最終更新日:2025/4/25

岩谷産業(株)

  • 上場企業

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • ガス・エネルギー
  • 商社(機械・プラント・環境)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
350億9,600万円
売上高
5,380億61百万円(連結ベース 8,830億11百万円)
従業員
1,368名(2025.3.31現在)

未来の必要を追い求める。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    水素事業の拡大などを通じて脱炭素社会の実現・住みよい未来を追い求めます!

  • 製品・サービス力

    LPガスやエネルギー関連機器、産業用ガスや機械、素材等、「世の中に必要なもの」を幅広く手掛けています!

  • 技術・研究

    研究所や技術・エンジニアリング機能を保有し、専門性の高い技術の確立を進めています!

会社紹介記事

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「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念のもと、住みよい地球、循環型社会のよりよい実現へ向けて事業展開をしております。
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ぜひ、岩谷産業の世界を覗いてみてください!

未来の必要を追い求める。

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岩谷産業(株)、人事担当です。岩谷産業は、「世の中に必要とされる企業」であり続けるため、新たな価値の創出によって社会に貢献していきます。

<リーダーからの当社紹介およびメッセージ>
 岩谷産業は「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という企業理念のもと、社会課題解決および循環型社会構築に向け歩んできました。くらしの利便性を向上させたLPガスは、家庭に欠かせないエネルギーとなり、次世代エネルギーとして注目される水素は、80年以上前から究極のクリーンエネルギーとして捉え普及に取り組んできました。脱炭素社会に向け、再生可能エネルギーによるCO2フリー水素製造や海外の未利用資源を利用した液化水素の大量輸送など、グローバルサプライチェーン構築を推進しています。

また、岩谷産業では、自主性が尊重され、自由に挑戦することができます。若いうちから責任の大きい仕事に携わり、上司や先輩のサポートを得ながら、大きく成長することができる土壌があります。そこには無限の可能性が広がり、チャレンジが実った時の充実感も大きいです。加えて、仕事に誇りを持ちお互いを認め合っているからこそ、社内のつながりが強くフランクな雰囲気が根づいています。この雰囲気の中で、岩谷産業は様々なビジネスアイデアを生み出し、世の中の必要に応えてきました。

SDGsの達成目標年である2030年は、岩谷産業にとっての創業100周年の年でもあります。100年企業そしてその先へ向け、岩谷産業は水素事業の拡大に加え、グリーンLPガスやバイオPET樹脂など、様々な取り組みを通じて脱炭素社会の実現・住みよい未来の創造に挑戦し続けます。

会社データ

事業内容
【総合エネルギー事業】
暮らしと産業に欠かせない“エネルギー”を支える社会基盤。
岩谷産業は、全国約330万世帯にLPガスを供給している国内トップクラスのエネルギー企業です。
民生用LPガスや工場などで使われる産業用LPガス・LNGの販売に加え、
カセットこんろ・ボンベ、宅配天然水「富士の湧水」などの生活関連商品や、
都市ガスに関わる保安サービスなども展開。
安心・安全な暮らしのインフラを全国規模で支えています。


【産業ガス・機械事業】
ものづくりの現場をガスと機械で支える、産業の縁の下の力持ち。
酸素・窒素・アルゴンなどの空気分離ガスをはじめ、ヘリウムや炭酸ガスなど
多様な産業ガスを製造・販売しています。
また、産業用ロボットや電子部品製造装置、環境機器などの販売を通じて、
国内外の製造現場や研究開発の最前線を支えています。


【マテリアル事業】
次世代のニーズに応える、素材・資源のスペシャリスト。
次世代自動車向けの二次電池材料、環境に優しいバイオマス燃料・環境配慮型樹脂、
さらにはミネラルサンド(鉱産資源)や高機能金属・機能樹脂など、
多様な素材の発掘・輸出入・開発を通じて、新たなビジネスを創出しています。
未来の産業に必要な「素材」を、グローバルに届けています。


【水素社会への挑戦】
“究極のクリーンエネルギー”である水素で、持続可能な社会へ。
水素は、燃焼してもCO2や大気汚染物質を排出しない、次世代のエネルギー。
岩谷産業は、80年以上前から水素の可能性に着目し、国内トップレベルの技術と実績を誇ります。
製造・輸送・貯蔵・供給・保安・研究開発まで、
水素社会の実現に必要なすべての領域をカバーし、脱炭素社会の未来を切り拓いています。

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総合エネルギー事業、産業ガス・機械事業をはじめ、マテリアル事業も展開しています。また、次世代のクリーンエネルギーである「水素」にも注力しております。

大阪本社郵便番号 541-0053
大阪本社所在地 大阪府大阪市中央区本町3-6-4
大阪本社電話番号 06-7637-3478
東京本社郵便番号 105-8458
東京本社所在地 東京都港区浜松町2-3-1
東京本社電話番号 03-5405-5717
創業 1930年5月5日
設立 1945年2月2日
資本金 350億9,600万円
従業員 1,368名(2025.3.31現在)
売上高 5,380億61百万円(連結ベース 8,830億11百万円)
事業所数 51カ所(国内47カ所・海外4カ所)
国内・海外ネットワーク 【国内ネットワーク】
本社   :2ヵ所
支社・支店:42ヵ所
研究所など:中央研究所、岩谷水素技術研究所

