最終更新日：2025/6/2

リンナイ(株)

上場企業

業種

インテリア・住宅関連
金属製品
機械
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 64億8,441万円

売上高: 4,301億円（2024年3月期）

従業員: [連結]10,837名、[単体] 3,532名（2024年3月31日）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

グローバルに活躍する"総合熱エネルギー機器メーカー"　世界中の人々の健全で心地よい暮らしに貢献します。

企業のここがポイント

安定性・将来性

創業以来赤字無し！100年以上続く熱エネルギー機器のトップメーカー
戦略・ビジョン

国内シェアNo.1に加え、世界80カ国に事業を展開！海外売上比率50％以上のグローバル企業
技術・研究

高い技術力を強みに水素や再生可能エネルギーなど新たな分野にも挑戦！

会社紹介記事

業界初のガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」を発売。ラインアップを拡充し、地球環境改善に貢献していきます。「品質こそ我らが命」を原点思想に掲げ、コア技術の自社開発・一貫生産に取り組み、高い技術力と品質を実現してきました。

: 業界初のガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」を発売。ラインアップを拡充し、地球環境改善に貢献していきます。

: 「品質こそ我らが命」を原点思想に掲げ、コア技術の自社開発・一貫生産に取り組み、高い技術力と品質を実現してきました。

世界中の人々の健全で心地よい暮らしに貢献します。

世界各国それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供しています。	リンナイグループは1920年の創業以来、ガスコンロや給湯機器、暖房システムなどの提供を通し、世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきました。　石油コンロの製造からスタートし、現在ではガス機器（厨房・給湯・空調分野など）だけでなく、ハイブリッド機器に至るまで幅広い商品を扱う「総合熱エネルギー機器メーカー」に成長しました。　現在では、日本を含む19の国と地域にグループ会社を設立し、現地の人々の生活に根づいた事業活動を展開しています。　また当社グループ全体で、地球温暖化をはじめとする環境問題に対しても積極的に取り組んでおり、自然エネルギーなどあらゆるエネルギー資源を想定した商品の開発にも力を入れています。私たちは、世界各国、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供し、世界中の人々の健全で心地よい暮らしと持続可能な社会の実現に貢献していきます。

世界各国それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供しています。

リンナイグループは1920年の創業以来、ガスコンロや給湯機器、暖房システムなどの提供を通し、世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきました。
　石油コンロの製造からスタートし、現在ではガス機器（厨房・給湯・空調分野など）だけでなく、ハイブリッド機器に至るまで幅広い商品を扱う「総合熱エネルギー機器メーカー」に成長しました。
　現在では、日本を含む19の国と地域にグループ会社を設立し、現地の人々の生活に根づいた事業活動を展開しています。
　また当社グループ全体で、地球温暖化をはじめとする環境問題に対しても積極的に取り組んでおり、自然エネルギーなどあらゆるエネルギー資源を想定した商品の開発にも力を入れています。
私たちは、世界各国、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供し、世界中の人々の健全で心地よい暮らしと持続可能な社会の実現に貢献していきます。

会社データ

事業内容	熱エネルギー機器（厨房、給湯、空調）の開発・製造・販売【主要取扱商品】・給湯機器（給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システム等）・厨房機器（テーブルコンロ、ビルトインコンロ、食洗機、炊飯器、オーブン等）・空調機器（ファンヒーター、ＦＦ暖房機、暖炉、赤外線ストーブ等）・業務用機器（業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器等）・その他（衣類乾燥機、赤外線バーナー、部品等）食器洗い乾燥機や衣類乾燥機など、家事負担軽減に特化した製品も多数ラインナップしています。

