最終更新日：2026/9/30

(株)日本ブレーン

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング
インターネット関連
通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,700万円

売上高: 21億7,000万円（2025年6月期）

従業員: 160名

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【年間休日128日】金融系業務アプリケーションの設計・開発を中心に、自社製品で海外事業にも取組み事業拡大中!＃IT#文理不問#研修充実#東京#夏採用#秋採用※テレワーク

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■□(株)日本ブレーン□■　アクセスありがとうございます!! （2026/09/30更新）

伝言板画像

マイナビをご利用のみなさま初めまして。
日本ブレーン新卒採用担当です。
この度は、当社に興味を持っていただきありがとうございます。

WEB会社説明会に参加してくださった方々、本当にありがとうございました。
当社の事を少しでもわかっていただければ、うれしく思っております。

また、日程が合わず参加できなかった方は、是非「日程の案内希望」で
お申込みください♪こちらから随時ご連絡いたします。

10月後半頃に追加の説明会等も検討しておりますので
エントリーされていない方は是非エントリーをお待ちしております。
　　　　　　　　　　　　　　　(2026/09/30)

制度・働き方

在宅勤務や研修制度、資格支援等、教育・研修制度や福利厚生も充実しています。
やりがい

お客様に近いポジションでのシステム開発を基本スタンスとしており、仕事に対しての達成感を感じられます。
職場環境

2025年度の平均勤続勤務年数は11年で長く、育児休業の取得率は100%です。

会社紹介記事

お互いの個性を尊重し合いチーム一丸となってプロジェクトに挑む姿勢が浸透している。結束力が強くアットホームな会社だ。エンジニアの半数以上は文科系出身者。プログラム経験0からでも成長できる充実した教育体制も当社の自慢の一つ。

: お互いの個性を尊重し合いチーム一丸となってプロジェクトに挑む姿勢が浸透している。結束力が強くアットホームな会社だ。

: エンジニアの半数以上は文科系出身者。プログラム経験0からでも成長できる充実した教育体制も当社の自慢の一つ。

金融系で培ったノウハウを軸に、医療・介護などの領域にも積極的に挑戦

「これからのエンジニアは、技術力に加えて、コミュニケーション能力を含めたヒューマンスキルも重要です」と語る宮内社長。	当社は、1985年の創業以降、金融系のクライアントを中心にシステムインフラの構築やソフトウェアの開発を手掛けています。お客さまである企業に常駐し、現場の声を汲み取りながらさまざまな要望に対応していく中で、多くのノウハウを積み上げてきました。そのノウハウは同業他社からも一目置かれ、「金融業のシステムなら日本ブレーン」という評価をいただくまでになっています。都市銀行の大型プロジェクトなど、何かひとつでも間違えてしまえば社会問題にもなりかねない、重大かつ困難な案件と向き合ってきた経験は、当社の大きな財産として若いエンジニアの成長にも役立っています。当社のノウハウは国からも高く評価され、現在では経済産業省と連携して日本以外のアジアの国々のマイクロファイナンスの分野にも進出。ベトナム、タイ、ミャンマーなどアジアの発展途上国に向けて金融系ITシステム構築のノウハウを元にした、ITソリューションの展開をスタートしました。各国でのニーズを把握しながら現地の方々と一緒に金融システムを構築し、安くて使いやすいITシステムを提供することで、世界的な課題である途上国の金融アクセス改善を目指すとともに、将来的には海外の金融ノウハウや人材を日本で活用するなどのシナジー効果にも期待しています。そして現在は金融業界を相手に培った技術やノウハウを生かし、医療や福祉といった領域への事業展開も開始しています。 ITの知識や技術がない状態で入社したとしても、これらは仕事を通じて自然と覚えていくことができますし、教育制度も充実しています。当社の技術者の半数以上が文科系出身者です。お客さまとの会話の中でニーズを汲み取り、それをIT技術で解決をするための提案をするのが、当社の役目です。（代表取締役社長　宮内剛之）