【海外ネットワーク】
駐在員事務所:4ヵ所
持株会社  :4ヵ所
商社現地法人:27ヵ所
事業会社  :42ヵ所
取引銀行 三菱UFJ、三菱UFJ信託 ほか
イワタニグループ 105社
平均年齢 39.6歳
平均勤続年数 15.3年
業績推移  決算期      売上高    経常利益
──────────────────────
2025年3月     883,011   61,487
2024年3月     847,888   62,307
2023年3月     906,261   47,011
2022年3月     690,392   46,413
2021年3月     635,590   34,406
2020年3月     686,771   32,270
2019年3月     715,085   29,952
2018年3月     670,792   29,407
             (単位:百万円)
売上構成               2025年3月期
───────────────────
総合エネルギー事業       42.9%
産業ガス・機械事業       30.7%
マテリアル事業         22.8%
その他の事業           3.5%
沿革
  • 1930年
    • 大阪において岩谷直治商店を創業
  • 1941年
    • 水素の販売を開始【水素事業】
  • 1945年
    • 岩谷産業株式会社を設立
  • 1953年
    • ・日本初、家庭用プロパンガスの全国販売開始【総合エネルギー事業】
      ・ルチールサンドの取り扱い開始【マテリアル事業】
  • 1958年
    • 水素ガスの自社製造を開始【水素事業】
  • 1964年
    • 世界的なスポーツイベントの聖火に、マルヰプロパンを供給【総合エネルギー事業】
  • 1977年
    • 溶接ロボットの販売を開始【機械事業】
  • 1987年
    • ・Iwataniのロゴマークを採用
      ・NHK交響楽団と事業協力を開始
  • 1993年
    • マルヰプロパン発売40周年を記念し、ブランドをMarui gas に改新【総合エネルギー事業】
  • 1997年
    • ドラールミネラルインダストリーズ社(豪州)を買収【マテリアル事業】
  • 2000年
    • 電力各社と提携し、LNG販売事業に進出【総合エネルギー事業】
  • 2002年
    • 日本初の本格的水素ステーションを大阪・酉島に完成【水素事業】
  • 2006年
    • 世界最大級の液化水素製造プラント「ハイドロエッジ」が稼働【水素事業】
  • 2009年
    • ・「サウジアラムコ-岩谷産業 緊急災害時LPガス支援基金」を設立【総合エネルギー事業】
      ・東日本初の液化水素製造プラントを岩谷瓦斯(株)千葉工場内に開設【水素事業】
  • 2010年
    • ・「Iwataniスペシャル 鳥人間コンテスト2010」に特別協賛、滑空機部門にチームとしても出場
      ・大阪ヘリウムセンターが稼働【産業ガス事業】
  • 2012年
    • ・災害対策を講じた「LPG基幹センター」の整備を開始【総合エネルギー事業】
      ・環境配慮型「バイオマスPET樹脂」の販売を開始【マテリアル事業】
  • 2013年
    • ・新たな技術拠点として中央研究所が完成【中央研究所】
      ・カタール産ヘリウムの調達開始【産業ガス事業】
  • 2014年
    • 日本初の商用水素ステーション「イワタニ水素ステーション 尼崎」が開所【水素事業】
  • 2016年
    • 4大都市圏を中心に20ヵ所、商用水素ステーションを完成。
      熊本県地震の被災地にMarui Gas災害救援隊を派遣し、LPガス復旧作業に努めた。義捐金1,000万円を拠出。
  • 2018年
    • 日本水素ステーションネットワーク合同会社(JHyM)に参画【水素事業】
  • 2019年
    • ・東京ヘリウムセンターが完成、稼働を開始【産業ガス事業】
      ・米国・カリフォルニア州で4カ所の水素ステーションを買収、運営を開始【水素事業】
  • 2020年
    • 水素バリューチェーン推進協議会に共同代表として参画【水素事業】
  • 2021年
    • ・「イワタニゲートウェイ」のサービスを開始【総合エネルギー事業】
      ・「液化水素サプライチェーンの商用化実証」がNEDOグリーンイノベーション基金事業で採択【水素事業】
  • 2022年
    • 日豪間における褐炭由来水素の海上輸送実証試験が完遂【水素事業】
  • 2024年
    • ・コスモエネルギーホールディングス(株)の株式を取得し、持ち分法適用会社に
      ・水素燃料電池船「まほろば」が完成
      ・「神戸研修所」を竣工

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.1時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 34 15 49
    取得者 19 15 34
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    55.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、部門内研修、選択・選抜研修、自己啓発補助、企業内大学 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育、オンライン語学研修補助、資格取得補助 ほか
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1度、自己申告表(キャリア目標申告)の提出あり。
社内検定制度 制度なし
推奨:高圧ガス乙種機械、ビジネス実務法務3級、簿記3級、TOEIC等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪工業大学、岡山大学、学習院大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、兵庫県立大学、広島大学、北海道大学、山口大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、豊田工業大学、長崎大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島市立大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数)             2023年度    2024年度    2025年度
────────────────────────────────────
総合コース         57名      49名      58名
事務コース         22名      29名      14名
事務社員・陸上競技部    2名        2名        6名
採用実績校 掲載されている採用実績校は
2010年度採用以降の実績校です
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 46 32 78
    2024年 42 38 80
    2023年 37 44 81
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 78 0 100%
    2024年 80 1 98.8%
    2023年 81 2 97.5%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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