最終更新日:2025/4/1

(株)ECC

業種

  • 教育
  • 専門コンサルティング
  • 旅行・観光
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
大阪府
資本金
4,500万円
売上高
279億円(2024年5月期)
従業員
社員1,300名 講師3,500名 

「建学の理念」の下、教育を通じて世界平和に寄与できる企業に。

モーダルウィンドウを開きます
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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2024年度の月平均所定外労働時間は2.1時間で短く、働きやすい職場!また産育休制度や時短制度も充実!

  • やりがい

    生徒様から感謝の言葉をいただく瞬間は何物にも代えがたいものです。

会社紹介記事

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語学教育を中心に、さまざまな学習サービスを提供しているECC。特に英語教育では豊富な実績・高い知名度を誇り、ECCブランドを確立している。
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「社長との距離も近く、若手でも積極的にアイデアを提案することが可能。入社1年目から失敗を恐れずいろいろなことにチャレンジできる会社です」と人事部の播本さん。

語学教育を通じて「真の国際人」を輩出し、世界平和に貢献できる企業に。

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「語学教育を通じてお客さまの成長や、目標・夢の達成を応援できるやりがいの大きな仕事。」

■幼児からシニアまでの幅広い年齢層を対象に、「生涯学習」というテーマでビジネスを展開
ECCは総合教育・生涯学習機関として、主に外語・ジュニア・法人渉外の3つの事業部を柱に、多彩な教育活動を展開しています。外語事業部では全国の主要駅前で英会話学習を中心に教育サービスを提供するECC外語学院を展開しているほか、ECCエアライン学院の運営、留学のサポートなどを行っています。ジュニア事業部では全国各地に約1万のECCジュニア教室をFC展開しています。また、法人渉外事業部では企業・官公庁・大学・高校・幼稚園・保育園などに対して最適な語学サービスを提供。企業向け海外赴任前研修や大学向け語学講座、幼稚園・保育園には英会話・ダンスレッスンなどニーズに合った内容の各種プログラムを提案しています。

■語学教育を通じて世界平和に貢献できる企業に
語学教育を通じて国際社会で活躍でき得る「真の国際人」を養成し、世界平和に貢献する、という建学の理念は、創業当初から受け継がれている想いです。言葉や文化を理解し、お互いを知ることが、世界平和への第一歩であると私たちは確信しています。

■スケールメリットを活かした質の高い語学教育が強み
ECCは全国に圧倒的な教育拠点を有しています。特にECCジュニアは全国約1万教室でオリジナル教材・教授法を使って日々レッスンをしています。全国各地どこでもECCのレッスンを提供できるのはもちろん、多くの教室の生の声を吸い上げて教材を改訂し、教育の質をどんどん高めていけるのはスケールメリットを活かしたECCならではの強みだと自負しています。

■「対面×デジタル」で時代に即した語学教育をめざす
「対面での教育が成果を生む」というのが当社の教育に対するこだわりですが、DX化が進むなど、学習環境は急速に変化してきています。今後は質を高めた対面授業をメインにしつつ、メリットの大きいICTを取り入れ、時代のニーズに合う教育事業を提供していきたいと考えています。それを実現するのは若手社員の新しい発想力です。過去には3年目の社員が社長にICT系の事業提案を行い、新しい部署が立ち上がったという事例も。斬新な発想と熱意があれば若手にもどんどん任せる風土があるので、失敗を恐れずいろいろな挑戦ができます。若手社員にも活躍のフィールドが広がっているのが、ECCの大きな魅力です。

