最終更新日:2025/2/3

東邦航空(株)

業種

  • 空輸
  • 放送
  • 広告
  • 物流・倉庫
  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
1億8,000万円
売上高
52億0400万円[2024(令和6)年3月実績]
従業員
正社員 242名 [2024(令和6)年4月実績]

創業60年!東京伊豆諸島間のコミュータ人員輸送、物資輸送、ドクターヘリ、報道・CM等ヘリコプターを活用した広いフィールドでチャレンジしませんか?

会社紹介記事

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大切な人命を救うべく救急現場により早く医師や看護師を送り込み、患者を収容して飛ぶドクターヘリは、大きな使命を担う業務。信頼と責任を果たすべく今日も動いています。
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近年は若手社員の姿も増えてきた。学ぼうと思えば垣根を越え幾らでも学び続けられる場が整っているため、知識や経験が乏しくともヤル気があれば必ず成長を遂げられる。

東邦航空の営業には"プロデュース力"が欠かせない~2013年入社の若手社員が語る

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ヘリについて余り知らずに入社した国吉さんも、社内にいるプロフェッショナルたちと切磋琢磨し、営業職に関して確かな経験と知識を身に付けていくことができている。

■若手営業の感じる東邦航空
大学時代は金融業界への就職を目指しており、在学中に資格を取得して準備していました。
当社に関しては、ゼミの先輩の紹介で試しに訪問した程度だったのですが、実際に話を聞くとヘリコプターを使って社会貢献している点に大きく魅かれるものがありました。
中でも興味を持ったのは山岳地帯への物資輸送。山小屋への食料輸送等を通して、山間部の重要なインフラ機能を支える企業に関わりたいと考え入社を決めました。

以来、営業職としてヘリを介した物資輸送を通し、登山道の工事や山小屋の改修、電力向け鉄塔建設等の業務を支えています。
当社の営業は、仕事を受注すれば終わりではありません。
お客様との打合せを重ね、見積りや工事日程の調整、作業現場のコーディネート、輸送時の立会い等に携わることで、円滑な輸送が実現できるようにトータルな視点から仕事に関わっていきます。
案件によって運ぶモノの形も違えば、輸送先の現場の状況も異なりますので、荷物を下ろす場所のチェック等にも行きますし、お客様やパイロット、整備士等と密にコミュニケ―ションを重ねていく必要もあります。
何より、作業当日の天候に大きく左右されることから、日頃より天気予報を気にかけています。

山間部等では、想定外のことも発生するので、各々に対応しなければなりません。
以前、ある山小屋で飲料水が足りなくなった際、繁忙期のためヘリの手配が難しい中、何とかお届けしたことがありました。
その後「助かったよ」の一言をいただいた時は、社会を支える一員としての役割を実感しました。

当社の営業職はディレクターのように多くの業務を把握しつつ動きますが、醍醐味も多くあります。
まさにやりがいにあふれている仕事です。
東邦航空という姿を見て頂くためにも、是非当社を見に来てください。一緒に働ける日を楽しみにしています。

<営業部営業2課・国吉宏俊(2013年入社)>

会社データ

事業内容

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■ヘリコミューター「東京愛らんどシャトル」の運航
■ドクターヘリの運航
■テレビ局・新聞社の報道機の運航
■空撮(ドラマ・映画・CM・調査等)
■県・地方整備局の防災ヘリの運航
■物資輸送
■建設工事
■人員輸送
■航空地質測量
■航空機の修理および整備受託

