最終更新日：2025/4/1

東急建設(株)

上場企業

業種

建設
建築設計
設備工事・設備設計
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 163億5,444万円（2024年3月31日現在）

売上高: 2,856億円（2024年3月期決算）

従業員: 2,471名（2024年3月31日現在） ※連結従業員数　2,877名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

＜東急建設＞は、お客様や利用者の視点に立った安心で快適な生活環境づくりを通じ、まちの新たな価値創造を目指しています！

会社紹介記事

【渋谷スクランブルスクエア第一期東棟】渋谷を始めとした都市部におけるまちづくりでは、まち全体を面でとらえ、新たな価値創造に取り組んでいます。【東京メトロ銀座線渋谷駅】鉄道を核としたまちづくりは、他社にはない当社独自の魅力となっています。

: 【渋谷スクランブルスクエア第一期東棟】渋谷を始めとした都市部におけるまちづくりでは、まち全体を面でとらえ、新たな価値創造に取り組んでいます。

: 【東京メトロ銀座線渋谷駅】鉄道を核としたまちづくりは、他社にはない当社独自の魅力となっています。

想像力と創造力で、明日をつくる　　

安心感のある快適な生活環境づくりを社会に提供する仕事です。	私たちの基本姿勢は、「安心で快適な生活環境づくりを通した夢の実現」。ただ建築物や構造物を造るのではなく、お客様が何をニーズとして求めているのかを把握し、価値あるサービスを提供することにより、安心で快適な生活空間をプロデュースしていきたいと考えています。そのニーズが満たされたとき、お客様、エンドユーザーの方、そして我々東急建設の社員それぞれの夢が実現すると考えています。

安心感のある快適な生活環境づくりを社会に提供する仕事です。

私たちの基本姿勢は、「安心で快適な生活環境づくりを通した夢の実現」。ただ建築物や構造物を造るのではなく、お客様が何をニーズとして求めているのかを把握し、価値あるサービスを提供することにより、安心で快適な生活空間をプロデュースしていきたいと考えています。そのニーズが満たされたとき、お客様、エンドユーザーの方、そして我々東急建設の社員それぞれの夢が実現すると考えています。

会社データ

事業内容	総合建設業土木建築工事の請負／土木建築工事に関する調査、企画、地質調査、測量、設計、ほかものづくりの最前線／スケールの大きい仕事です。

本社郵便番号	150-8340
本社所在地	東京都渋谷区渋谷1-16-14　渋谷地下鉄ビル
本社電話番号	03-5466-5035
創業	1946年3月12日
設立	2003(平成15)年4月10日
資本金	163億5,444万円（2024年3月31日現在）
従業員	2,471名（2024年3月31日現在） ※連結従業員数　2,877名
売上高	2,856億円（2024年3月期決算）
事業所	本社／支店13カ所／営業所11カ所〈支店〉札幌支店、東北支店（仙台市）、北陸支店（新潟市）、千葉支店、東日本土木支店（東京都渋谷区）、東日本建築支店（東京都渋谷区）、都市開発支店（東京都渋谷区）、首都圏建築支店（東京都渋谷区）、名古屋支店、関西支店、広島支店、四国支店（高松市）、九州支店（福岡市）〈研究所〉技術研究所（神奈川県相模原市）〈海外事務所〉バンコク、ヤンゴン、ダッカ、ハノイ、ジャカルタ、マニラ、シンガポール
関連会社	東急リニューアル(株) 東建産業(株) (株）川村積算 CH. KARNCHANG-TOKYU CONSTRUCTION CO., LTD. PT. TOKYU CONSTRUCTION INDONESIA GOLDEN TOKYU CONSTRUCTION CO., LTD. TC Pacific Construction, LLC INDOCHINE ENGINEERING LIMITED (2022年3月31日)
平均年齢	43.9歳 (2024年3月31日)
平均勤続年数	18.7年（2024年3月31日）
沿革	1946年東京建設工業(株) 設立 1954年東急不動産(株)と合併、同社の建設工業部門となる 1959年同社から分離、東急建設(株) 設立 1963年東証二部に上場 1967年東急道路(株)《現世紀東急工業(株)》を設立東証一部に指定替 2003年 TCホールディングス(株) 設立同社が旧東急建設から建設部門を承継、称号を東急建設に変更東証一部に新規上場不動産部門をTCプロパティーズ(株)に商号変更 2011年ジャカルタ(インドネシア)に現地法人設立 2013年ヤンゴン(ミャンマー)に現地法人設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	48名	6名	54名
取得者	27名	6名	33名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