【人事担当 木村 元貴】

会社データ

事業内容
総合教育・生涯学習機関として、さまざまな教育活動を展開

ECC建学の理念のもと、実践的な外国語指導をはじめ教育全般、活発な各種国際交流活動、さらに「ECC地球救済キャンペーン」活動などを繰り広げています。

【ECCネットワーク】
ECC外語学院(144校)
ECCオンラインレッスン
ECC海外留学センター(3オフィス)
ECCエアライン学院(15校)
ECC英語キャリア育成(全日制英語専科)(5校)
ECCジュニア・BS教室(14,549教室)
ECCシニア(5,292教室)
ECCの個別指導塾ベストワン(209校)
ECC法人向けサービス
 法人事業部/幼児教育推進部/保育事業課
 (関東、中部、近畿、九州、札幌)
ECC編入学院(5校)
ECC日本語学院 (3校)
ECC英語塾(1校)
ECCウェルネス(健康食品・美容関連)
ECC学童スクール(3校)
《海外提携校》
アメリカ・カナダ・イギリス・アイルランド・フランス・ドイツ・イタリア・スペイン・マルタ・オーストラリア・ニュージーランド・中国・台湾・韓国のなどの海外の大学・短大・各種専門学校と提携
《関連法人》
 株式会社ECCベストキャリア
 株式会社まなびおキッズ
 ECC FOREIGN LANGUAGE INSTITUTE OF THE PHILIPPINES INC.
 ECC ONLINE EDUCATION INC.
 ECC SCHOOL OF GLOBAL COMMUNICATION INC.
 INEJA ENTERPRISE PRIVATE LIMITED
《提携法人》学校法人山口学園
  ECC国際外語専門学校
  ECCコンピュータ専門学校
  ECCアーティスト専門学校
  ECC学園高等学校
本社郵便番号 530-0044
本社所在地 大阪府大阪市北区東天満1-10-20
本社電話番号 06-6352-3573
創業 1962年6月
設立 1975年1月
資本金 4,500万円
従業員 社員1,300名
講師3,500名 
売上高 279億円(2024年5月期)
生徒数 約335,000名
※生徒数は各コースの受講者総数です。(派遣先等の受講者数は含んでおりません。)
ECC建学の理念 本学は外国語教授を通じて、近代的なセンスと国際的な感覚を持った社会に実際的に活躍でき得る有用な人材を育成しようとするものである。以て国際間の人々の交流と相互理解を促進し、世界の文化向上とその恒久平和樹立に寄与したい。
ミッション ECCグループは、「ECC建学の理念」の下、教育を通じて世界平和に寄与できる企業を目指します。
ECCの語学教育は生徒一人ひとりの一生の宝となり、その語学教育の実践・交流を狙いとして「世界文化に触れ合う」場を提供し、世界文化への興味と関心を涵養し、国際間の人々の交流と相互理解を促進できる人材、「真の国際人」を養成するものです。
「真の国際人」とは、例え地球上のいかなる地点に住んでいようとも、「人の痛みを自分の痛みとして感じ取ることができる人」であり、「その痛みを人と分かち合うことのできる人」であります。
ビジョン 経営理念の下、国際社会で活躍でき得る「真の国際人」を養成する企業として、まずは日本全国のジュニアからシニアを対象とした質の高いホンモノの総合的な語学教育サービスの提供を継続し、業界のNo1を目指します。
そして単なる語学学習あるいは技術習得のための教育機関に終始せず、「ECC建学の理念」が希求するところの「世界平和と人類社会の幸福と繁栄」実現のため、一民間組織として誠心誠意最善を尽くしながら様々な活動を展開してまいります。
社是 誠心誠意

お客様はじめ自分をとりまく人々といかなる場合でも、良心的ではなく「良心そのもの」で接し行動していきます。そして「ホンモノの追求とその具現化」を達成するため、誠心誠意邁進してまいります。
経営理念 ECCは流れる時間の河の中で、常にきらりと光る存在感を示す企業でありたい。
求められるものをタイムリーに提供でき、顧客に満足と喜びを、又、感謝される企業でありたい。
その為には、全社員が日々弛まぬ自己研鑚の努力と時代の変化に対応する意識改革と日新日進の心で仕事に誇りを持ち、喜びを感じることが肝要である。
CSR活動 友を思い、社会を思い、国家を思い、世界を思う。
それが永遠につづく、ECCの基本方針です。

世界の通信網や交通機関が脅威的に発達し、マルチメディア時代到来と共に、国境を越えて情報が行き交う高度情報社会を迎えました。もはや一国のみではその繁栄を期待することは不可能な時代です。ECCは単なる学習、技術取得のための教育機関に終止せず、「平和で豊かな人類社会、そして緑あふれる地球の実現」をめざして、1969年より様々な社会貢献活動に取り組んで参りました。「ECC地球救済キャンペーン」はECCが産声をあげたその日から高く掲げた『建学の理念』を根底に、全国のECC生、教職員、そしてこの呼びかけにご賛同いただいた、一般市民の方々、企業の方々等の参加・協力を得て、毎年行っています。

「ECC地球救済キャンペーン」

世界から戦争、貧困、病気をなくし、美しい環境を取り戻すために。
ECCは、1969年より国内外を問わず広く募金活動を展開し、毎年様々な団体に対する支援を行ってきました。
アフガニスタンでは、わずか500円の募金で毎月5人の子どもが学べ、果実の苗を10本買うことができると言われています。戦争による貧困や病気に苦しむ子どもに手を差し伸べること。環境破壊を食い止め、美しい世界を取り戻していくこと。それが世界平和を願うECCにとって、教育と同じくらい大切なことと考えています。こうした思いから1969年に発足した「ECC地球救済キャンペーン」は、国内外を問わず広く募金活動を展開し、毎年さまざまな団体に対する支援を行ってきました。この活動は、ECCがある限り続いていくものと、私たちは確信しています。
事業所    本  社       大阪市北区東天満1-10-20
 関東運営センター     東京都新宿区西新宿7-6-4
 近畿・九州運営センター  大阪市北区東天満1-10-20
 中部運営センター     名古屋市中区金山1-16-16
 ECCネットワーク (学校・教室・オフィス) 全国各地区
関連会社 (関連法人)
 株式会社ECCベストキャリア
 株式会社まなびおキッズ
 ECC FOREIGN LANGUAGE INSTITUTE OF THE PHILIPPINES INC.
 ECC SCHOOL OF GLOBAL COMMUNICATION INC.

