最終更新日:2025/4/1

楽天グループ(株)

  • 上場企業

業種

  • インターネット関連
  • 旅行・観光
  • 通販・ネット販売
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
446,768百万円(2023年12月31日現在)
売上高
2,071,315百万円 (2023年度)
従業員
単体:10,350名 連結:30,830名 (2023年12月31日現在) ※就業人員ベース

イノベーションを通じて人々と社会をエンパワーメントする

会社紹介記事

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日本発のベンチャー企業として、「グローバル イノベーション カンパニー」という目標を目指しており、チャレンジングな環境で自身を成長させることができます。
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楽天のオフィスは、世界中の社員がつながり自由なアイデアを生み出すための最新のWORK環境を整備。また、社員の健康・生活を支える様々なサポートを提供しています。

イノベーションを通じて人々と社会をエンパワーメントする

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世界中に才能を持った人材と仕事ができます。

「楽天市場」からスタートした事業も、その後、事業領域を大きく広げ、人々の暮らしや社会を豊かにするサービスを提供しながら、成長のピッチも加速してきました。
現在は、Eコマースにとどまらず、広告やメディア、トラベル、デジタルコンテンツ、通信、エネルギーなど様々なライフシーンをカバーするインターネットサービス事業、最近では携帯事業(MNOおよびMVNO)をはじめとする情報通信や、電力・エネルギー関連ソリューションなどのサービスを展開し、提供するサービスは70以上に及びます。

このように、楽天は常にユーザーの利便性を視野に入れ、イノベーションを通じて人々と社会をエンパワーメントするという想いをもとに、「グローバル イノベーション カンパニー」として新たな事業を次々と生み出し、多くの人を惹き付けてやまないサービスを提供してきました。人々の暮らしや社会を豊かにするための止まることのない前進。これこそが、楽天がイノベーションを加速する要因となっています。
楽天は、これからの数年だけではなく、数十年単位で、世界で起こりうる大変革を見据えています。

会社データ

事業内容
楽天はイノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントすることで、社会を変革し、豊かにしていくことをミッションとして掲げています。

現在、楽天グループでは多岐に亘る分野で70を超えるサービスを提供しています。これらライフシーンを幅広くカバーする様々なサービスについて、楽天会員を中心としたメンバーシップを軸に、ロイヤルティ・プログラムである「楽天スーパーポイント」を共通のポイントサービスとして各サービスに適用することで、各サービスを有機的に結びつけてユーザーのグループサービス内での回遊性を高め、他にはない独自の「楽天エコシステム(経済圏)」を拡大させています。
本社郵便番号 158-0094
本社所在地 東京都世田谷区玉川一丁目14番1号
お問い合わせ https://support.portal.e2r.jp/eARTH/e2r/user/firstregist/FirstRegist
設立 1997年2月
資本金 446,768百万円(2023年12月31日現在)
従業員 単体:10,350名
連結:30,830名
(2023年12月31日現在)
※就業人員ベース
売上高 2,071,315百万円 (2023年度)
事業所 □楽天クリムゾンハウス(本社)
□札幌支社
□仙台支社
□仙台第2支社
□新潟支社
□金沢支社
□さいたま支社
□楽天クリムゾンハウス青山
□NBF品川タワー
□新宿イーストサイドスクエア
□横浜支社
□静岡支社
□盛岡オフィス
□松本支社
□名古屋支社
□京都支社
□大阪支社
□神戸支社
□広島支社
□松山支社
□福岡支社
□鹿児島支社
□那覇支社
関連会社 楽天モバイル株式会社
楽天コミュニケーションズ株式会社
楽天カード株式会社
楽天銀行株式会社
楽天証券ホールディングス株式会社
楽天証券株式会社
楽天生命保険株式会社
楽天インシュアランスプランニング株式会社
楽天損害保険株式会社
楽天少額短期保険株式会社
楽天投信投資顧問株式会社
楽天ペイメント株式会社
楽天Edy株式会社
楽天ウォレット株式会社
株式会社楽天野球団
楽天ヴィッセル神戸株式会社
楽天ソシオビジネス株式会社
楽天チケット株式会社
楽天データマーケティング株式会社
楽天インサイト株式会社
リンクシェア・ジャパン株式会社
楽天ステイ株式会社
ワールドトラベルシステム株式会社
競馬モール株式会社
Ebates Inc.
Rakuten Marketing LLC
Rakuten Symphony Singapore, Pte. Ltd.
Rakuten Kobo Inc. 
VIKI, Inc. 
Viber Media S.a.r.l.
Rakuten France S.A.S.
Rakuten TV Europe, S.L.U.
Rakuten Europe Bank S.A.
Rakuten Asia Pte. Ltd.


