最終更新日:2026/10/2

(株)日伝【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(複合)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
大阪府
資本金
53億6800万円
売上高
1,410億3,300万円 (2026年3月:連結)
従業員
928名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

世界のモノづくりを支えるメカニカルパーツ&システムの専門商社、日伝です。

【内々定まで最短2週間】採用担当者からの伝言板 (2026/10/01更新)

個別説明会の申込を受付中です。詳細は説明会・セミナー画面よりご確認いただき、0120-37-2151までお電話をお待ちしております。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    売上高 1,410億3,300万円(前年同期比4.6%増)

  • 製品・サービス力

    「誠実」であることにこだわり続け突出した提案力と調達力で「コト売り」の拡大に挑む

  • 制度・働き方

    2025年4月に人事制度を刷新し、経営理念を基に事業戦略・組織戦略と連動した「人事ポリシー」を策定

会社紹介記事

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顧客の課題解決に貢献するような有益な情報提供や営業支援を行うことで、課題解決型営業を強化しています。
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「Face to Face」のコミュニケーションを重視し、効果的な提案や新たな気づきの場を提供することで、顧客課題の解決・価値の最大化に貢献しています。

「提案力」×「調達力」で顧客のサプライチェーンに最適なソリューションを提供する

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日伝は創業以来、社是「誠実」を大切に、取引先との信頼関係を築きながら専門商社として産業の発展に貢献してまいりました。
この先、当社が中長期的かつ持続的な成長を遂げるためには、単なる製品の供給すなわち「モノ売り」にとどまらず、ソリューション提供型の「コト売り」へとビジネスモデルを変革していくことが求められます。
そのためには顧客の未来の課題を先取りして最適な選択肢を導き出す「提案力」と幅広いネットワークと確かな実行力でニーズに応える「調達力」が不可欠です。
そしてこの2つの力を掛け合わせることで他社が容易に模倣できない高付加価値のソリューションを創出していきます。

会社データ

プロフィール

日伝は、モノづくりととことん向き合う専門商社です。
メカニカルパーツとシステムに詳しいだけでなく、その可能性を誰よりも信じ、生産現場の課題を解決するための組み合わせを、日々考えています。そして、調達から導入まで、多岐にわたるサプライチェーン業務を引き受け、どんな難題にも知識と経験で寄り添い、最適なソリューションを実現します。
これからも日伝は、「モノ好き」であり続けることで、モノづくりの未来を創造していきます。

事業内容
必要とされるモノを、必要なカタチで、必要とされる時に届ける。日伝はコンサルティング、コーディネート、デリバリーの側面からモノづくりの最適化を支援し、従来の商社という枠組みを大きく超える付加価値を提供します。ビジネスフィールドは海外にまで及びます。
本社郵便番号 542-8588
本社所在地 大阪市中央区上本町西1-2-16
本社電話番号 06-7637-7004
創業 1935年3月
設立 1952年1月
資本金 53億6800万円
従業員 928名
売上高 1,410億3,300万円 (2026年3月:連結)
事業所 国内には、本社、10支店・30営業所、7か所の物流センター、テクノセンターを配して地域密着営業体制を整え、海外には5か所の現地法人を配して、グローバルに展開してまいります。

