最終更新日：2025/4/25

独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）西日本地区病院

業種

医療機関
公益・特殊・独立行政法人
福祉サービス

基本情報

本社: 東京都

資本金（法人全体）: 約855億円

経常収益（法人全体）: 3，802億円（2023年度）

職員数（西日本地区内）: 約8,812名（うちメディカルスタッフ約1500名、事務職760名）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

安心の地域医療を支えるＪＣＨＯ

企業のここがポイント

職場環境

全国規模で高度急性期医療から地域包括ケア、介護、健診、地域医療連携や医療人材の育成と幅広い活動を展開
コメディカルの活躍

多職種と協働、チーム医療を行う人材を求めます。様々な医療を経験し、ジェネラリストとして活躍できます
事務職のやりがい

事務職は、医療現場で活躍する職員を支え、病院の健全な経営と持続可能な発展にとって重要な存在です

会社紹介記事

多職種が協働し、それぞれの専門性を発揮するチーム医療。JCHOは、人と人とのつながりが地域医療の未来を創ると考えています。「誰からも頼られる薬剤師に。」患者さんはもちろん、医師や看護師にとっても、臨機応変に適切な対応ができる薬剤師を目指し日々成長していきたい。

: 多職種が協働し、それぞれの専門性を発揮するチーム医療。JCHOは、人と人とのつながりが地域医療の未来を創ると考えています。

: 「誰からも頼られる薬剤師に。」患者さんはもちろん、医師や看護師にとっても、臨機応変に適切な対応ができる薬剤師を目指し日々成長していきたい。

地域医療機能推進機構（JCHO：ジェイコー）とは

事務職は様々な専門職種が活躍する病院で、多職種と連携しながら病院の運営方針や将来構想を企画・立案していく。	地域医療機能推進機構（JCHO）は、2014年４月に、社会保険病院、厚生年金病院、船員保険病院の3つの団体が統合されてできた、全国57の病院からなる独立行政法人です。　全国規模で高度急性期医療から地域包括ケア、介護、健診業務、さらには地域医療連携や医療人材の育成まで幅広い活動を展開しています。　日本は国民の5人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎え、さまざまな問題が発生すると懸念される「2025年問題」に直面しています。そのような激変する環境のなかでも『安心の地域医療を支える』という理念を実現するために、私たちはいま、　・全国ネットワークを活かした「良質な医療提供」の拡充　・全国27,000人が生み出す知見を活かし育てる「教育のJCHO」の展開　・全国57か所、すべての病院での「健全経営」の推進などを重点目標に据えて取り組んでいます。いつまでも地域で信頼され必要とされ続けるために、これからも真摯に努力し続けてまいります。　また、こうした目標を達成するために、JCHOの事務職員は、病院においては、地域医療の抱えている課題やニーズを敏感に捉え、病院の運営方針や将来構想を企画・立案することや、財務状況を的確に分析し、安定した経営基盤を構築することで、質の高い医療・介護の提供を実現しています。～JCHOの3つの特徴～ ■全国に広がる病院群で、最新の知見を共有し、職員のキャリアニーズに応える　ことのできる組織的スケールメリットがあります（地理的特徴） ■病院だけでなく介護老人保健施設を有し、リハビリテーション体制も充実して　おり、超高齢社会のニーズに対応する能力があります（機能的特徴） ■「急性期医療～回復期リハビリ～介護」のシームレスなサービスを提供できる　グループとして、時代の要請に応えます（使命をもった存在という特徴）～JCHOの4つの使命～ 1　これからの地域医療、地域包括ケアの要として、超高齢社会における　地域住民の生活を支えます 2　地域医療の各課題の解決、そのための情報発信を通じて、全国的な　地域医療と介護の質的向上を図ります 3　地域医療と地域包括ケアの要となる人材を育成して、地域住民への　情報発信を強化します 4　独立行政法人として、社会的説明責任を果たしつつ、透明性が高く、　財政的に自立した運営を行います

