最終更新日：2026/3/12

長田広告(株)

正社員
既卒可

業種

広告
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 1,000万円

売上高: 161億546万円 (2025年5月実績)

従業員: 1,007名（2025年5月時点※グループ合計）

募集人数: 36～40名

エントリー	エントリーはこちらから！
セミナー／説明会	【WEB参加型】会社説明会～2027卒対象～【※タイパ重視※WEB参加型】会社説明会～2027卒対象～【WEB視聴型】会社説明会～2027卒対象～

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

常に未来をみつめ、自己の能力を創造しよう

【3月開催！選考直結型♪】会社説明会を行います！（2026/03/08更新）

伝言板画像

┏ ───────────────────── ┓

　＼　　　ＷＥＢ会社説明会予約受付中！　　　／
　／　　参加型と録画視聴型があります！　　　＼

┗ ───────────────────── ┛

こんにちは！長田広告グループ新卒採用担当です！

現在、3種類の会社説明会の予約を受付しております！
プログラム内容が少し異なるので、スケジュールに合わせてご調整ください◎
（※選考基準はすべて同一です）

■会社説明会＋グループワーク（120分）
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長田広告のことがまるっと分かるWEB参加型(Zoom)の会社説明会です。

また、説明の合間にグループワークも実施します♪
『この看板、なんでここにあるんだろう？』
そんな疑問から始まる、広告企画グループワークです！

屋外広告事例を使って、グループで企画＆提案いただきます！
解説付きで、広告会社のよりリアルな仕事が体験できます☆

※下記項目の■WEB配信の動画はこちらへ参加いただくことでも視聴いただけます。

■会社説明会のみ（60分）
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長田広告の概要が60分で理解できるタイパ重視のWEB参加型(Zoom)会社説明会です。
当社の特徴や入社後の仕事内容など概要をお話させていただきます♪
『ざっくり長田広告知りたい』そんな方にオススメです！

また、就活アドバイスとして”募集要項のチェックポイント”をご紹介☆
『休日の見方は？』『給与の内訳って？』そんな疑問を解決します！

※下記項目の■WEB配信の動画はこちらへ参加いただくことでも視聴いただけます。

■WEB配信（事前収録済の会社説明会動画）
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長田広告について説明している会社説明会動画を配信いたします。
配信後は好きな時間に何回でも視聴できるオンデマンドタイプ♪

動画は全4本ご用意しております！
・WEB会社説明会　-会社概要編-
・WEB会社説明会　-仕事内容編-
・先輩社員に密着！
・育成拠点対談

※こちらの動画は上記の会社説明会参加者へも配布いたします。

各詳細およびご予約は【説明会・セミナー】ページよりご確認ください！
まずはエントリーいただくことで別途ご案内もさせていただきます♪

皆さんにお会いできることを採用担当一同楽しみにしております◎

職場環境

入社後は長期的な研修プログラムを実施！失敗を恐れずチャレンジできる環境が整っています！
製品・サービス力

自社で広告媒体を所有しており、時代の変化・技術の進歩に合わせて日々進化しています！
やりがい

お客様の課題解決に向け、自身で広告企画を提案する「企画提案型」の営業です！

会社紹介記事

当社の主力商品である屋外広告。長期にわたり地域のシンボル的存在となり、店舗の存在を示す誘導案内にも効果を発揮する広告メディアです。クライアント（広告掲載主）とやり取りをするのは主に営業の仕事。そこから社内と連携を取りながら広告掲載へと進めていきます。