楽天メディカル社
株式会社ぐるなび
株式会社LIFULL
楽天ANAトラベルオンライン株式会社
株式会社Award
JP楽天ロジスティクス株式会社
【特徴1】 ■圧倒的なスピードで成長できる企業風土
楽天には、大企業でありながらベンチャー気質を持ち合わせた非常にユニークな企業風土があります。手を挙げれば、経験に関わらず大きな仕事や新事業の立ち上げに携わることもできます。若いうちから活躍したい、成長したい人にとっては最高の環境です。
【特徴2】 ■グローバルで働くための仕事力が身につく
楽天グループには、独自のサービスを生み出すために、世界中から才能を持った優秀な人材が集まっています。経験など関係なく活躍できる職場で、仲間と切磋琢磨しながら、グローバルで働くための仕事力を身につけることができます。
【特徴3】 ■Work×Life
楽天は、社員一人ひとりの日常生活を大切に考えています。最新の設備や充実した福利厚生で、働く 環境を整えながら、社員の暮らしと心身の健康を支える新しい働き方を提案するこだわりのオフィスです。

□カフェテリア(朝食・昼食・夕食無料)
□スポーツジム「楽天フィットネスクラブ&スパ」(有料)
□社内託児所「楽天ゴールデンキッズ」
□自動昇降デスク
□テレビ会議システム
「楽天主義」(行動指針) 楽天のミッションを具現化する基盤として『楽天主義』があります。これは楽天グループの根幹を成すものであり、全ての役員および従業員の行動指針として、大切にしている考え方です。

□大義名分:【エンパワーメント】
長期的な成長を遂げられる事業とは何か?それは、社会的意義があり、社会から必要であると評価される事業であると考えます。楽天グループにとっての社会的意義は、エンパワーメントという言葉で表現出来ます。インターネットの特性を活かし、多くの人にチャンスを提供し、フェアな社会を構築する手助けをしていきたい。これが楽天グループの大義名分です。

□品性高潔:【気高く誇りを持つ】
大義名分のある事業を行う場合に重要なのは、それを如何にして実行するかということです。ブランドコンセプトでは、それを品性高潔という言葉で表現しています。「気高さ」「誇り」「うそをつかない」「誠実」というスタンスが、楽天グループにおいて事業を行う上での大前提です。

□用意周到:【プロフェッショナル】
いくら大義があったとしても、その事業を成功させられなければ、社会に貢献することは出来ません。成功するための方法論として、楽天グループでは、「成功の5つのコンセプト」を定めています。「成功の5つのコンセプト」を体現して、役員・従業員 一人ひとりがプロフェッショナルに事業を進める。用意周到な事業の実行により事業の成功は得られると考えています。

□信念不抜:【GET THINGS DONE】
大義名分のある事業であっても、厳しい競争の中で成功を収めることは簡単ではありません。しかし、事業を行う大義名分が確かなものであれば、簡単にはあきらめることは出来ないはずです。そのためには、状況に応じてアクションを再構築する。GET THINGS DONEの精神こそ、楽天の事業を推進する姿勢です。

