、ネットワーク研修　等）
自己啓発支援制度	制度あり情報処理に係わる資格、業務に係わる資格（日商簿記等）の取得に対して、資格一時金の支給と、受験料を会社が負担する制度がある。資格一時金支給対象となる資格及び支給金額について【情報処理資格（国家資格）】　　賃金規程に則り支給する。【ベンダー認定資格】　　賃金規程に則り支給する。　　規定にない資格にに対しては、その難易度と業務関連性から稟議によって決定する。【その他の資格】　　賃金規程に則り支給する。　　規定にない資格にに対しては、その難易度と業務関連性から稟議によって決定する。
メンター制度	制度あり７月から（６月までは技術研修）、メンター（若手社員）がメンティー（新入社員）の今の思いを聞く機会を設けます。勤務時間を利用し、月１回を目安に喫茶店等（費用は会社負担）で、仕事に限らず趣味のことなど、ざっくばらんに会話をしてください。お互いの理解を深め信頼関係を築ければ、職場以外（メンターは職場が違う若手社員が担います）に頼れる先輩がつくれます。メンター制度は２年目まで継続します。
キャリアコンサルティング制度	制度あり労務管理経験のある技術者を、キャリアコンサルティング担当者として選任している。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京大学、東京理科大学、信州大学＜大学＞青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、岩手大学、岩手県立大学、桜美林大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西学院大学、関東学院大学、共立女子大学、釧路公立大学、恵泉女学園大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌市立大学、産業能率大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京科学大学（山梨）、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟国際情報大学、日本大学、弘前大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道医療大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、三重大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学＜短大・高専・専門学校＞アーツカレッジヨコハマ、宇都宮スポーツ医療専門学校、大月短期大学、大原医療保育スポーツ専門学校甲府校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校柏校、川口短期大学、釧路工業高等専門学校、国際短期大学、札幌科学技術専門学校、札幌商工会議所付属専門学校、札幌情報未来専門学校、札幌大学女子短期大学部、札幌デザイン＆テクノロジー専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、東京情報クリエイター工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道職業能力開発大学校（専門課程）、山梨県立産業技術短期大学校、早稲田速記医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　　2025年　　2026年 ------------------------------------------------------- 大卒　　　１８名　　　１８名　　２１名短大卒　　　０名　　　　２名　　　１名　専門卒　　　０名　　　　０名　　　２名
採用実績（学部・学科）	工学部、システム工学部、システム情報学部、情報学部、情報環境学部、水産学部、生産工学部、生命科学部、造形学部、地球環境学部、デザイン工学部、電気工学部、電子工学部、都市生活学部、ネットワーク情報学部、理学部、理工学部　他異文化コミュニケーション学部、外国語学部、環境創造学部教育学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、芸術学部、現代法学部、現代ライフ学部、社会学部、商学部、情報メディア学部、神道文化学部、人文学部、スポーツ健康科学学部、政経学部、人間学部、人間環境学部、文学部、文理学部、法律学部、ライフデザイン学部　他