: 当社の主力商品である屋外広告。長期にわたり地域のシンボル的存在となり、店舗の存在を示す誘導案内にも効果を発揮する広告メディアです。

: クライアント（広告掲載主）とやり取りをするのは主に営業の仕事。そこから社内と連携を取りながら広告掲載へと進めていきます。

自社媒体の強みを活かし、社会と共に発展する

広告業界における『ちょっととんがったリーディングカンパニー』を目指すとともに、先進的かつ個性的な『社会価値創造企業』へと飛躍します。（長田会長）	当社は1963年の創業以来、各種広告事業を通じて地域貢献に真摯に取り組んでまいりました。「地域密着」「自社媒体」「製販一体」を強みとして、主力である屋外広告看板事業は国内トップシェアを誇り、数多くのお客様からご支持いただいております。それにとどまらず、デジタルサイネージ広告やインターネット広告など新たな事業にも進出しています。既存事業を発展させるにも、新しい事業を興すにも、若い活力や新鮮な発想が必要です。そのために私たちは、教育体制の整備や環境づくりを行ってきました。当社の事業はとても特徴的です。例えば、600を超える日本全国の市・区役所にデジタルサイネージを設置して、行政情報の合間に広告を放映することで、市民と行政の橋渡しをすると同時に、自治体の費用負担がかからないシステムを構築しています。このノウハウを様々な形で活用し、広告収入でインフラを整備する事業を政府・民間を問わず提案しています。今まで世の中になかったものを実現していくには、個人の力だけでは限りがあります。私たちは仲間と共に、理想を掲げ、その実現に向けてチャレンジし続けていきます。今までなかったものを共に創り上げています。

広告業界における『ちょっととんがったリーディングカンパニー』を目指すとともに、先進的かつ個性的な『社会価値創造企業』へと飛躍します。（長田会長）

当社は1963年の創業以来、各種広告事業を通じて地域貢献に真摯に取り組んでまいりました。「地域密着」「自社媒体」「製販一体」を強みとして、主力である屋外広告看板事業は国内トップシェアを誇り、数多くのお客様からご支持いただいております。それにとどまらず、デジタルサイネージ広告やインターネット広告など新たな事業にも進出しています。
既存事業を発展させるにも、新しい事業を興すにも、若い活力や新鮮な発想が必要です。そのために私たちは、教育体制の整備や環境づくりを行ってきました。
当社の事業はとても特徴的です。例えば、600を超える日本全国の市・区役所にデジタルサイネージを設置して、行政情報の合間に広告を放映することで、市民と行政の橋渡しをすると同時に、自治体の費用負担がかからないシステムを構築しています。このノウハウを様々な形で活用し、広告収入でインフラを整備する事業を政府・民間を問わず提案しています。
今まで世の中になかったものを実現していくには、個人の力だけでは限りがあります。私たちは仲間と共に、理想を掲げ、その実現に向けてチャレンジし続けていきます。今までなかったものを共に創り上げています。

会社データ

プロフィール	当社は1963年の創業以来、屋外広告を一貫して制作する事業をはじめとする地域社会の発展に貢献できる広告事業を展開し、屋外広告分野では長年トップシェアを維持しております。現在では事業所が国内70カ所以上、総クライアント数23,000社を超える全国ネットワーク体制を構築しております。また、2008年より自治体と連携広告事業のさきがけとしてデジタルサイネージ広告事業を展開し、今では600を超える自治体庁舎にて導入しております。そこで得たノウハウを活かし、ショッピングモールなどの大型商業施設や大学のキャンパスにもデジタルサイネージの展開を拡げています。その他にも地域社会に貢献できる環境整備として「案内板広告」や「広告付バス停留所上屋」など、広告を利用したインフラ整備事業にも着手し、地域の方々にもご愛顧いただいている会社です。これまで60年の歴史に甘んじることなく、これから先の50年に向けて更に地域に貢献できる新たな事業を進めていきます。是非私達と一緒に地域の景色を作っていきましょう！「新しいものを作りたい」と思っている皆様のエントリーをお待ちしております。
事業内容	【屋外広告事業】自社媒体である屋外広告媒体は、全国に33,000件以上の設置実績があり、主に地域企業に多くの支持を頂いております。屋外広告業ではトップシェアの会社です。近年は液晶モニターを用いたLEDビジョンも導入し、自社で媒体を所有している強みを活かし、時代の変化や技術の進歩に合わせて日々進化させております。【デジタルサイネージ広告事業】自治体と地域企業と市民をつなぐ地域密着型メディアのパイオニアとして現在全国600を超える自治体庁舎へデジタルサイネージを設置しています。そのノウハウを活かし、ショッピングモールなどの大型商業施設や大学キャンパス、病院や道の駅などへも展開し、企業様の広告のみならず地域情報や行政情報などその場所に合った情報発信も行っております。【インターネット広告事業】リスティング広告やディスプレイ広告をはじめとした、様々なインターネット広告を取り扱っております。インターネット広告事業を進めるにあたり、その分野に特化した企業と業務提供を行っており、新たなマーケティングサービスを両社共同で開発・販売するとともに、人材交流などを通じたノウハウの共有も進めております。「ただの広告ではなく、何か一つお役に立てることを」をポリシーに、地域の皆さんに役に立つ広告を展開しています