【主な取引先企業一覧】
(株)テレビ朝日、(株)静岡朝日テレビ、(株)新潟テレビ21、(株)東日本放送、(株)フジテレビジョン、(株)仙台放送、日本テレビ放送網(株)、(株)テレビ信州、(株)宮城テレビ放送、東北放送(株)、(株)産業経済新聞社、(株)日本経済新聞社、信濃毎日新聞(株)、(株)河北新報社、(社)共同通信社、日本放送協会、国土交通省(東北地方整備局、関東地方整備局、北陸地方整備局)、環境省、林野庁、東京都、(公財)東京都島しょ振興公社、岩手県、山形県、富山県、静岡県、和歌山県、奈良県、日本気象協会、大日本コンサルタント(株)、アジア航測(株)、JR東日本(株)、(株)デンロコーポレーション、電気興業(株)、(株)加藤電気工業所、
(株)NHKアイテック、日本電気(株)、池上通信(株)、東通インターナショナル(株)、日本ケーブル(株)、NIPPO(株)、新日本製鐵(株)、(株)神戸製鋼所、
王子木材緑化(株)、藤田観光(株)、(株)ジェイティービー、白馬観光開発(株)、
苗場山観光(株)、(株)東海フォレスト、北アルプス山小屋組合、ソニー(株)、
日清医療食品(株)、石原コーポレーション合同会社
(順不同)
本社郵便番号 136-0082
本社所在地 東京都江東区新木場4-7-51 東京へリポート内
本社電話番号 03-3522-3020
設立 1960(昭和35)年7月
資本金 1億8,000万円
従業員 正社員 242名 [2024(令和6)年4月実績]
売上高 52億0400万円[2024(令和6)年3月実績]
事業所 岩手県、宮城県、栃木県、東京都、新潟県、富山県、静岡県、大阪府
経常利益 1億3400万円[2024(令和6)年3月実績]
関連会社 川田グループ[川田テクノロジーズ(株)、川田工業(株)、川田建設(株)、
川田テクノシステム(株)、川田ロボティクス(株)、(株)橋梁メンテナンス、富士前鋼業(株)、新中央航空(株)] 他
平均年齢 45.5歳 [2024(令和6)年3月実績]
平均勤続年数 14.0年 [2024(令和6)年3月実績]
沿革
  • 1960年
    • 三ツ矢航空として発足。
  • 1967年
    • 東邦航空へ社名変更し、その後はヘリと固定翼を併用した総合的な運航会社として発展。
  • 1983年
    • 箱根芦ノ湖臨時へリポートを建設
      花巻空港内に専用格納庫を建設
  • 1984年
    • 静岡営業所を開設
  • 1987年
    • 資本金を3億円に増資
      富山営業所を開設
  • 1988年
    • 群馬営業所を開設
  • 1989年
    • 東京営業所を開設
      長野事業所を開設
      群馬へリポートに専用格納庫を建設
  • 1990年
    • 東京へリポートに専用格納庫を建設、営業所を事業所に昇格
      東京オペレーションセンターと改称

      大阪事業所を開設
  • 1991年
    • 栃木事業所を開設、栃木へリポートに格納庫を建設
  • 1993年
    • 東京都島しょ振興公社の協力のもと伊豆諸島の六島(大島、利島、三宅島、御蔵島、八丈島、青ヶ島)を結ぶ路線「東京愛らんどシャトル」の運航を開始。

      静岡運航所に格納庫を新設
      測量事業者登録(登録第(1)-21869号)
  • 1994年
    • 大阪営業所を神戸に移転、神戸事業所に昇格
      神戸へリポートに格納庫を取得
      松本営業所に格納庫を建設
  • 1995年
    • 富山県より消防防災ヘリコプターの運航管理業務を受託
  • 1996年
    • 岩手県より消防防災ヘリコプターの運航管理業務を受託
  • 1999年
    • 不定期航空運送事業を国内定期航空運送事業に改める
  • 2000年
    • 奈良県より消防防災ヘリコプターの運航管理業務を受託
      国土交通大臣より認定事業場に認定(第118号)
  • 2005年
    • 本社移転(調布飛行場より東京江東区新木場(現所在地)東京へリポートへ)
      和歌山県より消防防災ヘリコプターの運航管理業務を受託
  • 2006年
    • 国土交通省 東北地方整備局よりヘリコプター(みちのく号)の維持管理業務を受託
  • 2007年
    • 東京愛らんどシャトル搭乗者20万人達成。
  • 2010年
    • 東邦航空(株) 創立50周年
  • 2012年
    • 山形県ドクターヘリ運航開始。
      東京愛らんどシャトル搭乗者30万人達成。
  • 2013年
    • 東京愛らんどシャトル就航20周年
  • 2017年
    • 東北震災津波被害に伴う東北事業所移設
      宮城県岩沼市空港西1丁目5番に移設し業務拡充。
  • 2018年
    • 2018年西日本豪雨、東邦航空運航奈良県防災機及び産経新聞社・共同通信社合同報道ヘリ活躍。
      ※活動の様子がニューヨークタイムズ1面に掲載
  • 2019年
    • 東邦航空(株) 創立60周年
      東京愛らんどシャトル40万人搭乗

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 2 4
    取得者 2 2 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.7%
      (37名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修
入社前フォローアップ研修
ビジネスマナー教育研修
自己啓発支援制度 制度あり
会社が定める資格取得時は、奨励基準により報奨金制度有り
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
信州大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川工科大学、関東学院大学、近畿大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、清泉女子大学、専修大学、大東文化大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、南山大学、日本大学、日本文理大学、富士大学、防衛大学校、法政大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
国際航空専門学校、中日本航空専門学校、日本航空大学校北海道、東日本航空専門学校

採用実績(人数) 12名(2022年)
13名(2021年)
10名(2020年)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 1 12
    2021年 12 1 13
    2020年 7 3 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 12 1 91.7%
    2021年 13 1 92.3%
    2020年 10 2 80.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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