最終更新日：2025/6/1

日産自動車販売(株)

業種

専門店（自動車販売・自動車関連）
商社（自動車関連・輸送用機器）
自動車・自動車部品
専門コンサルティング
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億8,000万円

売上高: ８４９億円（２０２４年３月度実績）

従業員: ７２８名（２０２５年４月時点）※正社員のみ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

社員に寄り添う会社でお客様に寄り添えるスタッフに、我々は「健康経営優良法人認定」企業です。

企業のここがポイント

やりがい

お客様との信頼を得ることに繋がり、やりがいを持って働くことができます。
制度・働き方

健康経営優良法人6年連続認定の他、資格取得制度や研修制度の充実などがあります。

会社紹介記事

仕事の多くはチームで行います。何でも相談出来るフレッシュマンリーダー［男女］を配置して新入社員の成長を見守ります。一つひとつの商談結果（成功・失敗）は“営業力”への礎となります。お客様から信頼され笑顔あふれる　“カーライフアドバイザー”

: 仕事の多くはチームで行います。何でも相談出来るフレッシュマンリーダー［男女］を配置して新入社員の成長を見守ります。

: 一つひとつの商談結果（成功・失敗）は“営業力”への礎となります。お客様から信頼され笑顔あふれる　“カーライフアドバイザー”

お客様に最高のカーライフをお届けするには、社員の健康が第一と考えます。

お客様の信頼を得ながら、お客様に対して安全・安心のカーライフをご提案し続ける為には、社員自身が健康でなければならないと考えます。会社の成長を支える、社員と家族の心身の健康維持・増進活動に対する積極的な支援と健康づくりの推進によって、社員が活き活きと豊かで快適・健康な社会生活をおくり、NISSANが目指す「排出ガスゼロ」「交通死亡事故ゼロ」実現に貢献する会社を目指しております。健康企業への取り組みにより、2025年3月には「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に6年連続で認定も受けました。

お客様の信頼を得ながら、お客様に対して安全・安心のカーライフをご提案し続ける為には、社員自身が健康でなければならないと考えます。

会社の成長を支える、社員と家族の心身の健康維持・増進活動に対する積極的な支援と健康づくりの推進によって、社員が活き活きと豊かで快適・健康な社会生活をおくり、NISSANが目指す「排出ガスゼロ」「交通死亡事故ゼロ」実現に貢献する会社を目指しております。

健康企業への取り組みにより、2025年3月には「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に6年連続で認定も受けました。

会社データ

事業内容	・日産自動車製品の販売・自動車点検整備・日産純正部品・カーライフ用品の販売・自動車損害保険代理店業務

本社郵便番号	108-0073
本社所在地	東京都港区三田2-17-20
総務人事部電話番号	03-5418-8600
創立	1981年5月22日
設立	2011年4月1日
資本金	4億8,000万円
従業員	７２８名（２０２５年４月時点）※正社員のみ
売上高	８４９億円（２０２４年３月度実績）
事業所	・本社（東京都） ※東京都内の（台東区・江東区・港区・新宿区・豊島区・文京区・中野区）山手線内側７区にショールームと工場を併設しているお店、１２店舗を展開。・北海道　（札幌市）・神奈川県（横浜市）・愛知県　（名古屋市）・京都府　（京都市）・大阪府　（豊中市）・福岡県　（福岡市）
株主構成	当社は、日産自動車(株)100％出資の子会社（直営会社）になりますので、安定した会社基盤を持っており、将来にわたり安心して働くことが出来ます。
当社の特長	当社は個人のお客様及び中小法人向けの店舗である中央事業部と、大口法人及びリース会社など法人向け販売事業やタクシー車両販売を行うフリート事業部の２つの事業部があります。・個人のお客様《ＢtoＣ》・車をお使いの全ての法人のお客様（法人営業）《ＢtoＢ》 ※法人（企業）のお客様と、個人のお客様の両方のお客様へ対応を行うことが出来ます。【法人営業とは】 ※当社の営業先は、車を使用する全ての法人のお客様が対象です。 ※特に保有台数の多い、有名大企業との取引が多いです。
明るく元気な企業カルチャ	2020年8月に渋谷区と結んだ「災害連携協定」。これは日産自動車が電気自動車の普及を通じて、地域課題の解決等に取り組む「ブルースイッチ」活動の一環です。台風被害の大きかった地域等へEV車両（リーフ）を貸し出し、非常用電源として避難所で役立ててもらいました。このような地域貢献活動には、今後も積極的に取り組んでいきたいと考えています。
会社が目指す健康経営	お客様に対して安全・安心のカーライフをご提案し続ける為には、社員自身が健康でいることが大切です。社員が健康であるからこそ、お客様との信頼を得ることに繋がります。当社は、会社を支える、社員と家族の心身の健康維持・増進活動に対する積極的な支援と健康づくりを推進し、社員がいきいきと豊かで快適・健康な社会生活を送るために必要な健康経営に取り組んでいます。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	2名	6名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

50.0%

女性

50.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.2%
  （81名中5名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員教育（新入社員研修：車に詳しくなくても安心、解りやすく説明していきます。）・階層別フォロー研修（入社年度に応じた研修内容で安心）・その他、社内教育も充実！・日産グループの教育制度もあり
自己啓発支援制度	制度あり【弊社独自企画】・入社2年目の秋に、ＣＡ（営業職）全員を対象に、販売技術大会を開催しています。　「入社からのライバル同士、だから負けられない」目が離せません。・大会前には、店舗全員（特に先輩ＣＡ）で大会に向け研修を開催。　（店舗全員で挑んでいきます。）
メンター制度	制度あり【フレッシャーズリーダー制度導入】入社をしてから2年生までの2年間、会社が任命をした年齢の近い先輩「フレッシャーズリーダー」をマンツーマンで配置、「日常生活」から「技術指導」までいつでも相談しやすい環境を提供しています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞お茶の水女子大学＜大学＞青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪国際大学、大妻女子大学、関西大学、関西国際大学、神田外語大学、関東学院大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉学園大学、札幌学院大学、産業能率大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、尚美学園大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成城大学、西武文理大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、福岡女学院大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、立正大学、龍谷大学、和光大学＜短大・高専・専門学校＞外語ビジネス専門学校、戸板女子短期大学、東京女子体育短期大学、日本外国語専門学校、日本電子専門学校、横浜リゾート＆スポーツ専門学校、大原法律公務員専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年大　卒　　9名　　　　7名　　　　6名　　　　16名　　　11名短大卒　　 0名　　　　3名　　　　2名　　　　1名　　　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
お茶の水女子大学
＜大学＞
青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪国際大学、大妻女子大学、関西大学、関西国際大学、神田外語大学、関東学院大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉学園大学、札幌学院大学、産業能率大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、尚美学園大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成城大学、西武文理大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、福岡女学院大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、立正大学、龍谷大学、和光大学
＜短大・高専・専門学校＞
外語ビジネス専門学校、戸板女子短期大学、東京女子体育短期大学、日本外国語専門学校、日本電子専門学校、横浜リゾート＆スポーツ専門学校、大原法律公務員専門学校