プロフィール

当社は1963年の創業以来、屋外広告を一貫して制作する事業をはじめとする地域社会の発展に貢献できる広告事業を展開し、屋外広告分野では長年トップシェアを維持しております。
現在では事業所が国内70カ所以上、総クライアント数23,000社を超える全国ネットワーク体制を構築しております。また、2008年より自治体と連携広告事業のさきがけとしてデジタルサイネージ広告事業を展開し、今では600を超える自治体庁舎にて導入しております。そこで得たノウハウを活かし、ショッピングモールなどの大型商業施設や大学のキャンパスにもデジタルサイネージの展開を拡げています。
その他にも地域社会に貢献できる環境整備として「案内板広告」や「広告付バス停留所上屋」など、広告を利用したインフラ整備事業にも着手し、地域の方々にもご愛顧いただいている会社です。
これまで60年の歴史に甘んじることなく、これから先の50年に向けて更に地域に貢献できる新たな事業を進めていきます。
是非私達と一緒に地域の景色を作っていきましょう！
「新しいものを作りたい」と思っている皆様のエントリーをお待ちしております。

事業内容

【屋外広告事業】
自社媒体である屋外広告媒体は、全国に33,000件以上の設置実績があり、主に地域企業に多くの支持を頂いております。屋外広告業ではトップシェアの会社です。近年は液晶モニターを用いたLEDビジョンも導入し、自社で媒体を所有している強みを活かし、時代の変化や技術の進歩に合わせて日々進化させております。

【デジタルサイネージ広告事業】
自治体と地域企業と市民をつなぐ地域密着型メディアのパイオニアとして現在全国600を超える自治体庁舎へデジタルサイネージを設置しています。
そのノウハウを活かし、ショッピングモールなどの大型商業施設や大学キャンパス、病院や道の駅などへも展開し、企業様の広告のみならず地域情報や行政情報などその場所に合った情報発信も行っております。

【インターネット広告事業】
リスティング広告やディスプレイ広告をはじめとした、様々なインターネット広告を取り扱っております。
インターネット広告事業を進めるにあたり、その分野に特化した企業と業務提供を行っており、新たなマーケティングサービスを両社共同で開発・販売するとともに、人材交流などを通じたノウハウの共有も進めております。

