最終更新日：2025/6/30

サムスン電子ジャパン(株)

業種

総合電機
商社（通信）
通信・インフラ
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 1,738億円（2024年12月31日時点）

従業員: 294名（2025年5月基準）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

サムスン電子ジャパンはサムスン電子の日本法人です。サムスン電子が製造する完成品(スマートフォン、通信基地局装置)の販売をしています。

企業のここがポイント

企業理念

最先端技術がもたらす感動と豊かなデジタルライフをお届けし、より良い人類社会への貢献に挑戦しています。
魅力的な人材

グローバルなフィールドで戦い成長し続けている力の源は、社員一人ひとりの情熱と挑戦だと自負しています。
社風・風土

裁量の大きさによるスピードの早さが特徴で、積極的かつ主体的に仕事をしたい方には働きやすい環境です。

会社紹介記事

■ Mobile Business（スマートフォン、タブレット、ウェアラブルなど） ■ Network Business（通信基地局など）

: ■ Mobile Business（スマートフォン、タブレット、ウェアラブルなど）

: ■ Network Business（通信基地局など）

サムスンの精神を特徴づける５つの価値観

経営理念「人材と技術をもとに、最高の製品とサービスを創り出し、人類社会に貢献する」	サムスンの企業精神の中でも最も大事な部分であり、全社員の思考と行動に深く根付いている、サムスンが最も大切に守ってきた信念です。・人材第一　「企業は人なり」という信念に基づき、人材を大切にし、存分に能力を発揮できる場を提供します。・最高志向　絶え間ない情熱とチャレンジ精神で、あらゆる面において世界最高となるために最善を尽くします。・変化先導　変わらなければ生き残れないという危機意識を持って、迅速かつ主導的に変化と革新を実行します。・正道経営　真っ直ぐな心と正しい行動によって名誉と品位を守り、全てのことにおいて常に正道を追求します。・相生追求　社会の一員として共に生きていくという心構えで、地域社会、国家、人類の共同繁栄のために努力します。

経営理念「人材と技術をもとに、最高の製品とサービスを創り出し、人類社会に貢献する」

サムスンの企業精神の中でも最も大事な部分であり、全社員の思考と行動に深く根付いている、サムスンが最も大切に守ってきた信念です。

・人材第一
　「企業は人なり」という信念に基づき、人材を大切にし、存分に能力を発揮できる場を提供します。

・最高志向
　絶え間ない情熱とチャレンジ精神で、あらゆる面において世界最高となるために最善を尽くします。

・変化先導
　変わらなければ生き残れないという危機意識を持って、迅速かつ主導的に変化と革新を実行します。

・正道経営
　真っ直ぐな心と正しい行動によって名誉と品位を守り、全てのことにおいて常に正道を追求します。

・相生追求
　社会の一員として共に生きていくという心構えで、地域社会、国家、人類の共同繁栄のために努力します。

会社データ

事業内容	■ Mobile Business（スマートフォン、タブレット、ウェアラブルなど）日本において『Galaxyシリーズ』等の携帯端末やウェアラブル製品を展開しており、画面を折りたたむことができるスマートフォンやAIを搭載したスマートフォンの開発など常に最先端の技術で消費者からの注目を集める製品を生み出し続けています。 ■ Network Business（通信基地局など） 5G等の移動体通信基地局に関する事業等を展開をしています。何気なく使用しているスマートフォンが不自由なく通話/通信できるのは移動体通信基地局の存在が欠かせません。そんな通信インフラを支える事業です。