事務職は様々な専門職種が活躍する病院で、多職種と連携しながら病院の運営方針や将来構想を企画・立案していく。

地域医療機能推進機構（JCHO）は、2014年４月に、社会保険病院、厚生年金病院、船員保険病院の3つの団体が統合されてできた、全国57の病院からなる独立行政法人です。
　全国規模で高度急性期医療から地域包括ケア、介護、健診業務、さらには地域医療連携や医療人材の育成まで幅広い活動を展開しています。
　日本は国民の5人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎え、さまざまな問題が発生すると懸念される「2025年問題」に直面しています。そのような激変する環境のなかでも『安心の地域医療を支える』という理念を実現するために、私たちはいま、
　・全国ネットワークを活かした「良質な医療提供」の拡充
　・全国27,000人が生み出す知見を活かし育てる「教育のJCHO」の展開
　・全国57か所、すべての病院での「健全経営」の推進
などを重点目標に据えて取り組んでいます。いつまでも地域で信頼され必要とされ続けるために、これからも真摯に努力し続けてまいります。
　また、こうした目標を達成するために、JCHOの事務職員は、病院においては、地域医療の抱えている課題やニーズを敏感に捉え、病院の運営方針や将来構想を企画・立案することや、財務状況を的確に分析し、安定した経営基盤を構築することで、質の高い医療・介護の提供を実現しています。

～JCHOの3つの特徴～
■全国に広がる病院群で、最新の知見を共有し、職員のキャリアニーズに応える
　ことのできる組織的スケールメリットがあります（地理的特徴）
■病院だけでなく介護老人保健施設を有し、リハビリテーション体制も充実して
　おり、超高齢社会のニーズに対応する能力があります（機能的特徴）
■「急性期医療～回復期リハビリ～介護」のシームレスなサービスを提供できる
　グループとして、時代の要請に応えます（使命をもった存在という特徴）

～JCHOの4つの使命～
1　これからの地域医療、地域包括ケアの要として、超高齢社会における
　地域住民の生活を支えます
2　地域医療の各課題の解決、そのための情報発信を通じて、全国的な
　地域医療と介護の質的向上を図ります
3　地域医療と地域包括ケアの要となる人材を育成して、地域住民への
　情報発信を強化します
4　独立行政法人として、社会的説明責任を果たしつつ、透明性が高く、
　財政的に自立した運営を行います

会社データ

正式社名	独立行政法人地域医療機能推進機構西日本地区事務所
正式社名フリガナ	ニシニホンチクジムショ
事業内容	～診療事業～・地域における医療連携（地域医療支援）への取組み・5事業（救急医療、災害医療、へき地医療、周産期医療、小児医療）　6疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、精神疾患、新興感染症）への取組み・予防、健康管理事業～調査研究事業～ JCHOの特長は、予防・急性期から慢性期の医療・介護・在宅に至るまで、幅広いサービスを提供することで、地域包括ケアシステム全般を担っていることです。この特長を活かし、各種調査研究をはじめ、JCHOの全国ネットワークを活用した多施設共同研究も推進しています。JCHOの理念を実現し、地域の中で求められる予防・医療・介護を提供するため、直面している課題を検討し、その解決に役立つ根拠を確立することを目指しています。～教育研修事業～ JCHOの特色を活かした臨床研修プログラムやキャリアパスにより、JCHOが担う医療等に対する使命感を持った職員を育成しています。人手不足が深刻になりつつある中、タスク・シフト／シェア、チーム医療、経営改善を推進できる人材はJCHOの財産の柱です。人材の育成に強力に取り組むことにより、「教育のJCHO」を築いていく方針としています【JCHOの理念】我ら全国ネットのJCHOは地域の住民、行政、関係機関と連携し地域医療の改革を進め安心して暮らせる地域づくりに貢献します。