「ただの広告ではなく、何か一つお役に立てることを」をポリシーに、地域の皆さんに役に立つ広告を展開しています

本社郵便番号	496-0045
本社所在地	愛知県津島市東柳原町五丁目5番地1
本社電話番号	0567-26-5251
創業	1963年
設立	1976年11月
資本金	1,000万円
従業員	1,007名（2025年5月時点※グループ合計）
売上高	161億546万円 (2025年5月実績)
事業所	国内70カ所以上
平均年齢	38.7歳
グループ会社	長田ホールディングス(株) NAGATA AGENT(株)
沿革	1963年長田幸安が愛知県海部郡大治村にて長田商会を創業 1976年長田商会を改名、法人組織として長田広告(株)を設立 1998年9月本社新社屋竣工（愛知県津島市）尾張営業所を本社新社屋内に移転 1998年10月全国規模のクライアントへの対応の為、 NETWORK事業部を開設（東京都千代田区） 2001年1月「(株)ジェイアール東日本企画」の指定代理店となり、交通広告事業に着手 2003年2月「一級建築士事務所」を開設大型サイン分野及び建築分野の市場開拓に着手 2003年10月 PDPによる映像配信システム「PLANET ONE」を開発デジタルサイネージ事業に着手 2008年1月「コミュニティサポート事業課」を設立 PFI方式による自治体広報活動のサポート事業に着手 2013年創業50周年を迎える 2013年3月地域住民へのインフラ整備事業の一環として「広告付バス停留所上屋整備事業」に着手 2017年コミュニティビジョン導入数 400自治体を突破（3月）フードコートビジョン導入施設数 100施設を突破（11月） 2017年12月屋外型LEDサイネージ「LEDコミュニティビジョン」の展開に着手 2019年7月全国の自治体庁舎デジタルサイネージでSDGs認知促進のための動画を放映「ピコ太郎 × 外務省（SDGs）～PPAP～ 2020年7月国内初の国有財産を使用した広告事業として、迎賓館赤坂離宮前休憩所にデジタル案内板設置 2020年10月自治体向け広告付き手指消毒剤・消毒液スタンドの無償提供を開始 2021年8月広告付き電気自動車用充電設備の無償提供を開始 2021年11月白山市役所に石川県内で初めてのコミュニティビジョン導入が決定！全国47都道府県で事業展開へ 2022年9月長田広告株式会社を、長田ホールディングス株式会社・長田広告株式会社・NAGATA AGENT株式会社の3社に分社化 2023年7月 2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）未来社会ショーケース事業への協賛 2024年11月大阪市内200ヶ所以上で広告付き観光案内板の設置計画を推進 2025年3月長田広告グループの3社が「愛知県健康経営推進企業」に登録 2025年4月大阪・関西万博のPR動画を全国で放映開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	14名	9名	23名
取得者	11名	9名	20名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