本社郵便番号	102-0071
本社所在地	東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム
本社電話番号	03-6333-2000
創立	1974年
設立	2008年10月1日
資本金	1億円
従業員	294名（2025年5月基準）
売上高	1,738億円（2024年12月31日時点）
ここがポイント！	■企業理念・人類社会に貢献するというサムスンの挑戦『人材と技術をもとに、最高の製品とサービスを創り出し、人類社会に貢献する』という理念を掲げているサムスン。変化し続ける時代の様々なニーズに応え、長きにわたって日本市場のあらゆる面において貢献をしてまいりました。その代表的なひとつが、スマートフォン「Galaxy」シリーズと無線ネットワークを中継する「通信基地局」。スマートフォンを通じて生活に楽しさと革新を皆さまにお届けし、安心・安全な生活を送るために重要な通信インフラを支えています。これからも、日本、そして世界のお客様に最先端の技術がもたらす感動と豊かなデジタルライフをお届けし、より良い人類社会への貢献に挑戦していきます。 ■魅力的な人材・“人材第一”の企業哲学サムスンは1938年の創業以来、“人材第一”という信念を掲げています。企業を支えるのは「人」であり、技術やスキルだけでなく、創造性あふれるプロフェッショナル人材を育成することで、世界に貢献することをサムスンは何よりも重視しています。それゆえに若手社員にも能力を発揮してもらうべく、幅広い業務を任せています。もし困難にぶつかったとしても、同じ情熱を持つ先輩たちが必ずサポートしますので、挑戦する楽しさを知り、成長を実感できるはずです。サムスンがグローバルなフィールドで戦い、成長し続けている力の源は、戦略や製品力以上に、社員一人ひとりの情熱と挑戦であると自負しています。 ■社風・風土・裁量の大きさによるスピードの早さサムスンは、画面を折りたたむことができるスマートフォンやAIを搭載したスマートフォンの開発など、常に最先端の技術でお客様からの注目を集める製品を生み出し、業界をリードしています。サムスンの仕事の特徴はスピード。世界中にパートナーシップを拡大しながら、目まぐるしく変化する市場にいち早く対応し、昨日までの常識を超えて挑戦し続ける姿勢を持っています。それこそがグローバルでシェアを獲得してきたサムスンの強みです。その早さの理由は、社員一人ひとりが持つ裁量が大きいから。積極的に主体となってやっていきたい方には働きやすい環境です。
サムスンの挑戦	■挑戦する姿勢・消費者の要求は絶え間なく変化をし続けています。消費者が今求めていることがわかっても、今から5年後はどうなのか？市場の傾向を理解することは、世界のリーディング企業が成功するためには不可欠なことなのです。急速な変化と不確実性が伴う厳しい環境でも、消費者にさらに豊かな未来を約束するために常に新しいアイデアを生み出す努力をしています。・日本市場向けの販売法人であるサムスン電子ジャパンでは、サムスングループの一員としてその挑戦の一端を担っています。
働きやすい職場環境づくり	■就業時間・コアタイム( 11：00～15：00)ありのフレックスタイム制を導入しており、社員自らが月単位で勤務時間を自由に調整している為、ワークライフバランスを図りながら効率的に働くことができる環境です。仕事が少ない時期は早めに帰り、忙しい時期には集中的に取り組むといったメリハリのある働き方もできます。 ■福利厚生・食事補助（一律25,000円/月支給）や医療費支援(上限30,000円/四半期毎）、教育支援（上限50,000円/年）に加えて、保養所施設や福利厚生サービス会社との提携、年末プレゼント贈呈などを通じて、社員が家族と一緒に楽しい時間が過ごせるよう支援するとともに、心身の健康を管理できるように定期的な健康相談の場も設けています。
成長できる社風と教育体制	■成長できる社風・若手のうちから発言する機会/意思決定できる機会が多く、みんなが主体性をもって積極的に取り組んでいます。・年功序列感が無くフラットで、若手の意見でも良いものは取り入れようとする雰囲気があります。・課長、部長などの役職呼びがなく、〇〇さんと名前を呼び、風通しの良さがあります。 ■教育体制・優秀な人材が業務に集中し成果を創出できるように公正な評価と報酬体系を備えており、本人の状況や力量に見合う目標を自ら設定し、上司との定期的な面談を通じて目標達成を目指します。・グローバルで展開される教育だけでなく、日本法人独自の教育も展開するなど、社員の能力と可能性を最大限に引き出せるよう、学びと成長の機会を提供しています。
関連会社	サムスン電子日本サムスン株式会社株式会社サムスン日本研究所
沿革	1969年サムスン電子設立 1974年サムスン電子東京事務所開設【創立】 2008年サムスンテレコムジャパン株式会社【設立】 2012年サムスンテレコムジャパン株式会社　→サムスン電子ジャパン株式会社社名変更 2015年現飯田橋オフィスへ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	8名	3名	11名
取得者	5名	3名	8名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

62.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新卒入社者向け教育・新卒入門研修（約1ヶ月半）・入社6ヵ月目フォローアップ研修・入社2年目韓国本社研修・入社3年目フォローアップ研修その他、リーダーシップ向上教育及び専門力量向上教育、コンプライアンス・メンタルヘルス・ハラスメント防止教育など、多数実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり・キャリア開発支援制度（年間5万円まで支援）・社内認定資格取得支援制度・韓国語能力試験（TOPIK）受験費用支援制度・語学講座（韓国語・英語）・動画／e-learning教育コンテンツ提供
メンター制度	制度あり・OJTリーダー制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり・キャリアプラン登録制度希望する部署や職務内容を登録することが可能です。当該部署にて人員を募集する場合は、登録リストから優先的に検討しています。
社内検定制度	制度なし