「これからのエンジニアは、技術力に加えて、コミュニケーション能力を含めたヒューマンスキルも重要です」と語る宮内社長。

当社は、1985年の創業以降、金融系のクライアントを中心にシステムインフラの構築やソフトウェアの開発を手掛けています。お客さまである企業に常駐し、現場の声を汲み取りながらさまざまな要望に対応していく中で、多くのノウハウを積み上げてきました。そのノウハウは同業他社からも一目置かれ、「金融業のシステムなら日本ブレーン」という評価をいただくまでになっています。都市銀行の大型プロジェクトなど、何かひとつでも間違えてしまえば社会問題にもなりかねない、重大かつ困難な案件と向き合ってきた経験は、当社の大きな財産として若いエンジニアの成長にも役立っています。

当社のノウハウは国からも高く評価され、現在では経済産業省と連携して日本以外のアジアの国々のマイクロファイナンスの分野にも進出。ベトナム、タイ、ミャンマーなどアジアの発展途上国に向けて金融系ITシステム構築のノウハウを元にした、ITソリューションの展開をスタートしました。各国でのニーズを把握しながら現地の方々と一緒に金融システムを構築し、安くて使いやすいITシステムを提供することで、世界的な課題である途上国の金融アクセス改善を目指すとともに、将来的には海外の金融ノウハウや人材を日本で活用するなどのシナジー効果にも期待しています。そして現在は金融業界を相手に培った技術やノウハウを生かし、医療や福祉といった領域への事業展開も開始しています。
ITの知識や技術がない状態で入社したとしても、これらは仕事を通じて自然と覚えていくことができますし、教育制度も充実しています。当社の技術者の半数以上が文科系出身者です。お客さまとの会話の中でニーズを汲み取り、それをIT技術で解決をするための提案をするのが、当社の役目です。（代表取締役社長　宮内剛之）

会社データ

プロフィール	東京池袋のランドマーク、サンシャイン60の56階に本社を構える『日本ブレーン』は、金融系のクライアントを中心にシステムインフラの構築やソフトウェアの開発を手掛けている会社です。創業以来、大切にしてきていることはクライアント第一主義。高い品質やスピード感などクライアントが求めることに応え続けることで現在の当社があります。お客様に近いポジションでのシステム開発を基本スタンスとしているため、仕事に対しての“やり甲斐”や“達成感”等を充分に感じられます。また、金融系の取引先が多く、安定した事業を行なえ着実に売り上げもアップし成長も継続中。近年は自社製品の開発や、関西、アジアへの進出などグローバル展開も行っています。 #銀行 #医療 #育休＃チーム #行動
事業内容受託開発	◆　企業向け業務アプリケーション（主に金融・通信・官庁）の設計及び開発 ◆　WEB系システム開発　　（クラウドサービス、スマートフォン/タブレットアプリ開発など） ◆　インフラ構築（各種サーバー構築、データベース構築など）

プロフィール

東京池袋のランドマーク、サンシャイン60の56階に本社を構える『日本ブレーン』は、金融系のクライアントを中心にシステムインフラの構築やソフトウェアの開発を手掛けている会社です。

創業以来、大切にしてきていることはクライアント第一主義。高い品質やスピード感などクライアントが求めることに応え続けることで現在の当社があります。お客様に近いポジションでのシステム開発を基本スタンスとしているため、仕事に対しての“やり甲斐”や“達成感”等を充分に感じられます。

また、金融系の取引先が多く、安定した事業を行なえ着実に売り上げもアップし成長も継続中。近年は自社製品の開発や、関西、アジアへの進出などグローバル展開も行っています。

#銀行 #医療 #育休＃チーム #行動

事業内容

受託開発

◆　企業向け業務アプリケーション（主に金融・通信・官庁）の設計及び開発
◆　WEB系システム開発
　　（クラウドサービス、スマートフォン/タブレットアプリ開発など）
◆　インフラ構築（各種サーバー構築、データベース構築など）