□一致団結:【チームとして成功を掴む】
楽天グループは、様々なバックグラウンドを持った人材が活躍している場です。その多様性をグループの強みにするためには、一人ひとりが、全体の方針に向かって、一致団結して進んでいくことが重要です。楽天グループはひとつの大きなチームである。チームワークよく、多様なメンバーの力を最大限発揮させられる組織こそが、成功を収められると考えています。
沿革
  • 1997年
    • 2月 (株)エム・ディー・エム(現 楽天(株))設立
      5月 インターネット・ショッピングモール「楽天市場」サービス開始
  • 1999年
    • 6月 (株)エム・ディー・エムより、楽天(株)に社名変更
  • 2000年
    • 4月 日本証券業協会へ株式を店頭登録(ジャスダック上場)
  • 2001年
    • 3月 インターネット総合旅行サイト「楽天トラベル」サービス開始
  • 2002年
    • 11月 「楽天市場」内の買い物やサービス利用時にポイントが付与される「楽天スーパーポイント」サービスを開始
  • 2003年
    • 11月 DLJディレクトSFG証券(株)(現 楽天証券(株))を子会社化
  • 2004年
    • 2月 ヴィッセル神戸とメインスポンサー契約を締結
      10月 (株)楽天野球団設立
  • 2005年
    • 6月 国内信販(株)(旧 楽天KC(株)、現 KCカード(株))を子会社化
      7月 クレジットカード決済サービスの『楽天カード』 の発行を開始
      9月 LinkShare Corporationを完全子会社化、米国アフィリエイト市場に参入
  • 2006年
    • 7月 全日本空輸(株)と共同出資で、楽天ANAトラベルオンライン(株)を設立
      9月 楽天証券ホールディングス(株)を設立
  • 2007年
    • 7月 IP電話事業を運営するフュージョン・コミュニケーションズ(株)を株式取得により子会社化
  • 2008年
    • 5月 台湾においてインターネット・ショッピングモール『台湾楽天市場』のサービスを開始 
      8月 結婚情報サービスを運営する(株)オーネットを完全子会社化 
      9月 ネット銀行を運営するイーバンク銀行(株)との資本・業務提携
  • 2009年
    • 2月 イーバンク銀行(株)を連結子会社化
      3月 動画コンテンツ配信サービスを提供する(株)ショウタイムを完全子会社化
      11月 電子マネー『Edy』を提供するビットワレット(株)と資本提携締結
  • 2010年
    • 5月 米国のBuy.com, Inc.買収を発表
      7月 フランスにおいてECサイトを運営するPRICEMINISTER S.A.を完全子会社化
  • 2011年
    • 7月  ドイツEC事業者 Tradoria GmbHを子会社化
  • 2012年
    • 1月 カナダ電子書籍事業者のKoboInc.を完全子会社化
      6月 スペイン Wuaki.TV, S.Lを完全子会社化
      7月 日本において電子書籍サービス『電子ブック楽天<kobo>』を開始
      11月 フランスの大手物流事業者Alpha Direct Services S.A.Sを完全子会社化
  • 2013年
    • 9月 米国VIKI, Inc.を完全子会社化
      11月 「東北楽天ゴールデンイーグルス」が日本シリーズを制覇し、プロ野球参入から球団史上初の日本一に
  • 2014年
    • 3月 メッセージングアプリ『Viber』を提供するVIBER MEDIA LTD.を完全子会社化
      10月 北米最大級の会員制オンライン・キャッシュバック・サイト『Ebates』を展開するEbates Inc.を完全子会社化
  • 2015年
    • 4月 図書館向け電子書籍配信サービス『OverDrive』を提供する米国OverDrive Holdings, Inc.を完全子会社化
      6月 本社機能を二子玉川(東京)の「楽天クリムゾンハウス」に移転開始(2015年8月24日に正式に本社を移転)
  • 2016年
    • 4月ドローンを活用した配送サービス『そら楽』を開始

      10月 ユーザー向けスマホ決済サービス『楽天ペイ』(アプリ決済)を開始
  • 2017年
    • 7月「FCバルセロナ」と2017-2018シーズンからの「グローバル メインパートナー」および「オフィシャル イノベーション&エンターテインメント パートナー」契約開始

      9月 米プロバスケットボールリーグNBA「ゴールデンステート・ウォリアーズ」とパートナーシップ契約を締結
  • 2018年
    • 7月 包括的な物流サービスを提供する「ワンデリバリー」構想の実現に向けた取り組みを本格化

      12月「楽天技術研究所」をインド・バンガロールに開設し、5カ国・6拠点体制となる 売上収益1兆円突破
  • 2019年
    • 9月 ファッション領域における新構想「Rakuten Fashion」を発表

      10月「楽天モバイル」が携帯キャリア事業としてのサービスをスタート
  • 2020年
    • 3月「楽天モバイル」が月額2,980円の無制限プラン「Rakuten UN-LIMIT」を発表し、携帯キャリア事業を本格開始

      9月「楽天ポイント」の累計発行ポイント数が2兆ポイントを突破

      11月 KKRと楽天、米Walmartから西友株式を取得
  • 2021年
    • 3月 日本郵政グループと楽天グループ、資本・業務提携に合意
  • 2022年
    • 1月
      国内EC流通総額が5兆円を突破
      楽天シンフォニー株式会社設立