本社郵便番号	454-0802
本社所在地	愛知県名古屋市中川区福住町2-26
本社電話番号	052-361-8385
創業	1920年9月
設立	1950年9月
資本金	64億8,441万円
従業員	[連結]10,837名、[単体] 3,532名（2024年3月31日）
売上高	4,301億円（2024年3月期）
連結売上高推移	2024年3月期　4,301億円 2023年3月期　4,252億円 2022年3月期　3,661億円 2021年3月期　3,443億円 2020年3月期　3,404億円 2019年3月期　3,480億円 2018年3月期　3,470億円 2017年3月期　3,302億円 2016年3月期　3,199億円
事業所	本社（愛知県名古屋市中川区）開発拠点／技術センター（愛知県丹羽郡大口町）生産拠点／生産技術センター（愛知県丹羽郡大口町）製造工場（愛知県内3工場）営業拠点／支社・支店・営業所（東京、大阪、名古屋、札幌、仙台、新潟、広島、高松、福岡他全国113カ所）
グループ会社	国内／14社海外／34社
品質への取り組み	「品質こそ我らが命」を品質基本理念とし、国内グループ主要各社がISO9000Sを取得。「安全・安心」を最優先に「真心込めたモノづくり」を推進中。
環境への取り組み	【環境理念（方針）】リンナイグループは、環境保全と利益創出の同時実現により、社会に存続を望まれる事業活動を展開していくため、「環境に配慮した商品開発」「環境に配慮したモノづくり」など、環境活動の強化と拡大を図っています。また、環境基本方針に沿った環境保全活動を組織的、継続的に展開するため、ISO14001などの環境マネジメントシステム認証取得活動を推進しています。【企業活動】環境意識の高い従業員が環境調和型工場で環境配慮型商品を作り、自信を持ってお客様に商品を提供することを目標としています。原材料・部品などの「調達」、モノづくりを行う「工場」、生産する「商品」、商品の「販売」、お客様がご使用になる商品の「サービス」、事業活動を行う「オフィス」、活動の基本となる「従業員」、モノづくり企業として商品のライフサイクルすべてのプロセス（開発、調達、生産、販売、使用、廃棄）で、きめ細かな『7E』戦略活動を進めています。
平均年齢	40.6歳（2024年3月31日時点）
平均勤続年数	20.4年（2024年3月31日現在）
賞与実績	年間6.05カ月(総合職平均約226万円)
沿革	1920年内藤秀次郎と林兼吉により「林内商会」創設 1923年ガステーブルコンロ、ガスレンジ、ガスオーブン、ガス湯沸器などを全国のガス会社へ納入及び輸出開始 1938年軍の監督工場となり、航空機部品を製作 1947年本社に工場を再建 1950年株式会社に改組し、社名を株式会社林内製作所とする 1954年東京営業所（現関東支社）を開設 1956年大阪営業所（現関西支社）を開設 1957年　　愛知工場（現中部支社）を新設シュバンク社（独）と技術提携し、赤外線ガスバーナーを製造販売、この応用によりストーブ、各種焼物器を開発 1964年大口工場を新設 1967年　　技術センターを新設初の海外進出として、グループ会社を設立 1969年名古屋営業所（現中部支社）を開設 1971年社名をリンナイ株式会社に変更 1979年　　株式（名証二部）上場瀬戸工場を新設 1982年株式（東証二部）上場 1983年株式（東証・名証一部）上場 2000年高効率コンデンシングガス給湯器（エコジョーズ）にて、省エネ大賞（通商産業大臣賞）を受賞 2003年内炎式バーナー搭載のガラストップコンロにて、「省エネ大賞」を受賞。 2005年潜熱回収型高効率給湯暖房機（エコジョーズ）にて日本ガス協会より、「技術大賞」を受賞 2007年最上級ビルトインコンロ「DELICIA」誕生 2010年　　生産技術センターを開設ハイブリッド給湯器「ECO ONE（エコワン）」を発売 2013年暁工場を新設 2014年ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」にて、省エネ大賞（経済産業大臣賞）を受賞 2019年創業100周年に合わせてブランドプロミスを策定、Rinnaiロゴを一新 2020年環境省主催　環境人づくり企業大賞2019「優秀賞」受賞ガス衣類乾燥機"乾太くん"にて、日本子育て支援大賞2020を受賞「マイクロバブルバスユニット」誕生

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	98名	32名	130名
取得者	25名	32名	57名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

25.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.9%
  （739名中7名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修（2～3週間程度の集合研修、マナーや社会人基礎を学ぶ)、フォローアップ研修・階層別研修（資格ごとに実施される研修）・職能別研修（職場でのOJT）
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度…人事からお勧めコースの斡旋があり、修了者には奨学金として受講料の半額が支給される。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり製品検査員、工程監査員、設計者、設計検証者、品質体制監査員　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、金沢大学、京都大学、岐阜大学、神戸大学、九州大学、信州大学、中部大学、東京大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、福井大学、北海道大学、三重大学、名城大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、桜美林大学、大阪大学、慶應義塾大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪府立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、県立広島大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国学院大学、静岡大学、静岡県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、清泉女学院大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、創価大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東京大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、三重大学、明治大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞鳥羽商船高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年4月入社（実績）技術職：19名、事務営業職：18名、事務専門職：9名 2020年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：27名、事務専門職：17名 2021年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：36名、事務専門職：1名 2022年4月入社（実績）技術職：32名、事務営業職：41名、事務専門職：2名 2023年4月入社 (実績) 技術職：23名、事務営業職：44名、事務専門職：2名 2024年4月入社 (実績) 技術職：40名、事務営業職：62名、事務専門職：2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、金沢大学、京都大学、岐阜大学、神戸大学、九州大学、信州大学、中部大学、東京大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、福井大学、北海道大学、三重大学、名城大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、桜美林大学、大阪大学、慶應義塾大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪府立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、県立広島大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国学院大学、静岡大学、静岡県立大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、清泉女学院大学、摂南大学、専修大学、仙台白百合女子大学、創価大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東京大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、三重大学、明治大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
鳥羽商船高等専門学校

採用実績（人数）

2019年4月入社（実績）技術職：19名、事務営業職：18名、事務専門職：9名
2020年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：27名、事務専門職：17名
2021年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：36名、事務専門職：1名
2022年4月入社（実績）技術職：32名、事務営業職：41名、事務専門職：2名
2023年4月入社 (実績) 技術職：23名、事務営業職：44名、事務専門職：2名
2024年4月入社 (実績) 技術職：40名、事務営業職：62名、事務専門職：2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）