郵便番号	108-0074
所在地	東京都港区高輪3丁目22番12号
電話番号	03-5791-8220
郵便番号（西日本地区）	553-0003
所在地（西日本地区）	大阪府大阪市福島区福島4-2-78　JCHO大阪病院別館3階
電話番号（西日本地区）	06-6448-8680
設立	2014年4月1日
資本金（法人全体）	約855億円
職員数（西日本地区内）	約8,812名（うちメディカルスタッフ約1500名、事務職760名）
経常収益（法人全体）	3，802億円（2023年度）
職員数（西日本地区）	西日本地区管内職員数：約8,812名（R7.3.1現在）　うち　薬剤師：221名　　　　管理栄養士：89名　　　　診療放射線技師：284名　　　　臨床検査技師：353名　　　　理学療法士：344名　　　　作業療法士：146名　　　　言語聴覚士：51名　　　　事務職：760名
事業所（西日本地区病院）	■富山県　　　　　　　　　　　　　　高岡ふしき病院（高岡市） ■石川県　金沢病院（金沢市） ■福井県　　　　　　　　　　　　　福井勝山総合病院（勝山市）　　　　　若狭高浜病院（高浜町） ■岐阜県　可児とうのう病院（可児市） ■愛知県　　　　　　　　　　　　　　中京病院（名古屋市南区）　　　　　 ■三重県　四日市羽津医療センター（四日市市） ■滋賀県　　　　　　　　　　　　　　滋賀病院（大津市）　　　　　　　　 ■京都府　京都鞍馬口医療センター（京都市北区） ■大阪府　　　　　　　　　　　　　　大阪病院（大阪市福島区）　　　　　　大阪みなと中央病院（大阪市港区）　星ヶ丘医療センター（枚方市） ■兵庫県　神戸中央病院（神戸市北区） ■奈良県　　　　　　　　　　　　　　大和郡山病院（大和郡山市）　　　　 ■島根県　玉造病院（松江市） ■香川県　　　　　　　　　　　　　　りつりん病院（高松市） ■愛媛県　宇和島病院（宇和島市） ■高知県　高知西病院（高知市）
関連機関	厚生労働省独立行政法人地域医療機能推進機構本部独立行政法人国立病院機構国立高度専門医療研究センター
沿革	～2014年3月全国の社会保険病院等（社会保険病院、厚生年金病院、船員保険病院）は、これまで、独立行政法人年金・健康保険福祉施設整理機構（RFO）が一般社団法人全国社会保険協会連合会、一般財団法人厚生年金事業振興団、一般社団法人船員保険会に運営を委託して医療を提供してきました。 2014年4月年金・健康保険福祉施設整理機構法の改正（平成23年法律第73号）により、2014年4月にこれらの病院はRFOが改組されて発足する独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）が直接運営する病院グループとなりました。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	99名	208名	307名
取得者	41名	204名	245名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

41.4%

女性

98.1%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 17.0%
  （188名中32名）
- 2023年度
※新卒職員数・離職者数・役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合における職員数は、西日本地区18病院の以下の職種を対象とした総数。 ○薬剤師 ○診療放射線技師 ○臨床検査技師 ○管理栄養士 ○理学療法士 ○作業療法士 ○言語聴覚士 ○事務総合職 ※平均有給休暇取得日数：JCHO西日本地区管内の職員の平均取得日数 ※育児休業取得に関する人数：JCHO西日本地区管内の職員を対象にカウント