■本社
大阪市中央区上本町西1-2-16
■支店
東京、神奈川、群馬、愛知、静岡、滋賀、大阪、京都、香川、福岡
■営業所
北海道、岩手、宮城、福島、新潟、茨城、栃木、埼玉、長野、千葉、神奈川、東京、富山、石川、長野、静岡、愛知、三重、滋賀、大阪、兵庫、岡山、広島、福岡、熊本
■物流センター/テクノセンター
埼玉、愛知、大阪
株主構成 日伝共栄会、日伝仕入先持株会、株式会社利双企画、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)、日伝従業員持株会、西木 利彦、株式会社ニシキ興産、三ツ星ベルト株式会社、株式会社椿本興業チエイン、株式会社不二越(大株主(上位10名))
主な取引先 (株)アイエイアイ、アイリスオーヤマ(株)、アズビル(株)、 (株)イマオコーポレーション、(株)岩田製作所、SMC(株)、 オムロン(株)、岐阜産研工業(株)、キヤノン(株)、呉工業(株)、カヤバ(株)、 小原歯車工業(株)、シャープ(株)、シュナイダーエレクトリック(株)、SDG(株)、シンフォニアテクノロジー(株)、住友重機械工業(株)、積水化学工業(株)、大同メタル工業(株)、(株)ダイフク、(株)TAIYO、(株)椿本チエイン、TDKラムダ(株)、(株)デンソー、東芝テック(株)、鍋屋バイテック(株)、ニッタ(株)、日東工業(株)、日東電工(株)、日本トムソン(株)、日本精工(株)、ニデックドライブテクノロジー(株)、日本ベアリング(株)、パナソニック(株)、平田機工(株)、 (株)不二越、富士電機(株)、(株)ブリヂストン、三ツ星ベルト(株)、ミネベアミツミ(株)、(株)安川電機 ほか(50音順)
グループ企業 岡崎機械株式会社
株式会社 空間洗浄Lab.
エヌピーエーシステム株式会社
株式会社アペルザ
日伝国際貿易(上海)有限公司
NICHIDEN TRADING (Thailand) Co.,Ltd.
NICHIDEN (Thailand) Co.,Ltd.
NICHIDEN VIET NAM CO.,LTD
NICHIDEN USA Corporation
平均年齢 38.7歳
平均勤続年数 13.5年
沿革
  • 1935年
    • 創業者西木利吉が錦商店を個人創業(戦時中一時休業)
  • 1952年
    • 日本一の伝導機商社を目指し、日本傳導株式会社を設立(資本金100万円)
      西木利吉が代表取締役社長に就任
  • 1957年
    • 業界で初めて価格表を中心とした商品カタログ『日伝商報』を創刊
  • 1959年
    • 日本伝導精機株式会社に社名を変更
  • 1962年
    • 名古屋支店を開設
      年商10億円突破
  • 1970年
    • 本社配送センター(現・西部物流センター)を開設
  • 1973年
    • 東京支店を開設
  • 1976年
    • 年商100億円突破
  • 1981年
    • 設立当初からの「社是」に加えて「経営理念」と「社訓」を明文化
  • 1982年
    • 業界に先駆けてME(メカトロニクス)開発グループを本社に設置
  • 1985年
    • 全社オンライン化プロジェクトスタート
  • 1989年
    • 株式会社日伝に社名を変更
      新しいシンボルマーク、ロゴ、コーポレートカラー、行動指針などを制定
      株式公開に向けた物流体制の抜本的な見直しの第1弾として、近畿物流センター・近畿商品部を建設
  • 1990年
    • 全社オンライン化完成
  • 1991年
    • 株式を日本証券業協会に店頭登録
  • 2006年
    • 東京証券取引所市場第一部に株式を上場
  • 2008年
    • 設計支援のためのWebカタログサイト「MEKASYS(メカシス)」を開設
  • 2010年
    • 『日伝商報』を改称し、Webカタログサイト「MEKASYS(メカシス)」と連携を強化した総合カタログ『MEKASYS(メカシス)』を開設
  • 2013年
    • 岡崎機械株式会社の全株式を取得し、完全子会社化
  • 2015年
    • 年商1,000億円突破(連結)
  • 2018年
    • エヌピーエーシステム株式会社の全株式を取得し、完全子会社化
  • 2018年
    • 新基幹システム「KIZNA」稼働
  • 2022年
    • 東京証券取引所
      プライム市場に移行
  • 2023年
    • マルチステークホルダー方針の策定
  • 2024年
    • 株式会社アペルザを子会社化
  • 2025年
    • 2025年3月期、過去最高の売上高・営業利益を達成

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.1時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.0日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 16名 41名 57名
    取得者 11名 41名 52名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    68.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.2%
      (155名中5名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
中長期的な企業価値向上に向けて稼ぐ力を高めるため、人財育成への投資を最も重視しています。
2025年度に人事施策の改革を実施し、階層別研修やキャリアアップ研修、管理職研修に取り組み、社員のスキルアップを推進しています。また、従業員のエンゲージメント向上につながる投資にも力を入れています。

・新入社員研修
・新入社員フォローアップ研修
・メンター研修
・営業デスク研修
・新営業研修
・選抜アセスメント研修
・リーダー前育成プログラム研修
・新管理者研修
・各種メーカー研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育受講費用補助制度
メンター制度 制度あり
先輩社員が新入社員の相談事を聞いたり、仕事をサポートしたりと新入社員が働きやすいようにフォローします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
人事担当者による面談を実施しています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、愛知みずほ大学、亜細亜大学、芦屋大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪体育大学、岡山大学、岡山商科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、環太平洋大学、神田外語大学、関東学院大学、九州産業大学、京都光華女子大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都文教大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲南大学、甲南女子大学、公立鳥取環境大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、昭和女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農業大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、奈良大学、奈良学園大学、奈良教育大学、南山大学、新潟県立大学、新潟国際情報大学、西日本工業大学、日本大学、日本経済大学(東京渋谷)、日本福祉大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸大学、松山大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山口大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、麗澤大学、和歌山大学

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年
-------------------------------------------------
大卒   29名  48名   50名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 28名 25名 53名
    2025年 25名 27名 52名
    2024年 15名 21名 36名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 53名 0名 100%
    2025年 52名 2名 96.2%
    2024年 36名 3名 91.7%

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