      11月
      自動配送ロボット(UGV)を活用した定常的な配送サービスを提供開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 284 207 491
    取得者 166 195 361
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    58.5%

    女性

    94.2%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 31.4%
      (2981名中937名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修、階層別研修、その他業務知識取得研修などといった研修を実施しています。

「新入社員研修」
新入社員研修では、社会人として、楽天人として早期にご活躍いただけるようなマインド、スキル、ナレッジを習得することを目的とし、楽天主義を主軸にした座学および実践形式の研修プログラムを実施しています。

研修の前半は、ビジネスマナーやコミュニケーション研修などを通して、社会人として求められるマインドや必要なスキルを身につけていただくプログラムがメインです。また、楽天の歴史やビジネス全体についての知識を深めていただくプログラムもあり、社長の三木谷や会社創業時のメンバー(経営幹部)の講演等も行います。

研修の後半は、前半で学んだことを自らの頭で考え、実践する場としての営業研修を実施しています。楽天人として重要な「Get Things Done(やり抜く力)」の考え方や、いかにお客様の顧客満足度を高めていくか、チームワークのあり方などを、新入社員同士で切磋琢磨しながら学ぶことができます。
自己啓発支援制度 制度あり
楽天では半年に1回、自身のキャリアに関する希望を提出できる自己申告制度を設けています。自己申告時の情報は人事が細かく分析し、希望者に対しては個別面談を実施しています。

また、社員のキャリア開発を促進するためにOpen Position制度という異動の仕組みを設けています。「Open Job Information」という社内向け限定の人材募集ページでは、楽天グループ各事業からの求人について、その職務内容と求めるスキル等が公開されており、具体的なポジションをイメージしながら自身のキャリア開発について考えることができます。その中でも「Job Positing」という社内公募制度で募集しているポジションについては、条件を満たしている社員は自由に応募が可能です。特に新規事業やグローバル関連の新しいポジションなどで実施されるケースが多いです。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
会津大学、青山学院大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学

【国内】
会津大学,岩手県立大学,公立はこだて未来大学,東北学院大学,東北大学,北海道大学,青山学院大学,お茶の水女子大学,学習院大学,神奈川大学,慶應義塾大学,国際基督教大学,国士舘大学,駒澤大学,首都大学東京,上智大学,成蹊大学,専修大学,多摩美術大,千葉大学,千葉工業大学,中央大学,筑波大学,津田塾大学,電気通信大学,東海大学,東京外国語大学,東京学芸大学,東京工科大学,東京工業大学,東京工芸大学,東京女子大学,東京大学,東京農工大学,東京理科大学,獨協大学,日本女子大学,日本大学,一橋大学,法政大学,武蔵野美術大学,明治大学,明治学院大学,横浜市立大学,横浜国立大学,立教大学,早稲田大学,デジタルハリウッド大学金沢工業大学,金沢大学,静岡大学,長岡技術科学大学,名古屋大学大阪市立大学,大阪芸術大学,大阪大学,大阪電気通信大学,大阪府立大学,関西学院大学,関西大学,京都大学,京都府立大学,近畿大学,神戸大学,滋賀大学,同志社大学,奈良先端科学技術大学院大学,武庫川女子大学,立命館大学,和歌山大学香川大学,広島市立大学,広島大学,山口大学鹿児島大学,北九州市立大学,九州工業大学,九州大学,熊本大学,佐賀大学,長崎大学,福岡工業大学,福岡女子大学,福岡大学,立命館アジア太平洋大学, 中京大学, 埼玉大学, 東洋大学, 立正大学

【海外】
Harvard University,Stanford University,American University,Arizona State University,California State University,Indian institute of technology Bombay,Indiana University,Lindenwood University,Oklahoma State University,Pittsburg State University,San Francisco State University,San Jose State University,Los Angeles,Tecnologico de Monterrey campus Guadalajara,The University of Texas at Arlington,Univ. of Kansas,University of Arkansas,University of California,Berkeley,University of California,Los Angeles,Riverside,University of Exeter,University of Hawaii,University of Oxfor,University of LONDON SOAS,University of Sydney,Australian National University,University of Victoria,University Of Wales,Veermata Jijabai Technological Institute,Walsh University,Western Washington University,Yale University

採用実績(人数) 777名 2020年度
395名 2019年度
360名 2018年度
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 404 373 777
    2019年 218 177 395
    2018年 193 167 360
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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