社内制度

研修制度	制度あり【教育研修制度：薬剤師の例】 ○1～2年目（一般薬剤師） ◆到達目標・JCHO職員としての心構え・病院薬剤師の基本業務の習得・病棟業務の基本スキルの習得・研修認定薬剤師の取得 ◆実施する研修等・新採用職員研修・日当直、夜勤トレーニング・各部署ローテーション・抗がん剤無菌調製・病棟服薬指導、病棟業務補佐・日本薬剤師研修センター研修会 ○3～5年目（一般薬剤師） ◆到達目標・一般薬剤業務の精度向上、迅速化・新人及び学生への指導力の向上・認定薬剤師の資格取得への取組み・研究テーマの設定、学会発表の実施 ◆実施する研修等・一般薬剤業務実践研修・臨床薬学研究会・各領域別専門薬剤師養成研究会 ○6～10年目（一般～主任薬剤師） ◆到達目標・主任としての心構え・より広い疾患領域の知識の習得・各専門チームへの配属・チーム医療の一員としてのスキルの習得 ◆実施する研修等・新任主任薬剤師研修・各専門分野における実践研修・チーム医療カンファレンス【教育研修制度：事務職の例】・事務総合職新人職員研修（本部主催）・新人職員研修（地区事務所主催）・事務総合職（２～３年目）研修・新任係長研修・簿記・内部統制研修・経理事務実務者研修・医事業務研修・契約実務者研修・人事給与業務研修・経営パワートレーニング・労務管理研修・コンプライアンス研修・ハラスメント研修・情報セキュリティ・個人情報保護に関する研修・医療安全・感染対策研修　　等
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪市立大学、大阪薬科大学、岡山県立大学、金沢大学、京都大学、京都女子大学、京都薬科大学、近畿大学、甲子園大学、高知大学、神戸大学、神戸情報大学院大学、滋賀県立大学、順天堂大学、摂南大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本大学、兵庫医療大学、広島大学、福山大学＜大学＞秋田大学、愛媛県立医療技術大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪府立大学、明治学院大学、明治大学、大阪物療大学、大阪電気通信大学、大阪樟蔭女子大学、大阪薬科大学、大阪行岡医療大学、岡山大学、龍谷大学、藍野大学、岡山理科大学、香川県立保健医療大学、金沢大学、川崎医療福祉大学、関西医療大学、関西福祉科学大学、畿央大学、京都大学、京都橘大学、京都薬科大学、近畿大学、熊本大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸常盤大学、神戸薬科大学、四條畷学園大学、就実大学、昭和薬科大学、大阪河崎リハビリテーション大学、大妻女子大学、追手門学院大学、大阪保健医療大学、鈴鹿医療科学大学、摂南大学、宝塚医療大学、帝塚山大学、天理医療大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社女子大学、兵庫医療大学、広島国際大学、福山大学、佛教大学、武庫川女子大学、名城大学、森ノ宮医療大学、山口大学、立命館大学、名古屋大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、愛媛大学、茨城県立医療大学、関西大学、関西学院大学、岐阜薬科大学、吉備国際大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大正大学、第一薬科大学、中京大学、帝京大学、天理大学、東京工芸大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、日本福祉大学、日本文理大学、姫路獨協大学、福島大学、文京学院大学、放送大学、北海道大学、北陸大学、麻布大学、北里大学、金沢学院大学、九州看護福祉大学、九州栄養福祉大学、京都医療科学大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、京都文教大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸国際大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸親和女子大学、神戸大学、鹿児島大学、埼玉大学、埼玉医科大学、札幌医科大学、四国大学、滋賀県立大学、星城大学、専修大学、国際医療福祉大学、国際武道大学、千葉大学、仁愛大学、広島大学、広島工業大学、松山大学、新潟医療福祉大学、人間総合科学大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞朝日医療大学校、専門学校穴吹リハビリテーションカレッジ、出雲医療看護専門学校、医療福祉専門学校緑生館、愛媛十全医療学院、大阪医専、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療福祉専門学校、大阪コミュニティワーカー専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪リハビリテーション専門学校、沖縄リハビリテーション福祉学院、香川短期大学、金沢学院短期大学、専門学校金沢リハビリテーションアカデミー、川崎医療短期大学、河原医療大学校、関西医科専門学校、関西学研医療福祉学院、関西総合リハビリテーション専門学校、北里大学保健衛生専門学院、九州医学技術専門学校、京都医健専門学校、京都医療福祉専門学校、京都栄養医療専門学校、京都文教短期大学、京都保健衛生専門学校、近畿大学短期大学部、近畿医療専門学校、近畿大学九州短期大学、近畿リハビリテーション学院、高知学園短期大学、神戸女子短期大学、神戸総合医療専門学校、神戸常盤大学短期大学部、国際医学技術専門学校、国立障害者リハビリテーションセンター、滋賀短期大学、四国大学短期大学部、島根リハビリテーション学院、聖カタリナ大学短期大学部、清恵会第二医療専門学院、園田学園女子大学短期大学部、東海医療科学専門学校、東海医療技術専門学校、東京医薬看護専門学校、東京工学院専門学校、専門学校東都リハビリテーション学院、徳島医療福祉専門学校、奈良リハビリテーション専門学校、日本医療専門学校、日本医療学院専門学校、日本栄養専門学校、阪奈中央リハビリテーション専門学校、広島医療保健専門学校、平成福祉専門学校、平成リハビリテーション専門学校、松江総合医療専門学校、湊川短期大学、箕面学園福祉保育専門学校、美萩野臨床医学専門学校、美作大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、武蔵丘短期大学、山口コ・メディカル学院、四国医療専門学校、四国医療技術専門学校、四国中央医療福祉総合学院、松江工業高等専門学校、森ノ宮医療学園専門学校、大阪行岡医療専門学校長柄校、中部リハビリテーション専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年 ■薬剤師　　　　　　　　　 12名　　　　14名　　　　26名　　　　 ■診療放射線技師　　　　7名　　　　 13名　　　　10名 ■臨床検査技師　　　　　　22名　　　　 10名　　　　 15名 ■管理栄養士　　　　　　　 6名　　　　 7名　　　　　2名 ■理学療法士　　　　　　　18名　　　　26名　　　　 19名 ■作業療法士　　　　　　　 3名　　　　 7名　　　　 7名 ■言語聴覚士　　　　　　　　3名　　　　4名　　　　　2名 ■その他職種　　　　　　　　21名　　　　27名　　　　25名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪市立大学、大阪薬科大学、岡山県立大学、金沢大学、京都大学、京都女子大学、京都薬科大学、近畿大学、甲子園大学、高知大学、神戸大学、神戸情報大学院大学、滋賀県立大学、順天堂大学、摂南大学、徳島大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本大学、兵庫医療大学、広島大学、福山大学
＜大学＞
秋田大学、愛媛県立医療技術大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪府立大学、明治学院大学、明治大学、大阪物療大学、大阪電気通信大学、大阪樟蔭女子大学、大阪薬科大学、大阪行岡医療大学、岡山大学、龍谷大学、藍野大学、岡山理科大学、香川県立保健医療大学、金沢大学、川崎医療福祉大学、関西医療大学、関西福祉科学大学、畿央大学、京都大学、京都橘大学、京都薬科大学、近畿大学、熊本大学、熊本保健科学大学、倉敷芸術科学大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸常盤大学、神戸薬科大学、四條畷学園大学、就実大学、昭和薬科大学、大阪河崎リハビリテーション大学、大妻女子大学、追手門学院大学、大阪保健医療大学、鈴鹿医療科学大学、摂南大学、宝塚医療大学、帝塚山大学、天理医療大学、東北大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社女子大学、兵庫医療大学、広島国際大学、福山大学、佛教大学、武庫川女子大学、名城大学、森ノ宮医療大学、山口大学、立命館大学、名古屋大学、名古屋市立大学、名古屋女子大学、愛媛大学、茨城県立医療大学、関西大学、関西学院大学、岐阜薬科大学、吉備国際大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大正大学、第一薬科大学、中京大学、帝京大学、天理大学、東京工芸大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、日本福祉大学、日本文理大学、姫路獨協大学、福島大学、文京学院大学、放送大学、北海道大学、北陸大学、麻布大学、北里大学、金沢学院大学、九州看護福祉大学、九州栄養福祉大学、京都医療科学大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、京都文教大学、甲子園大学、高知大学、甲南大学、神戸国際大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸親和女子大学、神戸大学、鹿児島大学、埼玉大学、埼玉医科大学、札幌医科大学、四国大学、滋賀県立大学、星城大学、専修大学、国際医療福祉大学、国際武道大学、千葉大学、仁愛大学、広島大学、広島工業大学、松山大学、新潟医療福祉大学、人間総合科学大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
朝日医療大学校、専門学校穴吹リハビリテーションカレッジ、出雲医療看護専門学校、医療福祉専門学校緑生館、愛媛十全医療学院、大阪医専、大阪医療技術学園専門学校、大阪医療福祉専門学校、大阪コミュニティワーカー専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪リハビリテーション専門学校、沖縄リハビリテーション福祉学院、香川短期大学、金沢学院短期大学、専門学校金沢リハビリテーションアカデミー、川崎医療短期大学、河原医療大学校、関西医科専門学校、関西学研医療福祉学院、関西総合リハビリテーション専門学校、北里大学保健衛生専門学院、九州医学技術専門学校、京都医健専門学校、京都医療福祉専門学校、京都栄養医療専門学校、京都文教短期大学、京都保健衛生専門学校、近畿大学短期大学部、近畿医療専門学校、近畿大学九州短期大学、近畿リハビリテーション学院、高知学園短期大学、神戸女子短期大学、神戸総合医療専門学校、神戸常盤大学短期大学部、国際医学技術専門学校、国立障害者リハビリテーションセンター、滋賀短期大学、四国大学短期大学部、島根リハビリテーション学院、聖カタリナ大学短期大学部、清恵会第二医療専門学院、園田学園女子大学短期大学部、東海医療科学専門学校、東海医療技術専門学校、東京医薬看護専門学校、東京工学院専門学校、専門学校東都リハビリテーション学院、徳島医療福祉専門学校、奈良リハビリテーション専門学校、日本医療専門学校、日本医療学院専門学校、日本栄養専門学校、阪奈中央リハビリテーション専門学校、広島医療保健専門学校、平成福祉専門学校、平成リハビリテーション専門学校、松江総合医療専門学校、湊川短期大学、箕面学園福祉保育専門学校、美萩野臨床医学専門学校、美作大学短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、武蔵丘短期大学、山口コ・メディカル学院、四国医療専門学校、四国医療技術専門学校、四国中央医療福祉総合学院、松江工業高等専門学校、森ノ宮医療学園専門学校、大阪行岡医療専門学校長柄校、中部リハビリテーション専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　　2022年　　2023年　　2024年

■薬剤師　　　　　　　　　 12名　　　　14名　　　　26名　　　　
■診療放射線技師　　　　7名　　　　 13名　　　　10名
■臨床検査技師　　　　　　22名　　　　 10名　　　　 15名
■管理栄養士　　　　　　　 6名　　　　 7名　　　　　2名
■理学療法士　　　　　　　18名　　　　26名　　　　 19名
■作業療法士　　　　　　　 3名　　　　 7名　　　　 7名
■言語聴覚士　　　　　　　　3名　　　　4名　　　　　2名

■その他職種　　　　　　　　21名　　　　27名　　　　25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）