78.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（講義：入社後1週間程度　その後1～2年ほど新卒育成拠点にて営業研修）・リーダーシップ研修、マネジメント研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得の為の融資制度、資格手当
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありトレーナー資格検定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞島根大学、日本経済大学（東京渋谷）＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、椙山女学園大学、大同大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学芸大学、南山大学、日本福祉大学、人間環境大学、名城大学、立命館大学、旭川大学、愛媛大学、桜美林大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、北里大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、群馬県立女子大学、神戸芸術工科大学、国際医療福祉大学、駒澤大学、東京農工大学、城西大学、仁愛大学、大東文化大学、拓殖大学、中京大学、帝京大学、東海大学、成蹊大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、新潟大学、二松学舎大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、福井県立大学、福岡工業大学、法政大学、北陸大学、名桜大学、明星大学、立正大学、早稲田大学、亜細亜大学、愛知学院大学、愛知県立芸術大学、安田女子大学、茨城大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、下関市立大学、学習院女子大学、活水女子大学、関西外国語大学、関西大学、関東学院大学、吉備国際大学、久留米大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、京都産業大学、共愛学園前橋国際大学、桐蔭横浜大学、金沢工業大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、釧路公立大学、工学院大学、広島経済大学、広島修道大学、甲南大学、高崎経済大学、国士舘大学、鹿屋体育大学、信州大学、埼玉大学、札幌学院大学、山形大学、山口県立大学、産業能率大学、四日市大学、大阪経済法科大学、中央学院大学、中村学園大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、秋田大学、駿河台大学、上智大学、常磐大学、新潟経営大学、神戸学院大学、神戸大学、神田外語大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川工科大学、神奈川大学、盛岡大学、静岡産業大学、石巻専修大学、千葉経済大学、千葉商科大学、川崎医療福祉大学、多摩美術大学、大阪学院大学、大手前大学、大分大学、中央大学、中部大学、鶴見大学、帝京平成大学、島根県立大学、東亜大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京福祉大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、桃山学院大学、同志社女子大学、同朋大学、徳山大学、日本大学、福井大学、福岡教育大学、福岡女学院大学、福岡大学、福島大学、文教大学、文星芸術大学、兵庫県立大学、北海道大学、北九州市立大学、北星学園大学、名古屋学院大学、名古屋造形大学、明治学院大学、明治大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、琉球大学、龍谷大学、佛教大学、学習院大学＜短大・高専・専門学校＞群馬工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	（※総合職採用のみ） 2017年　　大卒15名 2018年　　大卒11名 2019年　　大卒9名 2020年　　大卒10名 2021年　　大卒16名 2022年　　大卒14名 2023年　　大卒9名 2024年　　大卒16名・既卒1名 2025年　　大卒19名・院了1名・既卒1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
島根大学、日本経済大学（東京渋谷）
＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、椙山女学園大学、大同大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学芸大学、南山大学、日本福祉大学、人間環境大学、名城大学、立命館大学、旭川大学、愛媛大学、桜美林大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、北里大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、群馬県立女子大学、神戸芸術工科大学、国際医療福祉大学、駒澤大学、東京農工大学、城西大学、仁愛大学、大東文化大学、拓殖大学、中京大学、帝京大学、東海大学、成蹊大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、新潟大学、二松学舎大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、福井県立大学、福岡工業大学、法政大学、北陸大学、名桜大学、明星大学、立正大学、早稲田大学、亜細亜大学、愛知学院大学、愛知県立芸術大学、安田女子大学、茨城大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄大学、下関市立大学、学習院女子大学、活水女子大学、関西外国語大学、関西大学、関東学院大学、吉備国際大学、久留米大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、京都産業大学、共愛学園前橋国際大学、桐蔭横浜大学、金沢工業大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、釧路公立大学、工学院大学、広島経済大学、広島修道大学、甲南大学、高崎経済大学、国士舘大学、鹿屋体育大学、信州大学、埼玉大学、札幌学院大学、山形大学、山口県立大学、産業能率大学、四日市大学、大阪経済法科大学、中央学院大学、中村学園大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、秋田大学、駿河台大学、上智大学、常磐大学、新潟経営大学、神戸学院大学、神戸大学、神田外語大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川工科大学、神奈川大学、盛岡大学、静岡産業大学、石巻専修大学、千葉経済大学、千葉商科大学、川崎医療福祉大学、多摩美術大学、大阪学院大学、大手前大学、大分大学、中央大学、中部大学、鶴見大学、帝京平成大学、島根県立大学、東亜大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東京福祉大学、東北学院大学、東洋英和女学院大学、桃山学院大学、同志社女子大学、同朋大学、徳山大学、日本大学、福井大学、福岡教育大学、福岡女学院大学、福岡大学、福島大学、文教大学、文星芸術大学、兵庫県立大学、北海道大学、北九州市立大学、北星学園大学、名古屋学院大学、名古屋造形大学、明治学院大学、明治大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学（茨城）、琉球大学、龍谷大学、佛教大学、学習院大学
＜短大・高専・専門学校＞
群馬工業高等専門学校

採用実績（人数）

（※総合職採用のみ）
2017年　　大卒15名
2018年　　大卒11名
2019年　　大卒9名
2020年　　大卒10名
2021年　　大卒16名
2022年　　大卒14名
2023年　　大卒9名
2024年　　大卒16名・既卒1名
2025年　　大卒19名・院了1名・既卒1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	12名	9名	21名
2024年	8名	9名	17名
2023年	7名	2名	9名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	21名	1名	95.2%
2024年	17名	5名	70.6%
2023年	9名	1名	88.9%

QRコード

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