(提携法人)学校法人山口学園
  ECC国際外語専門学校
  ECCコンピュータ専門学校
  ECCアーティスト専門学校
沿革
  • 1962年
    • 大阪市住吉区にてECC外語学院創業
  • 1968年
    • 『建学の理念』制定
  • 1969年
    • ECC教育研究所開設
      ECC地球救済キャンペーン開始
  • 1970年
    • 英検全国第1位(学校の部・最優秀校団体賞)受賞
  • 1971年
    • 第一回ホノルル市長杯 全日本青少年英語弁論大会を開催
  • 1976年
    • 英検1級合格者数、全国1位を記録
  • 1977年
    • ECC予備校・進学ゼミ開設
  • 1980年
    • ECC児童・中学英語英会話教室開設(現ECCジュニア)
  • 1984年
    • ECCエアライン学院開設
  • 1985年
    • ECC法人事業部設置
  • 1986年
    • ECCコンピューター学院開設
      ECCビジネス学院開設
  • 1988年
    • ECC幼稚園教育課開設
      ECC国際交流事務局開設(現海外留学センター)
  • 1992年
    • ECC通信教育センター開設
      ECC日本語学院開設
  • 1995年
    • ECC編入学院開設
  • 1996年
    • ECC出版事業部設置
      ECC就職情報センター開設
  • 1998年
    • ECC高等学院開設
      厚生労働省「教育訓練給付金制度」の適用指定を受けた英語・英会話グループレッスンクラス開始
  • 1999年
    • ECCベストキャリア(人材派遣・人材紹介業)開始
      ECCビジネス学院をECCカレッジグループへ改称
  • 2008年
    • ECC学園高等学校設立
      ECC個別指導塾ベストワン開設
  • 2012年
    • 英会話業界初 学習サービスの国際規格「ISO29990」の認証を取得(ECCジュニア・ECC法人渉外部門)
      小学校英語指導者認定協会(J-SHINE)の登録団体認定
  • 2014年
    • 現地法人ECC FOREIGN LANGUAGE INSTITUTE OF THE FHILIPPINES INC.を設立。
  • 2015年
    • 現地法人ECC SCHOOL OF GLOBAL COMMUNICATION INC.を設立。
      ECCオンライン英会話サービスを開始。
      ECC学童スクールを兵庫県西宮市に開設。
      ICT教育技術研究所開設。
  • 2020年
    • 保育事業課を設置。
      株式会社バフェット・インターナショナルの全株式を取得し、株式会社まなびおキッズに商号変更
  • 2021年
    • ECCシニア教室(大人の英会話・大人の脳トレ)を全国展開。
      学習サービスの国際規格「ISO29993」の認証を取得。(ECCジュニア)
      オンライン・DX・海外事業本部を設置。
  • 2022年
    • 学習サービスの国際規格「ISO29993」の認証を取得。(ECCオンラインレッスン・ECC法人渉外事業部)
      ECC VR留学体験プログラム提供開始。
      現地法人ECC ONLINE EDUCATION INC.設立。
      法人渉外事業部にて通訳サービスを開始。
      現地法人INEJA ENTERPRISE PRIVATE LIMITED設立。
  • 2024年
    • ECC外語学院「ECC Study Assist(学習支援アプリ)」の提供を開始
      ECCの個別指導塾「ベストワンPocket」の展開を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 2.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 8 15 23
    取得者 3 15 18
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    37.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.0%
      (56名中14名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
全社入社前研修・配属事業部新人研修
新卒フォローアップ研修(入社1~3年目)
ステップアップ研修(入社2・3年目)
新責任者研修(新主任・新係長)
幹部研修(課長級以上)
若手社員向けコミュニケーション研修
その他、業務研修を定期的に開催。
希望者参加型の研修も不定期に実施。
自己啓発支援制度 制度あり
自社で提供している各種コースの従業員割引制度あり。
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都外国語大学、奈良女子大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪体育大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西医療大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、吉備国際大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、駒澤大学、埼玉大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、聖心女子大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、大東文化大学、玉川大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、天理大学、東海大学、東京外国語大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、常葉大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、名古屋文理大学、奈良女子大学、南山大学、日本女子大学、日本福祉大学、福岡大学、法政大学、北海道文教大学、松山大学、三重大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
ECC国際外語専門学校

<海外の大学>
Academy of Art University
The University of Melbourne
Washburn University
Fashion Institute Of Technology State Of NewYork

採用実績(人数) 2025年度 37人(予)
2024年度 28人
2023年度 48人
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 6 26 32
    2024年 3 25 28
    2023年 8 40 48
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 35 0 100%
    2024年 28 1 96.4%
    2023年 48 7 85.4%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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