本社郵便番号	170-6056
本社所在地	東京都豊島区東池袋3-1-1　サンシャイン60 56Ｆ
本社電話番号	03-3984-7511
設立	1985年9月30日
資本金	9,700万円
従業員	160名
売上高	21億7,000万円（2025年6月期）
事業所	【東京本社】〒170-6056 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60ビル 56階【秋葉原オフィス】〒101-0021 東京都千代田区外神田2-9-8　ユニオンビル細野 6階【大阪オフィス】〒540-0026 大阪市中央区内本町2-4-16　オフィスポート内本町4階
主な取引先	(株)群馬銀行 (株)常陽銀行 (株)第四北越銀行 (株)千葉銀行 (株)中国銀行 (株)東邦銀行 (株)北洋銀行 (株)三井住友銀行 (株)武蔵野銀行大塚製薬(株) 武田薬品工業(株) 東和薬品(株) ＳＣＳＫ(株) ＳＣＳＫサービスウェア(株) (株)ＮＴＴデータ (株)ＮＴＴデータ先端技術日本アイ・ビー・エム(株) 日本ビジネスシステムズ(株) ペンギンソリューションズ(株)　他多数
関連会社	(株)セイケン・ソフトサービス
平均年齢	38歳（2025年4月時点）
平均勤続年数	11年5カ月(2025年4月時点)
沿革	1985年 9月 (有)日本ソフトブレーンを千葉市加曽利町に設立 1986年 5月本社を千葉市桜木町に移転 1989年 4月株式会社に組織変更［社名：(株)日本ブレーン］ 1989年 6月事務センターを千葉市中央に開設 1990年 7月事務センターを千葉市新町に移転 1991年 7月本社を東京都文京区本郷に移転 1995年 7月本社を東京豊島区東池袋(サンシャイン60)に移転 2003年12月 IBMビジネスパートナーに認定 2007年12月 (株)NTTデータのアソシエイト・パートナーに認定三和コムテック(株)と販売代理店契約締結ネット脆弱性管理ソフト「HACKER SAFE」の販売開始 2011年 6月 (株)セイケン・ソフトサービスを100％子会社化 2013年 7月 iPhoneアプリ『アン-サポ』をApp Storeにて提供開始 2014年 3月千代田オフィスを本社に統合し、一部を秋葉原に移転 2015年 8月大阪市中央区内本町に大阪オフィス開設 2015年 11月資本金を8,000万円に増資 2017年 4月資本金を9,000万円に増資 2018年 1月 LPI-Japan HTML5アカデミック認定校に認定 2018年11月 JAPAN BRAIN THAILAND Co.,Ltd.を設立 2019年 2月 AWSテクノロジーパートナーに認定 2020年 8月資本金を9,700万円に増資 2024年4月サンシャイン60の5階に開発室開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	2名	0名	2名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.8%
  （52名中3名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修・社内研修等
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得時の費用補助・e-ランニング受講　等
メンター制度	制度なしメンター制度はありませんが、OJT制度がありOJTトレーナーがサポートする環境が整っています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州工業大学、明治大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、北里大学、京都大学、京都橘大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、城西国際大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、新潟県立大学、日本大学、日本文化大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北海道情報大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞神戸電子専門学校、東京福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、富士コンピュータ専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年　2025年 ---------------------------------------------------------------- 大卒　　　5名　　　10名　　9名　　　9名　　　10名短大卒　　―　　　　 ―　　　―　　　　―　　　　― 専門卒　　―　　　　 ―　　　―　　　 1名　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州工業大学、明治大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、北里大学、京都大学、京都橘大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、実践女子大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、城西国際大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、新潟県立大学、日本大学、日本文化大学、阪南大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北海道情報大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、目白大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、麗澤大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
神戸電子専門学校、東京福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、富士コンピュータ専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2021年　2022年　2023年　2024年　2025年
----------------------------------------------------------------
大卒　　　5名　　　10名　　9名　　　9名　　　10名
短大卒　　―　　　　 ―　　　―　　　　―　　　　―
専門卒　　―　　　　 ―　　　―　　　 1名　　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	9名	2名	11名
2024年	8名	2名	10名
2023年	4名	5名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	11名	1名	90.9%
2024年	10名	2名	80.0%
2023年	9名	4名	55.6%

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