56.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.7%
  （605名中4名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり職場でのOJT教育をベースに、職種別や階層別に研修を実施しています。社会人として必要なビジネススキル、職種や業務ごとに求められる専門的知識・スキルなどを得られるよう、必修型、自主参加型、選抜型研修などを各種取り揃え、能力開発をしています。【全職種共通】新入社員研修（導入・フォロー・フォローアップ）、2年次、階層別研修（研修テーマ例）ビジネスマナー、セルフマネジメント、安全・品質、論理的思考力、O365などツール操作研修など【土木系、機電系社員向け】職種別新入社員研修（研修テーマ例）基礎研修（工事現場知識等）、実習（工事現場実務、測量、コンクリートなど）、工事現場見学会、CADなど【建築系（設計を除く施工管理、支援部門）社員向け】職種別新入社員研修（研修テーマ例）基礎研修（工事現場知識等）、工事現場実務実習、見学会（工事現場、メーカー）、CAD、BIMなど【構造設計、建築設計社員向け】職種別新入社員研修（研修テーマ例）基礎研修（設計図の見方、法令など）、設計課題（CAD、Revitなど）、BIM、工事現場実習など【設備系社員向け】職種別新入社員研修（研修テーマ例）基礎研修（設計図の見方、法令など）、設計課題（CAD、Revitなど）、BIM、実務実習（工事管理、設計業務、見積業務）など【事務系社員向け】職種別研修、年次別研修など（研修テーマ例）MBAテキストをベースとしたファイナンス、アカウンティング知識習得【選択・選抜型・テーマ別教育型】オンライン英会話、海外インターンシップ制度、女性リーダーシップ開発、東急グループ交流研修、異業種交流研修、キャリアデザイン研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得費用補助（カフェテリア制度との併用可）：従業員の業務遂行のために必要・有用と認められる資格等の取得や更新に係る費用の補助制度通信教育、e-ラーニング：従業員の業務遂行のために必要・有用と認められる資格やビジネススキル取得のための学習支援。必修型科目もありますが、自分のタイミングや希望に応じて、学習を進められるメニューを多数用意しています。
メンター制度	制度あり指導員制度を実施：配属後約半年間、職場で指導員がつき、ビジネススキル向上のためのアドバイスや指導、また職場にスムーズに馴染むためサポート役として対応してくれます。指導員には、指導員研修（導入・フォロー）を受講して貰い、指導にあたって貰っています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞鹿児島大学、九州大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、日本大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、愛知産業大学、秋田大学、亜細亜大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、工学院大学、芝浦工業大学、淑徳大学、信州大学、成城大学、摂南大学、専修大学、第一工科大学、千葉工業大学、東海大学、東京外国語大学、東京工芸大学、東京都市大学、東京都立大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、名古屋大学、西日本工業大学、日本大学、広島工業大学、前橋工科大学、宮崎大学、明治大学、明星大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、都城工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年（予）135名 2024年　　　 89名 2023年　　　 97名

採用実績（学校）

＜大学院＞
鹿児島大学、九州大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、日本大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、愛知産業大学、秋田大学、亜細亜大学、学習院大学、金沢大学、金沢工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、工学院大学、芝浦工業大学、淑徳大学、信州大学、成城大学、摂南大学、専修大学、第一工科大学、千葉工業大学、東海大学、東京外国語大学、東京工芸大学、東京都市大学、東京都立大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、名古屋大学、西日本工業大学、日本大学、広島工業大学、前橋工科大学、宮崎大学、明治大学、明星大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、都城工業高等専門学校